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今年の「#文学」
note.com/tonfi
国立歴史民俗博物館で企画展示として開催されている『性差（ジェンダー）の日本史』展に行ってきました。結論、久々に感動を覚えるほど常識を揺るがされ、良質な不快感を生み出し、自らの不知を恥じ、また一歩、過去の囚われから解放される契機となったため、ぜひ多くの方に足を運んでいただきたいと思い、扉までの案内人を務めたいと思います。 遠さの絶望は、心地よい違和感と向き合う時間に大変失礼ながら、私は電車の中吊り広告でこの企画展を知った10月初旬、こんな罰当たりなツイートをしていました。 『性差（ジェンダー）の日本史』という物凄い惹かれるテーマ展示の中吊り広告を見つけて、絶対行こうと思ったら、なんとこの国立歴史民俗博物館、都内の最寄駅（代々木）から約2時間…。流石にこれは足が重くなる…。Web展示とかVR展示してくれませんか（号泣） pic.twitter.com/V5CqNP2QuV — とんふぃ@スマニ
つい先日、サンフランシスコへの出張から帰国した際に、五輪直前の水際対策を身を持って知ることになったため、今後入国される方、あるいは海外からの入国の水際対策を気にかけている方のために記録しておこうと思います。 1.着陸してもすぐには降りられない無事に10時間半のフライトを終えたと思っても、着陸後すぐには降機できません。まずは国際線の乗り継ぎを行う乗客から順番に降りていき、日本が最終目的地になる乗客は最後となります。 2.降機後、人数確認が行われる飛行機から降りると、ソーシャルディスタンスを保つ形で、乗客名簿を見ながら人数確認が行われます。乗客数が合っているかを何度か確認した後、誘導に従ってPCR検査場へと向かいます。 3.PCR検査を待つ間、書類の確認PCR検査は同時に実施できる数が限られているため、写真のように椅子に座って待つことになります。この間、一人ひとり、誓約書の記載内容や陰性証明書
つい数日前、以下のツイートを見て、いわゆる「反ワクチン本」の一つがAmazon.co.jp（以下「Amazon」）のランキングから消え、取扱い自体がなくなったことを知りました。 内海聡の反医療・反ワクチン陰謀論の新著が日本の Amazon で書籍部門のベストセラー1位になっているのをどうにかしてほしいとアメリカの Amazon に訴えたところ、即日リストから削除され日本版 Amazon でも取り扱いが消えました！！日本もまだ見捨てられてなかったんだ😭🙏🏻✨ https://t.co/Dp7GGFXR2q — sekkai (@sekkai) June 19, 2021 sekkai氏は学生時代から付き合いのある、心から尊敬している友人の一人であり、彼の問題意識から出た行動が大きく社会を動かしたこと自体は称賛に値するものだと考えています。 しかし、法曹の端くれとしては、アマゾン社による
[追記: 2021年1月12日19時40分] AWSのメール文章とParler内でどのような投稿があったのかが米国で報道されているため、その点文末に追記しました。 [追記終了] トランプ支持者を始めとして多くの保守系のユーザーが利用していたParlerというSNSがGoogle, Appleのアプリストアから配信を停止させられ、さらにはAmazonからもウェブホスティングサービスの利用を停止させられたため、2020年1月10日現在、一切サービスを利用することはできなくなってしまいました。 6日に起きた国会議事堂での暴動に端を発して、TwitterやFacebookはトランプ大統領が引き続き違法な暴力を煽る危険性が高いとしてそのアカウントを永久停止しましたが、本件もそれに連なる同じ動きのように見られている節があります。当然ながら発端は同じですが、Parlerのサービス停止の根底にある問題は全
前回の記事ではUber EatsのLegal Designをご紹介したため、同じフードデリバリー業界で活躍する出前館、楽天デリバリー、dデリバリー、Wolt、menu、ChompyのLegal Designを考えてみようと思います。実は各社異なる戦略を取っており、様々なパターンがあるため、フードデリバリーに利用するユーザー、店舗、配達員の方々にはぜひ知っておいていただきたいなと思います。 （前回の記事は以下よりご高覧ください。） おさらい：Uber EatsのLegal Design～完全仲介型～ Uber EatsのLegal Designを簡単におさらいしておくと、Uber Eatsはユーザ／店舗／配達員のそれぞれの契約を仲介する情報プラットフォームの立場（上図の赤色矢印がUber Eatsを当事者とする契約を表します）となり、それぞれのマッチングを行い、手数料を取得するという設計にな
Uber Eatsの配達員が起こした追突事故について、Uber Eats運営企業の日本法人が提訴されるというニュースがありました。この件に限らず、そもそもフードデリバリーというのはどのような契約関係のもとで成立しているのか。実はそのあり方は事業者によって異なるため、そのLegal Desginを図解してみます。 今回図解してみるのはフードデリバリー市場でシェアが圧倒的に高いUber Eatsです（2020年7月20日付MMD研究所調査）。業界2位の出前館も次回扱ってみようと思います。 追記：業界2位の出前館を始め、フードデリバリー業界の主要なプレイヤー（楽天デリバリー、dデリバリー、Wolt、menu、Chompy）のLegal Designも整理しました。よろしければ下記記事よりご高覧ください。 結論 結論から述べると、Uber Eatsは、ユーザと店舗、配達員の情報を掲載し、フードデリ
NTTドコモ提供の電子決済サービス「ドコモ口座」からの不正出金問題について、既に様々な専門家が問題点や防衛策を提示されていますが、アルゴリズム社会におけるプライバシーとセキュリティに強い関心を持つ法曹の身として、後学のためにも各プレイヤーの契約関係と本人確認手続に関する論点を整理してみたいと思います。 1.ドコモ口座の概要について「ドコモ口座」とは、公式サイト上では、「ネットやアプリ上で送金やお買い物ができるバーチャルなお財布です」と紹介されていますが、要するにオンラインで入出金、送金、決済が可能となるインターネットバンキング類似のサービスです（キャッシュレス決済サービスであると紹介する報道もありますが、「決済」のみに焦点を当てたサービスであると誤解を招き、本質を見誤ると考えますので、あえてこのように表現します）。 利用できるサービス内容は、通信キャリアがドコモか否かで異なり、公式サイトか
【2020.05.12[21:34] 改正案の内容について整理表を追加しました。また勤務延長の読み替えへの言及がわかりにくいということでその点も整理表とともに説明を加えました。】 【2020.05.10[23:05] 附則について末尾に追記しました】 昨晩からものすごい勢いで、「#検察庁法改正案に抗議します」タグが伸び、ずっとトレンドに入っているのですが、法曹の端くれとしましては、正確に何に抗議をしているのかを確認したい。同時に、政府の考えも確認したい。 そういうわけで、端的ではありますが、いろいろな誤解を解くと同時に、できるだけ冷静に事の本質を考えてみたいとおもいます。 １．前提の認識共有①検察庁及び検察官には高度な独立性が必要 検察庁は行政府を構成する一組織であり、検察官は国家公務員です。 しかし、ご存知のとおり、検察官は政治家を含めて刑事訴追をする権限を持っており、したがって極めて高
いよいよ、新型コロナウィルス対策特措法に基づく緊急事態宣言が発令されます。 この宣言がされることにより、法的根拠に基づいて、国民に対し、不要不急の外出自粛要請が可能になります。 そして、対象地域として指定された都道府県の知事は、社会機能（特に医療機能）の崩壊を防ぐため、外出の自粛要請に加えて、学校や映画館、飲食店などの施設の使用停止や制限等の要請・指示、医薬品などの強制収用などが可能になります。 ここまではテンプレです。 みんなもう知っています。 基本的に、不要不急の外出自粛が「要請」に過ぎないことを。 だから、疑問が湧きます。 「法的拘束力のない自粛要請なんて…緊急事態宣言に何の意味があるの？」 「これまでも要請されてたんだから、何も変わらないでしょ？」 これは質問として大きな誤りです。 この緊急事態宣言にづく外出自粛要請に法的拘束力あるいは罰則がないことの本当の理由をお伝えさせてくださ
参院選が終わり、色々とデータ分析をしていて、一つ気になったことがありました。「もし若者の投票率が上がっていたらどうなったのか」をシミュレーションしてみると面白いのではないかと。 そして興味本位で始めて見ると意外に地獄のようなExcel計算が多く（自治体ごとに集計されているものを集めたり…）、しかしやり始めた以上気になって仕方がないということでおそらく合計10時間近くは使って結論をはじき出しました。 とんでもない結果になったので、ぜひご笑覧ください。 定義・前提データ分析をする以上、語義を明確にしなくてはなりません。 本記事は次の用語は以下のとおりとしています。 ・若者：18歳～29歳の有権者 ・出口調査：共同通信が2019年7月21日に行った第25回参議院議員選挙に関する世論調査 まずは比例区①そもそも今回、若者の有権者は何人いたのか 10年に1度行われる国勢調査結果に従い（今年度分はまだ
僕は、平日弁護士として働く傍ら、空き時間を使って社会人や学生の仲間たちとNPO法人Mielkaという組織を運営しています。 今回はこのNPOが運営するWebサービスのマネタイズについて赤裸々に話してみようと思います。 Mielkaは「民主主義をアップデートする」をビジョンに掲げ、教育事業などを進めています。その中でも僕は、「データ、デザイン、テクノロジーを使った民主主義のアップデート」に関する事業を推進しています。 その事業の一つとして、参院選に向けて新たに「JAPAN CHOICE」というサービスを先日リリースしました。 このサービスでは、政治的中立の立場を堅持しながら、候補者比較、政党の政策比較、自分の思考と政党との一致度（投票ナビ）、与党の公約実現度、行政予算の使いみち、世論の動きなどを全て見ることができます。 前回のアメリカ大統領選挙をリサーチャーとして現地で経験した際、「日本には
オウム関係の受刑者の死刑が執行されました。 平成が終わる前に、この事件に一つのけじめがつけられたように感じます。 死刑は難しい問題です。 僕はもともと死刑廃止論者でした。 論点は多岐に渡ります。 <肯定派の論拠> ・犯罪抑止 ・応報刑罰 ・被害者、遺族感情 ・社会復帰後の再犯可能性 ・終身刑による国家負担の大きさ ・私人による仇討ちの抑制 <否定派の論拠> ・不可逆性（冤罪の可能性） ・殺人の肯定 ・国家による殺人を求める者の存在 ・死刑執行者への副作用 肯定派の論拠から見ていきます。 犯罪抑止に関しては、他罪とくらべて死刑が犯罪抑止効果を持つという科学的論拠がなく、また実証されていません。アメリカの研究者たちがかなりいろいろと「死刑は犯罪抑止に役立つんだ」論文を作ったりしたんですが、「主張の域を出ない」とされているのが実情です。 応報刑罰という視点についても、生命を奪うという行為が許され
※ネタバレ（物語の枝葉末節の部分がほとんどですが）がありますので，もし初回を純粋に楽しみたいという場合はここから先は見ないでください。（初回でも細かいことまで楽しみたいという方にとっては面白いと思います） 注意点・歴代ゴジラシリーズやエヴァからのパロディや継承は私自身が全く詳しくないので言及しません。 ・また，有名俳優がどこでチラッと出てくるのか等の演出の話も出てきません。基本的に政治，行政，組織的な話が中心です。 ・実はもっともっと専門的な話があるかと思うのですが，とりあえずは初心者（の私）も楽しめる程度の着目点に絞りきったつもりです。 では行きましょう・至る所で（特に開始から30分以内），政治家に対する官僚からのご説明シーンが多く見受けられます。総理大臣との会議の中で大臣の後ろについて逐一大臣たちにメモを渡す役人の方々と，そのメモをほしがる大臣たちがとってもキュート。 ・前半，各大臣や
こんにちは、とんふぃです。大統領選挙検証記事第三弾です。 ※第一弾：米大統領選挙で何が起きたのかを検証 ※第二弾：なんか様子が違う「敗者の弁」 1.「何に」負けたのかを考えるタイトルは文脈によって非常に誤解を招きやすいものかと思いますので、先に弁明させてください。今回、ヒラリー・クリントンは何に負けたのでしょうか。確実なことは、ヒラリーは「大統領選挙」には負けました。しかし、検証を開始し様々な論考、数字を見ていくと、ヒラリーは「制度」に負けたのではないかという感覚を持つようになりました。（追記：記事の後半に書きましたが、検証の結果これを否定しています。） トランプ大統領誕生後、特に日本のメディアや様々な個人投稿で、「エリートの政治に辟易していた有権者の怒りが勝った」、「欺瞞リベラルのおごりだ」、「白人社会の怒りがトランプの勝利を導いた」などの意見を多く拝見しました。それは一側面として正鵠を
大統領選挙での敗北が決まった翌日、支持者の集まった会場でヒラリー・クリントン氏がコンセッション・スピーチ（敗者の弁）を述べました。 私は前日の勝利演説の予定会場にいたのですが、開票が深夜に及び、結局その日は結果が確定しないということでヒラリー氏の演説を直接聞くことはできませんでした。そして翌日早朝、ヒラリー氏の敗北が決定し、改めてスピーチの場が設けられました。 現地メディアも日本メディアも、ヒラリー氏のコンセッション・スピーチを好意的に受け止め、その素晴らしさを世界中に発信しました。 私自身もオンラインでスピーチを拝見し、その力強いスピーチと垣間見える切なさに圧倒されていました、 ところが、振り返ってみると今回の「敗者の弁」は少し様子が違います。2000年以降の選挙のコンセッション・スピーチを振り返って記事を書いたことがあったのですが、それらに比べると明らかに何かが違いました。それを言語化
わかりきった結果に対する前置きを読むのも退屈でしょうし、変なバイアスをかけても仕方ありませんので、早速11月8日に起きたことを図と文章で列挙したいと思います。 ※この記事の画像は、NY Times,CNNとFiveThirtyEightのサービスを使用して作成しております。以下の出典以外に、直接出典を明記する場合があります。 出典： http://www.nytimes.com/elections/results/president http://www.cnn.com/election/results/exit-polls/national/president http://fivethirtyeight.com/live-blog/2016-election-results-coverage/ トランプ氏の勝利（確定） この選挙人獲得州の地図を見ていただくとわかる通り、ドナルド・トラン
アメリカ大統領選挙まで残り30日を切りました。いよいよ大詰めとなった選挙戦ですが、今回は第2回目の公開討論会でも話題となった「移民問題」について、国境付近のメキシコ側に住む方に率直な話を聞きました。 予習：アメリカの移民問題とは何よりもまずアメリカという国が向き合っている「移民問題」について、基本的な情報を抑えておきましょう。 2014年の統計（American Community Survey）によると、「移民の国」アメリカには、約4240万人の移民が居住しており、これは全人口の13.3％にあたります。そして、年間約130万人の新たな移民がアメリカにやってきています。新しい移民は、インド、中国、メキシコの順に多く、移民のうち46％はラテン系の方々です（従来「ヒスパニック系」と言われていた中南米系の人々が、スペイン語話者、ポルトガル語話者も含めて「ラティーノ」と称されている）。 このうち、
この記事は、9月26日に行われた大統領選挙の公開討論会について、npr.orgの全文書き起こしを元に、特に言い合いになった部分を関西弁かつカジュアルに訳したものです。意訳している部分もあったりしますが、公開討論の面白さ（いや、不毛さ？）を知ってほしいためですので、ご了承ください。 ※司：司会、ト：トランプ、ヒ：ヒラリーです。 ＜経済政策について＞司：どうやったらアメリカで仕事増えますかね？なんで自分の方が大統領なったほうがいいと思いますか？ ト：お金持ちと会社がいま国外に逃げよるから、引き止めるためにあいつらの税金を下げます。そしたらアメリカの経済が成長して、仕事が増えます。 ヒ：いや、そんなん言うて金持ち優遇したせいで2008年の意味不明なレベルの経済危機起きたんやろ。金持ち優遇でそんなんできひんねんて。 ト：はぁー？お前逆に金持ちからお金取るとかいうてるけど、30年間政治家やってきて、
9月26日（日本時間27日）に行われた米大統領選挙の第1回公開討論会の内容をプレゼン形式にまとめました。一番最後に現地で見た自分なりの所感をまとめましたので、よろしければそちらもぜひ。 ＜所感＞ Red State（共和党支持州）のユタ州ソルトレイクシティでWatch Partyに参加させていただきました。明日からテキサスなので、どうせならとヒラリー陣営のWatch Partyに。 生のときはとにかく映像に集中し、トランプがかなり早口だったこと、なんども水に手を伸ばし「やっぱりちょっと緊張してるのかな」ということなどが印象に残りました。他方で、ヒラリーさんは慣れたもので、終始堂々としていて、逆にこれはトランプ支持層からは「偉そうに」と映ったのかもしれません。 やはりヒラリー支持者からすれば、割とヒラリー圧勝に感じ、トランプ支持層からすればトランプに軍配ありといえるくらい、なんだか見る人によ
さて、前回のエントリー『今さら聞けない「大統領選挙の仕組み」と「激戦州」』では、改めて大統領がどう選ばれ、激戦州になぜ注目しなければならないのかをお話ししました。 激戦州がどこにあったのか、下の図でもう一度おさらいしておきましょう（出典はすべてfivethirtyeight.comから）。州の色が薄ければ薄いほど、今回の選挙でものすごく競っているということを指します。 では、もう一つ面白い図を。下の図は、アメリカ合衆国の地図なのですが、州の大きさが面積とは違う何かを表しています。 そう、これは「選挙人」の数なんですね。選挙人についても、前回のエントリーで簡単に説明しましたが、人口ごとに各州に割り当てられたポイントだと思ってください。アメリカ合衆国全体で538ポイントあって、その過半数である270ポイントを取った人が大統領になるのですが、カリフォルニア州やテキサス州など、人口が多い州には55
もうタイトルとタイミングからして蓮舫さんの件についてだということはお分かりかと思いますが、その件です。 冒頭述べさせていただいた方が良いかと思いますので、先に。この記事の中身は論理的な問題整理や法的観点、結論などをするわけではなく、「他の国にルーツを持ちながら、日本に生まれ、日本に帰化しようとしている人間」がこの問題をどう見ていたのかということをお伝えできればと思っています。 ですので、非常に感覚的で、そのような立場に陥ったことのない人には理解しにくい部分があることはご了承ください。 今回の一件は、蓮舫さんが17歳の頃に日本国籍を取得することになり、台湾籍を離脱しに父親と共に手続きにいったが、結局は台湾籍が残っており、二重国籍のまま、政治家になったという次第だそう。 日本には58万人ほどの重国籍者がいるということで、人口の0.5％未満の割合からよくぞ720分の1の国会議員（しかもかなり人気
はじめまして。 初めてのnoteの投稿なので、少し緊張しています。とんふぃです。 僕はつい先日、大学（正確には大学院）を卒業したのですが、せっかく新年度なので、自分の学生生活を振り返り、「知っておきたかったこと」をまとめてみました。 こうやって教えてくれる先輩がいたらなぁって思いながら書いたので、新2,3年生にも当てはまることが多いかもしれません。 一応、大学生がしそうなことは、起業以外、インターンや留学・旅、学生団体、ビジコン等々ほとんど手を出したので、そういった経験を踏まえて書きます。 大学生活なんてあっという間！新入生の皆さんは、きっと新しい生活に胸を弾ませていると思います。 ですが、大学生活なんて本当にあっという間に終わってしまいます。 僕は大学院と留学も含めると、7年学生を続けましたが、本当にあっという間でした。 4年間というのは、たったの1424日（あ、もう3日終わったから14
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