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大そうじへの備え
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ファインディ株式会社 / Findy Inc. 代表取締役 山田 裕一朗氏 やまだ・ゆういちろう／ファインディ株式会社 三菱重工業、ボストン コンサルティング グループを経て、2010年 創業期のレアジョブ入社。レアジョブでは執行役員として人事、マーケティング、ブラジル事業、三井物産との資本業務提携等を担当。その後、ファインディ株式会社を創業。 エンジニア求人が増加している昨今、「技術理解が難しい」「成果物以外をどう評価していいか分からない」など、エンジニアのマネジメントに課題を抱えている企業が増えている。エンジニアの仕事をデータ分析を利用して評価したり、1on1でエンジニアとの相互理解を図ったりと、それぞれの課題解決のために試行錯誤している企業も多いのではないだろうか。 今回はファインディ株式会社の代表取締役社長である山田氏に、エンジニアマネジメントの現場で起きている問題とその解決策とし
求人広告を作成するとき、禁止されている表現があることを知っていますか？ 応募を集めるためには魅力的な求人広告を作成することが重要ですが、求人広告の記載内容に禁止表現が使用されていると、法令違反となる場合もあります。 注意しなければならない表現や禁止ワードなどを事前に知っておくことで、法的規制に沿った求人広告を作成でき、採用時のクレームやトラブルも防ぐことができます。今回は、求人広告を作る際に注意するべき法的規制、知っておきたい禁止ワードや表現をご紹介します。 求人広告で注意するべき法的規制とは？ 求人広告を制作する際に禁止されている表現は、さまざまな法律によって定められています。まずは、求人広告を作成する前に理解しておくべき法律をご紹介します。 労働基準法 労働条件の最低基準を定めている法律です。労働者を雇用するすべての事業所に適用され、労働者にはアルバイトやパートタイムなども含みます。求
今年のエンジニア求人市場を徹底分析！エンジニア求人特集 毎年ご好評いただいているHRogの「プログラミング言語別給与ランキング」。2018年にして5回目を迎える今回は、「エンジニア求人特集」と題して、恒例の給与ランキングに加えて様々な軸から2018年ITエンジニア採用の求人動向をより深く分析していきたいと思います！ 人材不足のニュースがメディアを大きく賑わせた2018年、エンジニア求人も大きな伸びを示しました。エンジニア採用の難しさにさらなる拍車がかかる中、エンジニア採用の求人トレンドはどのように変化しているのでしょうか？ 人材業界・エンジニアの採用に携わる方は必見の特集です！ 「エンジニア求人特集」第4回は、JavaScript3大フレームワークの求人動向分析をお届けします。 多くの職種の中でも求人動向が特に上昇基調にあるITエンジニア。そのなかでも最も変化の激しい領域の一つであるWeb
今年も人材業界各社の通期決算がほぼ出揃いました。 昨年に引き続き、各社の売上高・営業利益から人材業界をまとめたレポートをお送りします。 昨年はこちら。 売上高から見た人材業界地図【2017年度版】 人手不足の影響が続いているためか、引き続き好調のところが多いようです。 昨年と大きな変化はあったのでしょうか。御覧ください。 サマリー 求人メディア・人材派遣ともに昨年と比較して売上高を大きく伸ばした企業が多く、人材業界全体が好調であることが伺えます。また好調な売上高を後押しにして、積極的に事業に投資している企業も散見されました。 一方で事業のリスクとしては、人手不足に伴って応募者・スタッフの確保が難しくなることを挙げている企業が多く見受けられました。 人手不足感は今後も継続すると見られる中、各社はどのように応募数や派遣する人材を確保していくのでしょうか。人材業界の動向に今後も注目していきましょ
毎年ご好評を頂いております、HRogチャートで見る「プログラミング言語別最新求人給与額ランキング」2017年版を発表します。 AI、IoTなどの新技術に対する投資意欲も拡大し、幅広い業種において注目度を高めていますので、プログラマーにとっては就職・転職がより有利で選択肢も豊富ですが、企業にとってはエンジニアの採用が困難な状況が続いていそうです。 さっそく、実際の数字を見ていきましょう！ すべてのプログラミング言語の平均求人年俸は376万3,259円で、昨年（373万4,312円）と比較して、引き続き、年俸額の上昇が見られました。掲載件数は11,428件と昨年（13,719件）よりも減少傾向となっていますが、採用に苦戦する企業が増え、求人経路が一般求人媒体から多様化していることが背景と考えられます。また、昨年の調査はコチラからご確認頂けます。 本年もプログラミング言語別に状況を見て行くと、技
採用において応募情報のデータ管理、選考の進捗管理、応募者のフォローなどの多くの業務を一元管理し、人事担当者の負担を軽減するATS。 採用における求人票作成、応募への対応、選考の進捗管理、選考後のフォローといった業務を可視化・自動化し業務を効率化するのみならず、蓄積されるデータから今後の人事戦略を練ることも可能にするATSは、人材系企業各社から提供されています。 今回HRogではそんなATSの厳選18サービスをご紹介します！
今年も人材業界各社の通期決算がほぼ出揃いました。 昨年に引き続き、各社の売上高・営業利益から人材業界をランキング形式でまとめてみました。 昨年はこちら。 売上高から見た人材業界地図【2016年度版】 やはり人材不足のためか、各社好調のようです。 昨年と大きな変化はあったのでしょうか。御覧ください。 求人情報を分析したい方へ HRog運営会社の株式会社ゴーリストは人材業界のパートナーを目指し、求人広告ビッグデータを利用した人材業界の営業活動の効率化を図るサービス「HRogシリーズ」を提供しています。 各サービスには無料で試せるフリープランもご用意しております。求人ニーズのある企業の開拓や営業活動の効率化にご興味がある方は、お気軽にお問い合わせくださいませ。
2015年頃から日本でも徐々に話題に上がり始めてきたHR Tech。参入企業は増えてきたものの、日本で浸透するのはこれからという印象があります。 では、HR領域でデータやテクノロジーの活用が進んでいる欧米では今、どの様な状況なのでしょうか。 CB Insights の記事を基にHR Tech企業の資金調達額を調べると、2011年で76件2億9,600万ドルだったものが2015年では379件24億400万ドルまで伸びており、調達額は約8倍まで伸びており、2016年もこの傾向は続くと言われております。 [引用] CB Insights, HR Tech Roars Back As Deal Activity Ties All-Time High (https://www.cbinsights.com/blog/deal-activity-record-q1-2016/) アメリカのHR Tec
今日の人材ビジネスをとりまく環境は、インターネットの利用の拡大や関連法規が改正など常に変化しており、その流れは加速しています。 そのなかで情報やサービスは多種多用に展開され、原則的な部分が理解しづらいようにも思います。 そこで本日から不定期でHRogでは「人材ビジネスのおさらいシリーズ」を始めていきたと考えております。 この人材ビジネスという広範な領域をできるだけ図解でわかりやすくシンプルに、まとめていく予定です。 今回は第一弾として、人材マーケットとはなんぞや、というところから各役割についてサービスをまとめ全体像を明らかにしてみました。 今回サービスは主なものだけを取り上げましたが、 人材ビジネスの活躍範囲は多岐に渡り、ジャンルやプレーヤーも一言では言えないほど広範になってきています。 そのため、どこまでを人材ビジネスと定義づけていくかは問い続ける必要があります。 こういった、人材ビジネ
今回の記事は、株式会社インテリジェンス 大谷 祐司氏より寄稿いただきました。 大谷氏は新規事業部門の技術責任者として、エンジニアチームのマネジメントと新しいサービスの開発を担当されています。 2013年にインテリジェンス社で一人目のエンジニアとして入社し、数々のサービスに関わった後、直近では転職求人サイト『MIIDAS』(https://miidas.jp/)の立ち上げを行われました。お好きな言語はGoだそうです。 企業にとってIT部門はコストセンター？ 最近、様々な人材業界の企業で「自社でエンジニア組織を持つべきか」ということが議論されているのを聞きます。 そもそも日本では、IT部門がコストセンターとしての役割を担っている意識が強く、限られたコストの中で、納期と品質を遵守することが最優先にされてきました。そのためシステム開発の機能は自分たちで持たず、外注している会社が多いようです。 人材
今回の記事は、公認会計士 眞山 徳人氏により寄稿いただきました。 眞山氏は公認会計士として各種コンサルティング業務を行う傍ら、書籍やコラム等を通じ、会計やビジネスの世界を分かりやすく紐解いて解説することを信条とした活動をされています。 眞山氏の著書、「江戸商人・勘助と学ぶ 一番やさしい儲けと会計の基本」では、難解な会計の世界を分かりやすく解説しています。 これまで、「人材業界のこれから」と題して、株式会社パソナグループ、エン・ジャパン株式会社の2社の決算分析を行ってきました。引き続き、上場している人材業界の決算数値を分析していきましょう。今回は第3回、最年少上場社長として話題になった、あの「株式会社リブセンス」の決算です。 戦略の違い 今までパソナグループやエン・ジャパンの数値分析を行ってきましたが、これらの2社は事業の拡大の仕方として以下のような特徴を持っていました。 パソナグループの事
近年、多額の費用をかけて採用した新卒社員の離職率の高さが問題となっています。2015年10月30日に厚生労働省が発表したデータによると、大卒の3年以内の離職率は32.3%とのことです。 そこで、その離職率を少しでも抑えるために企業が注目している施策が、学生に実際の仕事を一定期間、経験してもらって学生の能力や自社とのマッチング度を見極めるインターンシップです。 今回はそんなインターンシップ、多種多様にまとめてみましたので、ぜひご覧ください！ 総合求人 InfrA https://www.in-fra.jp/ 株式会社Traimmu(トレイム)が運営するインターンシップ奨学金というユニークな制度を取り入れているインターンシップの求人サイトです。受け入れ企業での1ヶ月間の勤務が確認された場合に最大5万円のインターンシップ奨学金がインターンシップ生に支給されます。 キャリアバイト http://c
今回の記事は、公認会計士 眞山 徳人氏により寄稿いただきました。 眞山氏は公認会計士として各種コンサルティング業務を行う傍ら、書籍やコラム等を通じ、会計やビジネスの世界を分かりやすく紐解いて解説することを信条とした活動をされています。 眞山氏の著書、「江戸商人・勘助と学ぶ 一番やさしい儲けと会計の基本」では、難解な会計の世界を分かりやすく解説しています。 少し前に、パソナグループ2016年5月期第3四半期の決算分析を行い、人材派遣業界のマーケットの動向を予測しました。 その後、2016年5月12日、エン・ジャパングループも2016年3月期の決算発表を行い、翌日にはリブセンス、テンプスタッフ、リクルートなどの企業も決算発表を行っています。 次々と明らかになる人材派遣業界の業績を見比べながら、人材業界の今後のことをより詳しく考えてみようと思います。「人材業界これから」と題して、今回は第2回目、
今回の記事は、公認会計士 眞山 徳人氏により寄稿いただきました。 眞山氏は公認会計士として各種コンサルティング業務を行う傍ら、書籍やコラム等を通じ、会計やビジネスの世界を分かりやすく紐解いて解説することを信条とした活動をされています。 眞山氏の著書、「江戸商人・勘助と学ぶ 一番やさしい儲けと会計の基本」では、難解な会計の世界を分かりやすく解説しています。 「ビッグマック指数」という言葉を聞いたことがある方はどれくらいいらっしゃるでしょうか。 世界中のマクドナルドで販売されているビッグマック1個の価格を比較することで、各国の経済力を推し量るための指標です。 2016年5月時点での、ビッグマック1個の価格を円換算すると、このようなグラフでまとめることができます。 日本のビッグマックの価格は370円。これはビッグマックが販売されている55か国のうち、31番目の順位。これはアメリカのビッグマックの
今回の記事は、公認会計士 眞山 徳人氏により寄稿いただきました。 眞山氏は公認会計士として各種コンサルティング業務を行う傍ら、書籍やコラム等を通じ、会計やビジネスの世界を分かりやすく紐解いて解説することを信条とした活動をされています。 眞山氏の著書、「江戸商人・勘助と学ぶ 一番やさしい儲けと会計の基本」では、難解な会計の世界を分かりやすく解説しています。 2016年4月8日、パソナグループが第９期の第３四半期（2015年6月1日〜2016年2月29日までの9ヶ月間）の決算発表を行いました。M&Aなどのプラス要因を受けて売上高を約15％伸ばす一方で、営業利益はやや減少しており、前年同期に比べて収益性が低下した結果となりました。 今回のレポートでは、同グループの決算短信・補足資料等に基づいて事業の概要を把握するとともに、今後のパソナグループ、ひいては人材派遣業界のマーケットの動向の予測を試みた
人事に関連したメディアサイトが続々と登場しています。人事担当者の方は仕事に役立てようと目を通すことがあるでしょう。しかし、そのメディアの記事がさほど大したことがなくてがっかりしたという経験を持っている人も多いのではないでしょうか。 今回ご紹介するのはここ2.3年の間にリリースされた7つのメディアサイトです。これらのサイトには、企業の人事担当者へのインタビューで聞き出した人事戦略の成功例など有用な記事も多く掲載されています。人事担当者の方は目を通してみてはいかがでしょうか。 ＠人事 https://at-jinji.jp/ ＠人事は株式会社イーディアスが運営する人事のためのメディアです。 これまで人事のためのメディアというのはありきたりな情報が多かったのですが、＠人事は実際の人事担当者へのインタビュー記事も豊富で、担当者向けのスキルアップ術、他社の人事施策の紹介など人事に関する具体的で有益な
近年、米国ではソフトウェアエンジニア不足が叫ばれており、多くの企業から引く手数多な職業の１つとして知られています。 その状況からか、米国のソフトウェアエンジニアの平均年収は94,000ドル（約1,000万円）、 中でも、シリコンバレーのあるサンフランシスコでは132,000ドル（約1,400万円）と、日本と比べて給与水準は高く設定されています。 一方で、企業間の人材獲得競争の激化により、それだけの金額を払ってしても、企業はエンジニアの獲得に四苦八苦している現状があるようです。 そんな米国では、有能なエンジニアを効率的に探し、採用するためのサービスが続々と提供されています。当記事では米国発のエンジニアを採用するための人材サービスを5つご紹介します。 【TalentBin】 https://www.talentbin.com/ TalentBin上には、LinkedIn、Facebook、Tw
新卒社員の方々がいよいよ入社する時期となりました。 これから人材業界で働く方にとっては、どの企業がどの企業グループに属するのか？どの企業がどのようなメディアやサービスを運営しているのか？知らないことも多くあるのではないでしょうか。 しかしながら、最新にアップデートされている業界の一覧表はネット上ではあまり見かけません。 そこで、昨年2015年に公開したところ、大好評だった業界地図2015年版の改訂版をお送り致します！ 社名と各企業の主要なサービスを載せてあるので、ベテランの方でもじっくり見てみるとちょっとした発見があり面白いかもしれませんね。 ▼企業名をクリックすればリンクで飛べます。
近年、採用やアセスメント、人材育成や能力開発、評価、報酬等に、テクノロジーを活用していく「HR×Tech」という動きが活発化しつつあり、HR領域に変革をもたらすと期待されています。 国内でも、キャリアトレックや、Talentbase、SmartHRなど、マッチングや採用業務の自動化などに人工知能やビッグデータの活用を謳うサービスがでてきています。 では、海外の状況はどうなっているのでしょうか？ そこで今回は海外のHR Tech領域に特化したサービスをまとめてみました！ 【アメリカ】Connectifier https://www.connectifier.com/ Connectifierは、Facebook社やPayPal社をはじめとした数千社もの企業が活用しているジョブサイトです。 求職者の登録数は4億にのぼるそうです。 ConnectifierはGoogleやAmazon、NASA、
今回の記事は、公認会計士 眞山 徳人氏により寄稿いただきました。 眞山氏は公認会計士として各種コンサルティング業務を行う傍ら、書籍やコラム等を通じ、会計やビジネスの世界を分かりやすく紐解いて解説することを信条とした活動をされています。 眞山氏の著書、「江戸商人・勘助と学ぶ 一番やさしい儲けと会計の基本」では、難解な会計の世界を分かりやすく解説しています。 春になると、ビジネス雑誌の多くが「英語」の特集を組むようになります。島国日本では、英語は放っておいても身に付きませんから、多くのビジネスパーソンは自分の価値を高めるために英語の勉強に必死になっています。 英語を学ぶためには色々な方法があります。短期留学をしたり、英会話学校に通ったり・・・場合によっては数十万円の費用をかけて英語を学ぶ人もいらっしゃいます。 もちろん、英語のスキルは荷物にはなりませんので、できないよりは、できるほうが良い。
今回の記事は、ルーセントドアーズ株式会社代表取締役の黒田真行氏により寄稿いただきました。 黒田氏は1988年リクルート入社以降、約30年、転職支援サービスに関わっています。 リクナビNEXT編集長、リクルートエージェント企画責任者、リクルートドクターズキャリア取締役を歴任した後、 2014年9月ルーセントドアーズ株式会社を設立。 2014年12月、35歳以上向けの転職支援サービス「CareerRelease40」をスタートし、人工知能を活用してミドルの転職可能性の最大化に取り組んでいます。 Indeed、LinkedIn、Wantedlyなどの新興勢力群、リクナビNEXTやen、マイナビなどの既存転職サイト群、リクルートエージェントやインテリジェンスをはじめとした人材紹介群、さらに激しく市場参入を狙うHRテクノロジーや転職系クチコミサービスなど、メディアとプラットフォームの分散化の止まらな
ディップの第３四半期決算が発表されました。前四半期に続いて非常に良い業績です。前回ディップ株式会社の決算情報分析(2016年2月期第二四半期)に続いて、決算発表資料を元に、ディップ株式会社の成長の要因について分析を行いたいと思います。 前年同四半期から37%の成長です。 営業利益額も47%の増加、営業利益率も2ポイント増加しています。 セグメント別業績 売上全体の8割近くがバイトル事業に占められていることがわかります。 年間売上では、今期第3四半期までの累計ですでに昨年度の年間売上に達しており、今期は年間200億円を突破する勢いです。 次に、バイトル事業の成長戦略を分析してみましょう。 バイトル事業の戦略分析 バイトル事業は急成長を遂げています。今期売上が200億円で、このまま30%成長すると来期は260億円、来々期は338億円です。果たしてこの勢いがどこまで続くものか気になってきますね。
テクノロジーの進化・社会への浸透により、HR業界はマーケットの動きが激しくなってきています。 そんななか企業が取り巻く環境は変化し続けており、HRサービスの役割も多角化してきています。 そこで今回は、 一般的な人事管理の概念を超えた発想で、ユニークなサービスを展開しているアメリカ初のHRスタートアップをまとめてみました！ Bridge US：効率的な移民プロセスでベストな人材の獲得を容易に http://www.bridge.us/ 高度なスキルを要する仕事の増加により、自国の人材だけで需要を満たすことは困難です。世界中のトップタレントの起用こそが高効率なビジネスを確立するための鍵となりますが、外国人労働者の雇用には、就労ビザの申請や様々な諸経費など、厄介な問題が伴います。 これに対して、移民サービスのプロバイダーBridge USが、世界クラスの弁護士と徹底したワークフローソフトウェアに
株式会社リクルートホールディングスの2016年3月期第3四半期決算が、2016年2月10日に発表されました。売上高は、前年同期比21.8％増の1兆1,394億円にも上りました。 しかし、営業利益は7.3％減、経常利益は5.3％減、四半期純利益も1.8％減少しています。利益減少の主な要因は、減価償却費やのれん償却額が増加したことにあります。 リクルートは2010年から積極的な海外M&Aを行い、2016年3月期に入ってからは、１社除外したものの新たに９社の子会社を連結の範囲に加えているため、経営成績を判断する際には、これらを考慮する必要があります。 そこで、営業利益にノン・キャッシュ費用である減価償却費とのれん償却額を加えたEBITDAと、四半期純利益にのれん償却額を加えた金額を見てみましょう。 EBITDAとは、国際的な企業比較が可能な指標で、リクルートが経営指標として採用している指標でもあ
ここ最近のおもな買収先です。 Overviewには、海外の企業を買収し、リクルートのノウハウを導入することで価値の向上を行うことができていると書かれています。（Overview14P）実際に買収した企業は業績を伸ばしているようです。 しかし、いくら業績が伸びていると言っても、5年間で海外の企業をこれだけ買収するのは、かなり積極的なM&Aと言えます。営業利益率、額ともに低下しており、EBITDAは、額は増加していますが率は減少しています。 ここまでしてリクルートが海外企業を買収し、規模拡大をしている理由は、近年の環境変化に伴う「グローバル化」にあります。リクルートの「ナンバーワン戦略」は、グローバル視点で見た時に大きなチャンスと脅威が訪れるという側面を持っています。 チャンスは、市場の拡大です。日本の人口が1億人に対して中国の人口は10億人です。中国で「リクナビ」のようなサービスを展開すれば
10月下旬、Indeedが日本でもTVCM展開をはじめました。 「はじめまして」なのに、すでに「世界No.1求人サイト」だと名乗る違和感そのものが、Indeedのすさまじいスピードを物語っています。 「今回はTVCM制作スタッフも、Indeedで世界中から募集したんですよ」と語るのは、CEOの出木場久征（いでこば・ひさゆき）氏。 買収当時のリクルート最年少執行役員にして、あっという間に世界の求人市場を席巻したIndeedを率いる40歳。 ちなみにこのTVCMは世界でも展開していて、「はじめまして。世界No.1求人サイトです」というフレーズは日本に限ったメッセージではなく、全世界にとっても衝撃的なデビューなのです。今回は、リクナビNEXTの編集長などを歴任してきたHRog編集顧問の黒田真行氏とともに、Indeedが目指す世界について、CEOの出木場氏にお話しを伺ってきました。 出木場久征 I
2015年10月29日に、株式会社エス・エム・エスの第2四半期決算が発表されました。 売上高は125％、営業利益も146％の大幅成長で、12期連続の増収増益となっています。 経常利益率も22％とかなりの水準です。 エス・エム・エスとはどのような企業で、成長の要因はどこにあるのでしょうか？ 「決算および会社説明資料」を基に分析をしてみましょう。 株式会社エス・エム・エスの会社説明資料は61ページあり、かなりのボリュームです。 パラパラと読んでみたものの、株式会社エス・エム・エスがどういう会社かよくわからなかった。という方も多いのではないでしょうか。 少しずつ読み解いていきましょう。 17Pと18Pを見ると、エス・エム・エスのセグメント別売上が記載されています。 一つの表にまとめるとこのようになります。 売上全体は約93億円。 そのうち大半を占める約70億円がキャリア事業で、そのうち55億円が
昨年、好評頂いたランキングに引き続き、今年も「プログラミング言語別 求人給与額ランキング」を作成してみました。 企業のIT投資が引き続き活発な中、エンジニアの求人ニーズは高止まりが続いています。プログラマーにとっては就職・転職がより有利に、また企業にとってはエンジニアの採用がより困難な状況が続いていますが、 今回のランキングにおいても、それら状況が伺える結果となりました。 すべてのプログラミング言語の平均求人年俸は3,628,019円で、昨年と比較して全体的に給与額の上昇がみられました。 また、プログラマーの掲載件数は16,820件、昨年比123.9％と、全体として大幅な増加がみられますが、プログラミング言語別に状況をみて行くと、技術トレンドやニーズの移り変わりが現れており、非常に興味深いところです。 今回の調査も昨年に引き続き、IT職種の求人に強い正社員系媒体の中から下記の8媒体を対象に
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