Appleが突如、クラウドストレージサービスの有料プラン「iCloud+」の月額料金を値上げした。為替の影響とみられるが、値上げ幅は最小容量のプランで月50円、最大容量のプランでは月1100円となっており、状況によっては負担が大きく増えるユーザーもいるだろう。 ただし、これらの料金は2024年8月21日以降に新しいiCloudプランに加入したユーザーに適用される。それより前に購入したiCloudプランに対しては、プラン変更や解約が無ければ、引き続き初回購入時の価格が請求されるという。 つまり、長期で運用してきた既存ユーザーには影響がないが、今後のプラン変更には気を付ける必要がある。 特にHomeKit対応のセキュリティカメラを使いたい場合には、プランによって上限台数が決まっている。買い足しを検討する場合に、プラン変更を迫られることもあるだろう。この際はプランのアップグレードと値上げの両方の
米Appleが、SDカードリーダーやUSBカメラアダプター、3.5mmヘッドフォンジャックアダプターなど、複数のLightning関連アクセサリの販売を終了した。 販売終了したのは以下の製品。 「Apple Lightning - SDカードカメラリーダー」 「Apple Lightning - USBカメラアダプタ」 「Apple Lightning - 3.5mmヘッドフォンジャックアダプタ」 「Apple Lightning - 3.5mmオーディオケーブル」 「Apple Lightning - USBケーブル（0.5m）」 「Apple Lightning - USBケーブル（2m）」 SDカードカメラリーダー／USBカメラアダプターは、2012年10月にiPad（第4世代）／iPad mini用アクセサリーとして販売されたもの。SDカードカメラリーダーは2015年12月に、US
iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi + Cellular/512GB 15万6800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi + Cellular/256GB 12万800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi + Cellular/128GB 10万4800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi/512GB 13万800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi/256GB 9万4800円 iPad mini（A17 Pro） with Wi-Fi/128GB 7万8800円 関連記事 「iPhone 16」4モデル先行レビュー “差が縮まった”無印とPro、どれを選ぶべきか実機でチェックする 2024年のiPhoneはどれを選ぶべきか？ それとも買い替えは控えるべきか？ i
去年9月、iPhoneの新機種を発売したアップルの店舗前で連日粗暴な行為を繰り返し、店の業務を妨害したとして、準暴力団「チャイニーズドラゴン」のメンバー7人が逮捕されました。警視庁は、転売目的で最新機種を買い占めようとしたグループどうしの争いがきっかけだったとみて、捜査しています。 逮捕されたのは、いずれも中国残留孤児の2世などで作る準暴力団「チャイニーズドラゴン」のメンバーで、東京 北区に住む白井加次郎容疑者（50）や、住居不詳で中国籍の宋国慶容疑者（43）ら7人です。 警視庁によりますとスマートフォンの新機種、iPhone15の発売直後の去年9月下旬、東京 表参道にある「アップル」の店舗前の路上で、5日間にわたり、怒号を上げたり互いに詰め寄ったりするなど粗暴行為を繰り返し、店の業務を妨害した疑いが持たれています。 チャイニーズドラゴンの2つのグループのそれぞれ10数人から20人ほどのメ
アメリカのIT大手アップルが中国で、iPhoneなどにアプリを配信する「アップストア」から海外の通信アプリを中国当局の指示で削除したとアメリカの有力紙、ウォール・ストリート・ジャーナルが伝えました。中国当局によるネット上の締めつけ強化の一環とみられます。 ウォール・ストリート・ジャーナルによりますと、アップルは19日、中国で、iPhoneなどにアプリを配信する「アップストア」から、アメリカのIT大手、メタの通信アプリ「ワッツアップ」と短文投稿アプリ「スレッズ」を削除したということです。 中国当局から「国家安全上の懸念」を理由に削除の指示があり、アップル側が応じたということです。 また「シグナル」や「テレグラム」といった通信アプリも削除されたということで、実際、中国版の「アップストア」の画面では表示されなくなっています。 中国本土では、これまでもこうした通信アプリは政府の規制で使用できません
Appleが12月12日に配信を開始したiOS 17.2には、「ジャーナル」という新アプリが追加されています。このジャーナル、簡単に言ってしまうと機械学習機能を利用し、入力をサポートする日記アプリです。 日記というと縁遠いと感じてしまう人もいるかもしれませんが、そんなかしこまった使い方だけではなく、気軽に写真やメモを残せるメモアプリと捉えても問題はありません。 今回は、そんなジャーナルアプリの使い方を簡単に説明します。 「メモ」アプリに比べると、できることは限られる iOS 17.2にアップデートすると、「ジャーナル」アプリがインストールされるので、それを立ち上げます。 最初に立ち上げると、「ようこそジャーナルへ」の画面に続き、「ジャーナル記入の提案」が表示されます。これはiPhoneで撮影した写真やアクティビティーなどに応じて、AIがジャーナルへの記入内容を提案してくれるという機能です。
Chinese flags hang from a lamp post in front of an Apple Inc. store in Shanghai, China, on Thursday, July 1, 2021. Photographer: Qilai Shen/Bloomberg アップルのスマートフォン、iPhoneに標準装備されている人気のファイル共有ツール「エアドロップ」について、中国政府は送信者を特定する方法を確立したと主張した。望ましくないコンテンツ掃滅を目指す政府取り組みの一環。 北京の政府系研究所はエアドロップの暗号を解読し、送信者の電話番号と電子メールを特定できるようになったと、現地の司法当局がオンラインに投稿した。警察はすでに複数の容疑者をこの方法によって特定しているという。逮捕者の有無には触れていない。 中国政府の発表であらためて注目を集めることになっ
アップルは新型MacBook Air／Proに搭載しているM2チップの生産を2023年初めに全面中断していたという。韓国メディアThe Elecが4月3日に報じた。 同紙は業界筋からの話として、台湾のTSMC社が1月と2月にM2チップ用にウェーハ加工した半導体をパッケージ工場に送っていないと伝えている。 原因はアップルがMacBookの需要減少を予測し、生産中断を要請したためだとみられている。 同紙によると3月からはまた動き出したそうだが、例年の半分程度の水準にとどまっているとのことだ。 M2チップ搭載MacBookが売れていない理由だが、おそらくは多くの人がM1チップ搭載MacBookで満足してしまっているものと思われる。筆者もそのひとりだ。単純に毎年買い替えるお金がないだけとも言えるが……。
Twitterではモデレーションを担当していた契約社員の大量解雇の影響もあってか、中国関連の大量スパムに対処しきれないなどの問題が発生している。AppleはApp Store Reviewガイドラインで、ユーザー生成コンテンツを含むアプリ（Twitterはこれに該当する）は「不適切な内容がAppに投稿されることを防ぐ手段」などを備えることなどを義務付けており、こうした要件を満たさないアプリは「App Storeで公開することはできません」としている。 本稿執筆現在、クック氏は何もツイートしていない。 Twitterは同日、「Twitter 2.0：公の会話への継続的な取り組み」という公式ブログを公開し、「われわれは収益が使命と相互に関連していることを常に理解している。（中略）ブランドの安全性は、人間の安全が最優先事項である場合にのみ実現可能だ」と強調し、「われわれは、間違いを犯し、学び、改
米Twitterのイーロン・マスクCEOは11月28日（現地時間）、「Appleは、TwitterをApp Storeからwithhold（保留する、凍結するなどの意味）すると脅している。理由については説明がない」とツイートした。 withholdのこの場合の意味は不明だが、アプリストアからのアプリの削除を意味すると考えられる。 同氏はこのツイートの前に、「AppleがTwitterでの広告をほぼすべて停止した。米国での言論の自由が嫌いなのかな？ どうなってるんだい、ティム・クック」ともツイートしている。その後、「Appleは顧客に影響するようなすべての検閲行為について開示すべきか否か？という投票をツイートした。本稿執筆現在、「Yes」が85.7％となっている。 さらに、「AppleはみんながApp Storeで購入するすべてのものに秘密の30％の税金を課していることを知ってるかい？」とも
ICT総研は「2022年 定額制音楽配信サービス利用動向に関する調査」の結果を発表しました。定額制音楽配信サービス（いわゆる音楽サブスク）の利用者は2022年末に2,770万人で、2025年末には3,250万人へと成長が続くと予測されています。Apple Musicは利用者数で3位、利用者満足度で2位でした。 音楽サブスク利用者の6割は有料サービス利用 ICT総研の「2022年 定額制音楽配信サービス利用動向に関する調査」は、Webアンケート回答者4,409人から定額制音楽配信サービスを利用している1,632人を抽出して実施しています。調査期間は2022年9月22日～10月4日です。 ICT総研は、2021年末時点における日本国内の音楽配信サービス利用者数は約2,590万人で、そのうち有料サービス利用者数は1,520万人（約58.7%）であったと推計しています。 2022年末の利用者数は2
Appleの製品ラインアップが増えて複雑になり、「製品カテゴリーがわかりやすく、選びやすい」という、以前のAppleの魅力が失われたと、米メディアThe Vergeの記者が苦言を呈しています。 どのiPadを選ぶべきかがわからない The Vergeの記者、ビクトリア・ソン氏は、現在愛用しているiPad（第6世代）に特に不満はないものの、もう少し軽量で処理速度の速い、新しいiPadを買おうと決めました。 そこでAppleのWebサイトを改めて確認しました。現在Appleからは、最新のiPad（第10世代）、そしてiPad（第9世代）に加えiPad miniとiPad Airが購入可能です。ソン氏にとって検討対象ではありませんが、11インチと12.9インチのiPad Proもあります。 ちなみにソン氏はガジェット・リビューワーであり、購入するiPadはすぐに決められると自信を持っていました。
Appleは、App Store内の更新がないアプリに対して、削除プロセスを厳格化しはじめているようだ。2年以上更新のないアプリやゲームが対象となっている模様。海外メディアThe Vergeが報じている。 Appleは2016年に、古くなったアプリを販売ページから削除するプロセスを実施することを発表していた。それにあわせて、Appleのアプリ開発者向けサイトでは、「正常に機能しなくなったAppや最新の審査ガイドラインに準拠していないApp、古くなったAppを削除する」と説明されていた。 この方針が今になって、より厳格なものになりはじめているようだ。先日から、複数のアプリ開発者が、削除通知を受け取った、あるいは開発したアプリが販売ページから削除されたことを、Twitter上で報告している。Protopop GamesのRobert Kabwe氏もそのうちの1人だ。同氏の手がけた、2年以上更新
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