Supi@サス婚 @Supi_cha うちの病院の食堂、人件費削減目的？で「おかずだけ出すからご飯と味噌汁は各自でよそえ」方式になったんだけど、1ヶ月くらいで元に戻ったw 「ご飯味噌汁おかわり無料だからって、医者だしアホみたいに食べないやろ」と予想してたっぽいが、医者の民度舐めててワロタ 2025-01-27 11:28:33
Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? 何かと話題の「鬱」という病気。近年、社会全体にも「誰でもかかる病気」「いつ自分がかかるか分からない」と認識されているように思います。 言うまでもないことかもしれませんが、鬱は決して他人事ではありません。ある日突然、自分が、あるいは家族が、友人が、同僚が、部下が鬱になってしまうことがあります。 特に、我々のいる IT 企業では、プレッシャーや責任感に耐えられず鬱になる人が多いように感じます。弊社も例外ではなく、昨日まで現場で元気に活動し、メンタルが強そうと思われていたメンバーが、次の日には鬱になってしまうこともありました。 ───さて、そ
「Getty Images」より ある病院で、経営コンサルタントのアドバイスによって人員が切り詰められ、一人も休めない状況に陥っているとの投稿が話題になっている。経営コンサルは経営体質を改善するために相談を受けているはずで、リストラをすること自体は珍しくない。だが必要以上に人員を削り、日常業務にまで支障が出てしまっては元も子もない。だが、SNS上では件の投稿に「あるあるすぎる」など、経営コンサルタントが入ることで、かえって経営がおかしくなることは珍しくないといった意見もみられる。なぜこのようなことが起こるのか。専門家の見解をもとに探ってみよう。 ある外科医が11月25日にX上で以下のようにつぶやき、注目を浴びている。 「勤務先、非医療者のコンサルが入ってから明らかにおかしくなった 非常勤医をバンバン首切り、看護師他スタッフギリギリの数しか雇わずフル回転させ続ける 1人休んだらその日はもう色
福島甲状腺検査開始から13年。「過剰診断」の被害や検査の問題点について、開始当初から携わってきた緑川早苗教授に聞いた。インタビューを上中下の3回に分けて報じる【福島甲状腺検査と過剰診断】
小林製薬の紅こうじサプリメントを巡る健康被害は、トップ2人が辞任する事態となり、100年以上続いてきた創業家出身社長体制は終わりを告げた。外部の弁護士で構成する事実検証委員会がまとめた調査報告書からは、消費者目線を忘れて原因究明にこだわった経営陣の判断ミスに加え、健康被害との関連が指摘される青カビが製造現場で放置されるなどの品質管理体制の不備も浮かび上がった。 「独自の解釈」で報告遅れ 「消費者の安全を最優先に考えることができていなかった」 報告書で検証委は、最初の健康被害の情報から公表まで2カ月かかった小林製薬の意識の鈍さについて厳しく批判した。 紅こうじサプリを摂取した患者が急性腎不全を起こして入院し、透析治療中だ――。九州地方の医師から最初の情報提供があったのは1月15日。2月1日までに紅こうじサプリの摂取で腎障害の症状が出たとの報告は計6件あり、うち4件は医師の訴えだった。 小林製
厚生労働省は自社製品を使って臨床研究にあたる医師との交際費の開示を製薬企業に義務づける。企業と医師の過度な癒着を防ぎ、研究の信頼向上につなげる。改正省令を4月に施行する。臨床研究を巡っては、2010年代に製薬大手が高血圧治療薬の臨床データを改ざんする不正が発覚し、研究の信頼を確保するための臨床研究法を18年に施行した。不正事案では企業と研究者との間の不透明な資金の流れが問題となった。同法は自
まあこれで青くなるのは医療行政側であって、あんたのところで治療を受けている無保険自費の患者はテロリストかもしれませんという話は割と最悪なことです。病院の方針に関わらず法制的にしっかりとマイナ保険証など電子化させて本人確認だけはちゃんとやれ、その結果、どうしてもアカン場合はなんか言ってこいって話になるでしょう。 一般論として、特にベッドを埋めて入院する人に関しては、医療側も治療に関する同意事項や入院時の補償に関する本人同意を行わなければならず、誰だか良く分からないけどおカネが入るんならベッド埋まってカネになるからいいやというのは問題であって、しかし急患や今回のような良く分からんけど同僚に付き添われてそれらしい身寄りがあるとみられる場合までその場で本人確認を必要として調査義務までつけるわけにもいきません。なので、支払い能力と保証人が仮にいたとしても入院者の身元確認ができる方法についてガイドライ
「母に対してはもう諦めの気持ちです」 「妻とはまともな会話ができなくなり、つらいです」 親が陰謀論にのめり込んだという家族を紹介した番組「フェイクバスターズ」の放送後、同じような声がNHKの投稿フォーム「ニュースポスト」に数多く寄せられた。 陰謀論とは、「この世界が闇の組織に牛耳られている」など、一般的に「物事の背後には誰かの陰謀や別の意味がある」などとする考え方で、実証するのも否定するのも難しい。 何を信じるかは個人の自由だが、詳しく話を聞いてみると、身近な家族に大きな負担が生じ、さまざまな悩みを抱えていることがわかってきた。 （科学・文化部記者 絹川千晴） 40代のあきみさん（仮名）は、離れて暮らす60代の母親が陰謀論にのめりこんだという。 きっかけは新型コロナの流行だった。 当初は家族を心配し「アルコール消毒すること！マスクが売ってなかったらこっちから送るよ」とメールしてきていた母の
昨今、サイバー攻撃の被害が増加していて、中でも医療機関をターゲットとした被害事例が相次いでいます。医療機関がサイバー攻撃を受けた場合、診療の一時停止や患者情報の漏洩など、医療機関の経営はもちろんのこと、地域医療にも大きな影響が及びます。 こうした事態を受け、2023年4月1日、医療法施行規則改正により医療機関や助産所の管理者に対してサイバーセキュリティ確保（対策）が義務化されました。これに対応して、「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」も更新されました。ここでは改めてサイバー攻撃の現状を整理し、医療機関と医師個人が取るべき対策を確認します。 1.身代金を要求するランサムウェアの被害が急増 近年、電子カルテや診療予約システムなど医療機関におけるIT化が進められています。医療機関のIT化は、多職種間での情報共有や医療の効率化、質の向上に大きく役立つ一方で、セキュリティ上のリスクも高
「グローバルメドテックに向けて基盤は整ってきた。グローバルで医療市場の高い要求値を満たしていけるように組織文化を高めていくことを、シュテファンには期待している」 2022年10月末にオリンパスが開いた社長交代記者会見。当時、社長だった竹内康雄氏（66）は、バトンを渡すことになった取締役のシュテファン・カウフマン氏（55）についてそう述べた。カウフマン氏は人事経験が長く、組織に対するアプローチに長けた人物。海外子会社をとりまとめてきた実績もある。 そして2023年4月1日。カウフマン氏が社長に、竹内氏は代表権を持つ会長に就任した。4月3日には、顕微鏡などを手がけていた科学事業の売却が完了した。買い手となったのは投資ファンドのベイン・キャピタルだ。 カメラなどを手がけていた映像事業は、こちらも投資ファンドの日本産業パートナーズに2021年に売却済み。これでオリンパスは、内視鏡と治療機器のみを手
ヒトの身体は約30兆個もの細胞で構成されている。心臓、神経、皮膚などそれぞれの細胞は形や大きさ、働きなどが大きく異なるが、元をたどれば、受精卵というたった1個の細胞に行き着く。すべての細胞は実は同じゲノム（遺伝情報）をもっているのだ。 ではなぜ、同じゲノムであるにもかかわらず、異なる細胞に分化するのか。それはゲノムに含まれる全ての遺伝子のうち、細胞ごとに働いている遺伝子の種類や量が異なるからだ。細胞は遺伝子のオン・オフを制御し、必要な遺伝子を、必要なときに、必要なだけ働かせているのである。この遺伝子のオン・オフを制御するしくみのひとつを「エピゲノム」という。エピ（epi）は「後から・付加された」という意味で、ゲノムに加わる情報のことをエピゲノムと呼ぶ。そして、このエピゲノムを制御するメカニズムの解明に取り組んでいるのが、木村宏教授だ。 ゲノムを担うのは、「DNA（デオキシリボ核酸）」と呼ば
きむらえり @eri010k ウン年ぶりにリアルで「女性社員増やせっていっても女ばっかじゃ組織回らんだろ」と愚痴ってる男性に出くわしたので「看護師なんて9割女ですけど」と不機嫌モロ出しで返したら、「マジな話産休育休とか…どうやって回してるのか教えて……」と言われて思ったより大変そうだった きむらえり @eri010k 看護師、作家。社会心理学M1。著作『医療の外れで――看護師のわたしが考えたマイノリティと差別のこと(晶文社)』『看護師に「生活」は許されますか(ele-king books) amazon.co.jp/dp/4794972423/… きむらえり @eri010k 看護師のシステムが完璧なわけじゃないけど、企業と比べて「その個人にしかできない仕事を作らない」はでかいかも、交替勤務だから患者さんの受け持ちは時間帯で変わるし、管理職業務も、師長でも副師長でも回るようになってるし き
てすと @587569954_ youtube.com/watch?v=GMPSs6… 21：56辺りから ゆりこ 「まず福祉保健局を廃止をし、新たに福祉局と保健医療局を設置をいたします。 都民の生命そして健康をまもり、福祉保健医療サービスを将来にわたって盤石にして参ります。 この重要な使命をしっかりと果たして参らなければなりません」 福祉保健局ぅ 2023-01-27 13:58:08
国際政治学者の三浦瑠麗さん（４２）が１４日、フジテレビ系朝の情報番組「めざまし８」にスタジオ出演。政府が新型第８波に備えた新指標を出するなどした新型コロナについて、現状や対応に言及した。 大人数の会食や愛規模のイベントなどの外出自粛や、普段と異なる症状がある場合の外出自粛が要求される「対策強化宣言」について番組は紹介。 三浦さんは、米国の状況について例に出し、新型コロナ感染を自己申告した患者には、飲み薬がオンラインで処方されると説明し「それで済ましている」と話した。 続いて「日本だけ、やはり医療側の努力が…オンライン化も含めた努力が足りないっていのは明らか」と主張した。 また国民と医療側の双方の努力が必要だとも強調。「ＰＣＲ検査は頑張る。それはお金になるじゃないですか。だけどＰＣＲじゃないところに関しては今までの対応を変えませんってことなんだとするとオミクロン株に適さない」と訴え、医療側の
岸田文雄首相と世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長が、WHO傘下の新組織を日本に設立する方針で合意していたことが11日、分かった。新組織は、世界中の誰もが必要な医療サービスを負担可能な額で受けられる「万人のための医療」の実現を国際目標に掲げる。来年5月に広島市で開く先進7カ国首脳会議（G7サミット）に合わせて発足させる方向だ。複数の外務省筋が明らかにした。 【写真】WHO、日本の対応は「理解困難」昨年の入国禁止措置で 首相は広島サミットを日本の国際貢献を誇示する絶好の機会と位置付ける。新組織設立は、首相の意向に沿ったものだ。日本が社会保障制度を巡り培ってきたノウハウを新組織の政策に生かし、存在感発揮を狙う。
新型コロナウイルスの感染が急拡大する中、店舗の休業なども相次いでいますが、従業員の欠勤などに備えたBCP＝事業継続計画は策定が進んでいないのが実情です。 企業のリスクマネジメントに詳しい専門家は“第7波”の感染拡大が急速であることも踏まえ、中小の企業でも、事業の優先順位の確認や、こまめな業務の共有など、対策をしておくことが重要だと指摘しています。 社長が陽性に… 東京 北区にある従業員50人ほどが働く建設会社では、ことし4月、社長の陽性が確認され、7日間、出社できなくなりました。 当時、対応にあたった土屋貴之課長は「まさかトップである社長が、というのは皆、想定していませんでした。どうなってしまうのだろうと不安になりました」と振り返っています。 ふだんは社員が判断に迷った際、必ずといっていいほど社長が決断していたからです。 社員に衝撃が走る中、役立ったのが、新型コロナウイルスへの対策を定めた
新型コロナウイルスのワクチン接種に反対を訴えようと、接種会場に無断で立ち入った疑いでメンバー8人が逮捕された「神真都（やまと）Q会」。警視庁の一連の捜査で、この団体が組織化され、地方への「移住計画」…
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