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国民医療費は年間40兆円！ 高齢化が進んでいることもあって、国民医療費が年間約40兆円になっていることをご存知でしょうか。国民1人当たりで計算すると2012年度の医療費は約31万円で、65歳以上の人は1年間で平均約72万円を使っています。週刊誌などではしばしば最新医療の特集が組まれ、多くの患者さんは、できるだけ最新の医療を受けたいと考えていると思います。しかし、最新治療には、新しい医療機器や機材、新薬が絡むので、そういうものを使えば使うほど医療費は高額になります。もともとそういった最新の医療機器や機材、新薬は実質購買価格も高いので、病院の収益は増えるわけではないのに、保険財源への負担は膨らんでいっているのです。 例えば、心臓病の分野では高齢者の増加に伴って増えている「大動脈弁狭窄症」に対する新治療として、「経カテーテル大動脈弁植え込み術（TAVI）」が2013年10月に保険が使えるようにな
大枠でとらえるなら医療の現場で使用される医療機器と呼ぶべきだが、規制面からみれば非医療機器――。今回紹介する製品も、この範疇に属する。患者の治療や診断にも無関係という理由からである。 患者の移送や搬送に便利な製品である「パステム」。手術現場などでの患者の移送に対してすぐれたアイデアが取り込まれている製品だ。 人手による“力仕事”の分野に切り込む 「痒いところに手が届く」というたとえ話がある。パステムを見たとき、直感的にそう思った。 下の写真がそのパステムで、異業種ともいうべき半導体製造装置などの精密機器を得意とする中堅企業、エーアンドエーが開発販売している。長年、ものづくりに専任してきた企業が医療・介護などの領域に参入を果たした一例といえる。 パステムの導入契機となったのは、明らかに医療側からの強い要望だろう。というのは、こんなことができたらという現場からの声を「実現した」と受け取れるから
朝日新聞社のニュースサイト、朝日新聞デジタルの医療サイト『朝日新聞アピタル』（医療・健康・介護）についてのページです。最新記事の見出しは「アイン元社長ら無罪主張 病院内薬局の入札妨害事件、一審は有罪判決」「マイナ保険証、登録解除の申請792件に 来月2日から移行」「リスクとどう向き合えばいいですか？ 心理学者が考える対応方法とは」「一人暮らし高齢者世帯が増加、2050年は32道府県で20％超に」です。
今回からは、「医療安全対策と機能評価に関する考察」と題し、医療安全対策の現状と病院機能評価における医療安全関連項目のポイントについて、お話をしたい。 近年、医療安全への関心は高まりを見せ、各医療機関においても専門の部署の設置等、積極的な取り組みが推進されている。しかしながら、これらの取り組みの遍歴を見てみるとまだまだ15年程度にしか過ぎない。厚生労働省の発表によると1999年の横浜市立大学事件及び都立広尾病院事件から医療安全についての社会的関心と医療事故の警察への届け出が増加してきたという。それから5年後の2004年に都立広尾病院事件の最高裁判決があり、ようやくヒヤリ・ハット及び医療事故の事例収集が始まった。 現在その事業は日本医療機能評価機構が主となり、収集・分析・提供事業が行われている。こちらにしても、2010年からようやく新システムが導入され、最近のインシデントアクシデント報告システ
POINT フレキシブル技術の「柔らかさ」を生かせば人との親和性が高い回路が作れる 生体センシングなどに応用するには、現状のフレキシブル技術のままでは難しい 柔らかさ、高感度化、生体適合性についてさらなる特性向上が必要になる 主にディスプレイ向けに研究開発が進められてきた有機トランジスタなどのフレキシブル技術。同技術を生体センシングなどに活用しようとする動きが活発になってきた。同分野の研究開発をリードしている東京大学大学院 工学系研究科 JST ERATO生体調和エレクトロニクスの染谷隆夫氏と関谷毅氏に、その課題や具体的な研究開発事例を説明してもらった。（小谷 卓也＝日経デジタルヘルス） 医療分野におけるエレクトロニクス技術の重要性が、ますます高まっている。こうした中で、有機トランジスタをはじめとするフレキシブル（有機デバイス）技術も、医療分野への展開が期待できる技術の一つである。“柔らか
イラスト・シマダユミコ 医療・介護のためのアンガーマネジメント転職で戸惑う介護職 新しい文化を受け入れ合う姿勢を(2018/11/27) これまで、怒りは自分の価値観と異なる状況や考え方、価値観に遭遇した時に生じるということについて説明してきました。こうした自分の価値観との…[続きを読む] 「ハラスメント禁止の法律を」日本労働弁護団など要望書[ニュース・フォーカス](2018/11/27) 認知症を支えるまちに 福井・南越前町とエーザイが協定[ニュース・フォーカス](2018/11/27) 子どもを乗せた電動自転車の事故 背景や原因を調査へ[ニュース・フォーカス](2018/11/27) 自死で労災認定、会社側「業務に起因しない」遺族提訴へ[ニュース・フォーカス](2018/11/27) 宿便４キロ、胃の手前まで詰まっていた 便秘の原因は…[患者を生きる](2018/11/27) 映画
組込み機器、制御システムなどに対して情報セキュリティの重要性が叫ばれる今、医療機器についてもその重要性が高まりつつある。今回は医療機器の情報セキュリティについて考えたい。 医療機器の周辺環境の変化 情報セキュリティ上の脅威が指摘される組込み機器や制御システムの共通事項は、ネットワークへの接続等の利用環境の変化や、汎用OS・プロトコル等の汎用技術の導入であった。これは医療機器に対してもそのまま当てはまる。医療機器でもネットワーク接続や無線LANの利用が進み、OSとしてもWindowsなどが多く利用されるようになっている。医療機器では、以下のように環境の変化を整理することができる。 利用環境の変化 医療情報システムと医療機器の接続 院内LANと外部ネットワークの接続 クラウドの利用 無線LANの院内利用 機器の小型化・携帯化 汎用技術の導入 Windows等の汎用OSの利用 非専業ベンダの参入
「山海先生、感動ありがとう。ぼくらが夢見たロボット社会はロボコップやターミネーターではなく、ドラえもんやアトムの世界です」 手足を思うように動かせずに悩む人だけではなく、そうでない人たちからも応援メッセージが届く「ロボットスーツＨＡＬ」の開発者、山海嘉之（さんかいよしゆき） ・筑波大学大学院教授。 風邪を引いて寝込んでいたとき母親が買ってくれたアイザック・アシモフの『われはロボット』に感激し、石ノ森章太郎の『サイボーグ００９』に影響された少年は、長じて人間と機械が融合する世界初のロボットを生み出した。 既存の学問領域を超えた発想の原点にあるのは「こういうものがあったら、きっとみんなが喜んでくれるだろう」という人と社会を思いやる心だ。 つえを使わずにバージンロードを歩きたい いかに読者に「希望」を伝えるか――未曾有の大災害が東日本を襲った厄年が改まった本年（2012年）元旦の新聞は、各紙とも
連載主旨 日医文化総研が刊行する文化情報誌『知遊』では、2003年の創刊から毎号「ヒューマンドキュメント・医療機器を開発した人たち」と題する企画を連載している。同社のホームページでは、企画趣旨を次のように説明している。 ――医療機器の開発は、新しい治療法を生み出し、人の命を救い、患者QOLの向上をはかり、短期のうちに疾病からの回復を可能にし、より早く社会復帰する環境を促進します。このような医療機器を開発した功労者は、記録にとどめられ、世に広く知られ、後世に伝えられるに値します。それがまた、功績に報いる道でもあります。しかし、開発の苦しみも喜びも、それが記録されなければ、多くの人がそれを知るすべはありません。そこで医療機器の開発現場に光を当て、秘められた開発物語を掘り起こし、開発過程をドキュメントの形式で記録し、出版して世に広く知らしめ、後世に残すことを当企画の目的としています―― 本コラム
７月３０日、アフリカ西部で「制御不能」となっているエボラ出血熱の感染。すでに約７００人が死亡したが、感染拡大の根底には、現地医療に対する信頼の欠如がある。写真はシエラレオネで１０日撮影（２０１４年 ロイター/Tommy Trenchard）
関連キーワード データ分析 | 医療IT | モバイル端末 | 品質管理 | スマートデバイス | スマートフォン モバイルテクノロジーによる変革に多くの医療機関が行き詰っている。議論の中心となるのは「医師が医療行為を行うとき、モバイルテクノロジーが情報の利用方法をどう変えるか」「モバイルテクノロジーによって患者自身がライフスタイルの選択肢をより適切に管理できるようになることを通じて、患者の医療への理解向上をどう図っていくか」の2点だ。本稿では、医療現場における品質とパフォーマンス向上という観点から、モバイル分野の大きな変化について説明する。 関連記事 “モバイル医師”が健康管理の主役に 進む医療分野のデバイス活用 医療現場でiPadが好まれる5つの理由 「人工知能」が医師や看護師代わりに？ 意外な分野で進む実用化 スマートウオッチが命を守る 医療業界が注目する心拍数計測の可能性 スマート
今秋から施行される薬事法改正が、医療ITの関係者の間で、俄然関心が高まっている。同法が医療機器関連の「単体プログラム」も新たな規制対象とするからだ。オムロンヘルスケア学術技術部担当部長の鹿妻洋之氏は、「医療用データを加工して、新たな意味づけをするソフトは規制対象となりうる」と述べ、「ソフトの機能追加やバージョンアップの柔軟性が損なわれる懸念があるので、実情に応じた法規制が行われるようにIT業界は働きかけを続けるべきだ」と主張した。 薬事法改正が2013年11月に公布され、新法はその名も「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（医薬品医療機器等法）」と改められることになった。 医療ITの関係者の間では俄然、この新法に関心が高まっている。なぜなら、これまでの旧薬事法では規制対象ではなかった医療機器関連の単体プログラムが、新法では規制対象になるからだ。 厚生労働科学研究費
医療機器の世界市場は、人口の高齢化や新興国での医療需要拡大を受け、年約8％の伸び率を維持しているという。2018年には市場規模が4,500億米ドルを超えるとの予測もあり、そのうち、日本市場は336億米ドルを占めると見られている。 日本の医療機器産業は、2012年には約2・6兆円の市場規模となり、年平均2・8％の伸び率となっている。景気の影響を受けにくいため、安定した市場であり、また、今後も医療費の増加が見込まれるため、成長が期待されている。金額ベースの内訳は、治療機器（カテーテル、ペースメーカーなど）が53％、診断機器（CT、MRI、内視鏡など）が26％、その他（衛生材料、歯科材料など）が20％となっており、治療機器は、年平均伸び率も4・0％と高い。 ところが、日本の医療機器産業には、大きな問題がある。「第5回医療機器開発・製造展」で、6月25日の特別講演に登壇した土屋博史・経済産業省商務
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