コンテンツにスキップ

下坂町 (名古屋市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 瑞穂区 > 下坂町
下坂町
下坂町の位置(愛知県内)
下坂町
下坂町
下坂町の位置
下坂町の位置(名古屋市内)
下坂町
下坂町
下坂町 (名古屋市)
北緯35度7分21.93秒 東経136度55分24.55秒 / 北緯35.1227583度 東経136.9234861度 / 35.1227583; 136.9234861
日本の旗 日本
都道府県 愛知県
市町村 名古屋市
瑞穂区
町名制定[1] 1945年昭和20年)9月26日
面積
 • 合計 0.07979885 km2
人口
2019年(平成31年)3月1日現在)[3]
 • 合計 1,232人
 • 密度 15,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
467-0827[4]
市外局番 052 (名古屋MA)[5]
ナンバープレート 名古屋
全ての座標を示した地図 - OSM
全座標を出力 - KML

下坂町(しもさかちょう)は、愛知県名古屋市瑞穂区地名。現行行政地名は下坂町1丁目から下坂町4丁目。住居表示未実施地域[6]

地理

[編集]

名古屋市瑞穂区西部に位置する[7]。東は白竜町、西は堀田通、南は柳ヶ枝町、北は田光町に接する[7]

歴史

[編集]

地名の由来

[編集]

瑞穂町の旧字下坂に由来する[8]。字名は、大喜に所在した「館」から見て坂の下に位置したことによるという[8]

沿革

[編集]
  • 1945年昭和20年)9月26日 - 瑞穂区瑞穂町字カシ揚・上坂・土坂・下坂・柚ノ木・城ノ腰の各一部により、同区下坂町1〜4丁目として成立[1]
  • 1963年(昭和38年) - 堀田中道商店街振興組合の成立により、商業地域としての発展を果たす[9]
  • 1970年(昭和45年)10月21日 - 一部が堀田通に編入される[10]

世帯数と人口

[編集]

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]

町丁 世帯数 人口
下坂町 658世帯 1,232人

人口の変遷

[編集]

国勢調査による人口の推移

1950年(昭和25年) 2,095人 [11]
1955年(昭和30年) 2,544人 [11]
1960年(昭和35年) 2,698人 [12]
1965年(昭和40年) 2,427人 [12]
1970年(昭和45年) 2,331人 [13]
1975年(昭和50年) 2,108人 [13]
1980年(昭和55年) 1,738人 [14]
1985年(昭和60年) 1,688人 [14]
1990年(平成2年) 1,522人 [15]
1995年(平成7年) 1,357人 [16]
2000年(平成12年) 1,325人 [17]
2005年(平成17年) 1,280人 [18]
2010年(平成22年) 1,305人 [19]

学区

[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[20]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[21]

丁目 小学校 中学校 高等学校
下坂町1丁目 名古屋市立堀田小学校 名古屋市立田光中学校 尾張学区
下坂町2丁目
下坂町3丁目 名古屋市立堀田小学校
名古屋市立瑞穂小学校
名古屋市立井戸田小学校
名古屋市立田光中学校
名古屋市立津賀田中学校
下坂町4丁目

施設

[編集]

その他

[編集]

日本郵便

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ a b 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 1994, p. 608.
  2. ^ 愛知県名古屋市瑞穂区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月21日閲覧。
  3. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  4. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  6. ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年2月10日). “瑞穂区の町名一覧”. 名古屋市. 2015年10月8日閲覧。
  7. ^ a b c d e f g 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1518.
  8. ^ a b c 名古屋市計画局 1992, p. 386.
  9. ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 660.
  10. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 807.
  11. ^ a b 名古屋市総務局企画室統計課 1957, pp. 84–85.
  12. ^ a b 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 78.
  13. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1977, p. 52.
  14. ^ a b 名古屋市総務局統計課 1986, pp. 73–74.
  15. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 42.
  16. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 113.
  17. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  18. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月27日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成17年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  19. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年4月22日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成22年国勢調査) (8)瑞穂区(第1表から第3表)” (xls). 2015年10月15日閲覧。
  20. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  21. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  22. ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年03月21日閲覧 (PDF)

参考文献

[編集]
  • 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。 
  • 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口(昭和60年10月1日現在)』名古屋市役所、1986年。 
  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。 
  • 瑞穂区制施行50周年記念事業実行委員会 編『瑞穂区誌―区制施行50周年記念―』名古屋市瑞穂区役所、1994年2月11日。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口(平成2年10月1日現在)』名古屋市役所、1994年。 
  • 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町(大字)・丁目別人口(平成7年10月1日現在)』名古屋市役所、1996年。 

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]