第二次産業 単語

英国出身の経済学者コーリン・クラーク（Colin Clark）が唱えた人類の産業は第一次産業から第二次産業、第三次産業へと、徐々に比重が移っていくという説の二番目に該当する産業である。日本における第二次産業のGDP構成比は2015年データにて25.6%(海外との比較の為、鉱業、電力含むデータを記載)。

クラークの定義では建設業、製造業、電気業、ガス業のことを指し示すが、日本国においては電気業、ガス業は第三次産業に分類され、かわりに鉱業が第二次産業に分類されることが多い。

よって一般的には日本では鉱業、採石業（砂利採取業）、建設業、製造業が第二次産業に該当する。コンビニで販売されている弁当などを製造している工場もここに該当する。装置産業という単語も元々は第二次産業における製造業を念頭に置いて発生した単語である。

国が発展する時期においては海外からの製造需要を取り込んで第二次産業が大きく成長し、結果として貿易黒字が定着する。その際に、国が発展し個人消費が伸びると第三次産業が主体となり、海外に第二次産業が移転していくこととなる。

クローサーらが提唱した経常収支発展段階説においては、第二次産業の成熟とともに輸出の発達によって貿易・サービス収支が黒字になる「成熟した債務国」を経由し、貿易・サービス収支が赤字、所得収支の黒字に支えによる経常収支の黒字の「成熟した債権国」（アメリカ、イギリス、日本が該当）へと遷移していく。ただし、2017年時点において日本国の工業力が競争不能な水準まで下がっているわけではない為、厳密な意味でいうならば一段前の状態の「未成熟な債権国」に該当する。将来にわたってもこの状態が継続するかどうかについては不明である。