出産の痛みを麻酔で和らげる無痛分娩（ぶんべん）。日本でも関心は高まっているものの、選択する妊婦は、欧米と比べて極端に少ない。専門医や正確な情報の不足に加えて、「産みの苦しみ」を美徳とする文化も影響しているようだ。 体力を残し「喜ぶ余裕」 「赤ちゃん、早く出ておいで」 名古屋市北区の平竹クリニック。５月１８日、第２子の女児を出産した加藤有美さん（３７）は、分娩台の上で赤ちゃんに話しかけた。 陣痛がきて、麻酔を始めてから約５時間、痛みはほとんど感じない。「はい、いきんで」という助産師の指示にタイミング良く応じることができ、無事出産。痛みだけでなく、体力の消耗も少なかった。 「第１子の時はぐったりして、息も切れ切れだったけど、今回は赤ちゃんを抱いて『ああかわいい』と喜べる余裕がありました」 第１子も同院で出産した。陣痛の痛みは想像以上に壮絶だった。「安産でしたね」と言われたが、「もう、こんな痛み
関連トピックス原子力発電所東京電力福島県内の人工妊娠中絶と自然流産件数 東日本大震災後、福島県での自然流産と人工妊娠中絶件数の割合は、震災前に比べてほぼ変わりないことが、福島県立医大の調査でわかった。東京電力福島第一原発の事故後、ストレスによる流産や放射線被曝（ひばく）を心配した中絶が県内で増えた、などとする一部の情報やうわさに根拠がないことを示す結果だ。 藤森敬也教授らのチームは、これらの情報から県民に不安が広がっているのを受けて県内の医療施設を対象にアンケートを行った。 専門誌「周産期医学」３月号に発表した論文によると、妊娠を取り扱う８１施設のうち７４施設から寄せられた回答を分析した結果、妊娠１００件あたりの人工妊娠中絶と自然流産の数はそれぞれ、１８前後、１０前後でほぼ横ばい。いずれも震災後にわずかな増加があったが、統計的に意味がある増え方ではなかった。 続きを読むこの記事の続き
ベラルーシのミンスク（Minsk）の病院で看護士の世話を受ける新生児たち（2010年3月8日撮影）。(c)AFP/VIKTOR DRACHEV 【3月16日 AFP】第1子を帝王切開で出産した女性が、第2子を自然分娩で産むと出産リスクが高くなるという研究論文を13日、オーストラリアのチームが米科学誌「プロスワン（PLoS ONE）」に発表した。 研究を行ったのは、豪アデレード大学（University of Adelaide）の母子健康研究センター「Australian Research Centre for the Health of Women and Babies｣の研究チーム。チームは、国内14の産院で、第1子を帝王切開で出産した経験を持ち、現在第2子を出産予定の女性2345人を対象に調査を行った。対象となった女性の半数は、第2子も帝王切開を希望、残る半数は自然分娩を希望していた。
体外受精（ＩＶＦ）により、57歳という高齢で初めての子供を妊娠・出産した女性が、高齢での不妊治療に疑問を投げかけている。「デイリー・テレグラフ」紙が報じた。 エセックス在住のスーザン・トレフセンさん（61）は、3年前にロシアで、他者から提供された卵子と、11歳年下のパートナー、ニック・メイヤーさんの精子によるＩＶＦ治療を受け、初めての子供となる娘のフレイアちゃんを授かった。初産婦としては最高齢で、出産当時は何かと議論の対象ともなった。 しかしながら、60代で子育てに追われるスーザンさんは今、「ＩＶＦの対象年齢を50歳までにすべきだ」と、訴えているという。 日曜紙のインタビューに対し、スーザンさんは、「母親としての苦労と責任が人生にとって大きな負担となり、パートナーとの別れにもつながった」と、語っている。 スーザンさんによれば、パートナーのニックさんには子供のために自分の生活を変える気が全く
胎児の染色体異常などを調べる「出生前診断」で、２００９年までの１０年間、胎児の異常を診断された後、人工妊娠中絶したと推定されるケースが前の１０年間に比べ倍増していることが、日本産婦人科医会の調査でわかった。 妊婦健診の際に行われるエコー（超音波）検査で近年、中絶が可能な妊娠初期でも異常がわかるためとみられる。技術の進歩で妊婦が重大な選択を迫られている実態が浮き彫りになった。 調査によると、染色体異常の一つであるダウン症や、胎児のおなかや胸に水がたまる胎児水腫などを理由に中絶したと推定されるのは、２０００～０９年に１万１７０６件。１９９０～９９年（５３８１件）と比べると２・２倍に増えた。 調査は横浜市大国際先天異常モニタリングセンター（センター長＝平原史樹・同大教授）がまとめた。
長崎市の産婦人科医院で平成２１年１２月、「カンガルーケア」の最中に呼吸が止まり、脳機能障害になった男児が今年２月、１歳２カ月の命を閉じた。両親はいちるの望みを胸に懸命に看護を続けてきたが、ついに自発呼吸を取り戻すことはなかった。カンガルーケア中の事故は各地で報告されているが、国も医療界も本格的な対策には乗り出しておらず、両親は「二度と同じような事故が起きないよう医療関係者は真剣に再発防止に取り組んでほしい」と訴えている。 男児は長崎市の男性会社員（４５）と主婦（４６）が授かった初めての子だった。予定日より１日早い２１年１２月９日夜、３１５６グラムで元気な泣き声をあげながら生まれた。 幸福感にひたる母親の傍らで院長は「いいお産でした。何の問題もない」と話し、分娩（ぶんべん）室の外で待つ父親は、産声をあげる元気な男児の姿をカメラに収めた。この産声が、男児から聞く最後の声になろうとは、思いもしな
妊婦健診に大阪府内の市町村が出す公費助成額が、３年連続で全国最低となる見通しになっている。国は子育て支援策の目玉として、予算上は妊婦１人あたり約１１万円分を市町村に渡しているが、苦しい台所事情から新年度も半額程度が、他の事業などにあてられそうだ。 妊婦健診は、母子の健康状態を確認するため出産までに１４回受けるのが望ましいとされ、国はこれを実質無料化できるよう、２年前から１人約１１万円の予算を組んでいる。だが、多くは使い道を縛られない地方交付税の形で市町村に渡されるため、実際に妊婦健診に使われる額は自治体によって異なる。 大阪府が新年度の見込みを府内の市町村から聞き取ったところ、平均額は今年度（４万６０８６円）より１万１千円増えるものの、５万７千円程度。今年度、下から２番目だった愛媛の６万６３５円には及ばず、トップだった山口のほぼ半額にとどまる見通し。「また最低になる可能性が高い」（府健
神奈川県二宮町で今年５月、自宅分（ぶん）娩（べん）で生まれた男の乳児が直後に低体温と呼吸障害に陥り、搬送先の病院で治療を受けた際に両足などにやけどを負い、足の指３本を失っていたことが２０日、乳児の両親への取材で分かった。神奈川県警は業務上過失傷害容疑も視野に入れながら、事実把握のため医療機関の関係者から事情を聴いている。 父親（３４）によると、乳児の母親（４０）は当初、自宅近くの助産院で出産を計画。経過は順調だったものの、５月２７日夕から不規則な陣痛が始まった。助産院を受診した母親は「まだ大丈夫」などといわれ、いったん帰宅。ところが、同日深夜から再び、陣痛が強くなり、呼んだ助産師が自宅に到着した後の２８日午前８時１２分に出産した。 乳児は呼吸状態などが悪く、約１時間半後に助産師の判断で近くの診療所に運ばれた。しかし、診療所では対応しきれず、秦野赤十字病院（神奈川県秦野市）に搬送。呼吸不全や
出産事故で脳性まひとなった子どもに補償金を支給する「産科医療補償制度」で、事故原因の分析がまとまった支給対象１４件のうち、陣痛促進剤の使用法や量が学会の指針を逸脱していた例が５件に上ることがわかった。 日本産婦人科医会は、近く全国の産科医に注意を呼びかける。同制度は２００９年１月に始まった。医療側の過失の有無にかかわらず総額３０００万円が支給される。支給対象のケースは専門家が個々に原因を分析し、報告書にまとめる。 今年１０月までに支給が決まった８６件中、報告書がまとまったのは１４件。５件は、同会と日本産科婦人科学会の指針に照らし、陣痛促進剤の使用量が多すぎたり、投与間隔が短すぎたりした不適切な使用例だった。 原因分析にあたった医師によると、薬の不適切な使用が事故の直接的な原因となった事例はないが、日本産婦人科医会は「医療安全の観点から、指針を守ってもらう必要がある」とし、改めて注意喚起すべ
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 熟睡してしまうのが怖い――。 そんな経験をする人が、いったいどのくらいいるだろうか。 大学病院の小児科医として約10年。桜井京子さん（仮名、30代半ば）は、自宅にいてもベッドで眠らず、あえて寝心地の悪いソファで寝ている。小児科の中でもNICU（新生児集中治療室）で働く京子さんは、いつ妊婦や新生児が急変して呼び出されるか分からないからだ。緊急呼び出し時に、「万が一、目が覚めなかったらどうしよう」。そんな心配から、熟睡することを避けている。 京子さんは、「人が足りないからこそ、やってみよう」と、あえて激務の小児科を選んだ。朝8時から仕事が始まり、小児外来や病棟の回診をこなす。仕事が終わるのは夜10～11時というのが日常的な労働時間。 病院からの呼
生まれたばかりの赤ちゃんを母親が胸元で抱っこする「カンガルーケア」の最中に赤ちゃんが低体温状態に陥り、けいれんをおこしたり呼吸が止まったりする事故が相次いでいる。母乳育児の促進などに有効とされ、多くの医療機関で導入されているが、施設によっては事前説明もせず、実施中の見守り態勢がずさんなところもある。メリットが強調されてきたカンガルーケアだが、安易な実施に警鐘を鳴らす動きも出てきた。（力武崇樹）待望の赤ちゃんが… 「いいお産でしたよ。何の問題もありません」 昨年１２月９日夜、長崎市の産婦人科医院でのいつもの光景だった。赤ちゃんは「オギャー」と元気な泣き声をあげ、院長も満足げな笑みを浮かべていた。 同市の男性会社員（４４）と主婦（４５）が授かった初めての男の子（３１５６グラム）。２人とも無事の出産に胸をなでおろし、喜びをかみしめた。 助産師は手際よく男児の身長や体重の計測を終え、主婦に「体に密
妊婦健診をほとんど受けず、出産間際に医療機関に駆け込む「飛び込み出産」が問題になる中、大阪府内での飛び込み出産の事例が、２００９年１年間で１５２件にのぼったことが、大阪府と大阪産婦人科医会の調査でわかった。 うち１０５件（６９％）が早産や仮死状態で生まれるなど母子の命に危険が及ぶ「ハイリスク出産」で、医師らは妊婦への啓発の必要性を訴えている。 妊婦健診の受診が３回以下の「未受診妊婦」の飛び込みは、１６０か所の産科医療機関のうち２９か所が扱っていた。 １５２件のうち、早産などで新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）を利用した例が４６件（３０％）で通常の分娩(ぶんべん)の１０倍、低体重児（２５００グラム未満）が４０件（２６％）で同５倍。母体が薬物に汚染されており、中毒状態で生まれた子もあった。死産は３件だった。 未受診の理由を病院が母親に聞くと、３割超の５０件が「お金がない」。「妊娠に気づかず」「多忙」
長崎市の産婦人科医院で昨年１２月、出産直後の「カンガルーケア」（ＫＣ）中に赤ちゃんが呼吸停止し、現在、脳機能障害になっていることが２日、わかった。両親は訴訟を起こすことも視野に医院側と和解協議を進めている。 ＫＣは母親が出産直後に一定時間、胸元で赤ちゃんを抱くことで、その様子がカンガルーの親子に似ていることから名付けられた。母子関係の向上や母乳育児の促進に有効とされる半面、実施中に赤ちゃんが低体温状態に陥って死亡したケースもあり、ＫＣを推進する医師からも事前の説明とケア中の安全面の配慮を求める意見が出ている。 昨年１２月９日夜、この産院で、同市の男性会社員（４４）の妻（４５）が長男を出産。両親らによると、男性院長と女性助産師はベッドに寝ていた妻に長男を抱かせたが、ＫＣの効果や危険性の説明はなく、同意を求めることもなかった。 直後から長男のつめが紫色になり、手足も動かなくなったが、妻と長男が
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「資金繰りのことを考えると、夜も眠れなくなった」 東京都江戸川区で開業して約20年。ベッド数19床以下の街の診療所として、江戸川区の本院と江東区の分院で、それぞれ年間に約400件ものお産に携わっている、池下レディースチャイルドクリニックの池下久弥院長（58歳）は、この半年ほど頭を悩ませている。 開業してからしばらくの頃は、それこそ、24時間365日フルで働いた。産科医が訴訟リスクや過重労働によって分娩をやめていく中、「お産が好きだから」という思いで地域で踏ん張ってきた。今では同クリニックは、常勤医2人体制で、さらに当直にはほかの医師が入り、地域の産科医仲間との連携によって深夜の緊急帝王切開の手術にも対応できる体制を維持している。 池下院長への
出産育児一時金が医療機関に直接支払われる制度が昨年１０月から始まったが、医療機関が健康保険組合（健保）などに申請してから実際に費用を受け取るのに１〜２カ月かかるため、金融機関からの借入金などの負担が増して、お産を扱う病院や診療所の７割が出産費用を値上げしたり、値上げを予定していたりすることがわかった。開業の産婦人科医らでつくる日本産婦人科医会が１０日、公表した。 出産育児一時金（４２万円）は従来、妊婦らが出産後に健保などに申請し支払いを受けていた。支払われるまで、妊婦らは４０万円以上かかることもある出産費用を立て替える必要があった。そこで、「直接支払制度」を設けて、出産育児一時金を医療機関に直接振り込むようにした。昨年１０月から任意で医療機関が導入を始めたが、医療機関の反発も強く今年度末まで全面的な導入は延期されている。 特に産科が主体の診療所にとって出産費用は収入の大半を占める。資金
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