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上部構造

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

上部構造(じょうぶこうぞう、: Überbau, : superstructure)は、カール・マルクスの著作『経済学批判』(: Zur Kritik der Politischen Ökonomie)の序言(Vorwort[3][4]等で提示された史的唯物論の基本概念のひとつ[5][6]。それによると時代の生産総体と経済(下部構造)に規定される法律的・政治的社会構造であるとされた。

概要

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この生産諸関係の総体が社会の経済的構造、すなわち現実的基盤をなしている。
この基盤の上に法的政治的な上部構造が建っており、その上部構造に特定の社会的意識形成が呼応する。
カール・マルクス『経済学批判』[7](いわゆる「唯物史観の公式」の一文[8]

上部構造は政治的・法制的な諸関係や社会的意識の諸形態、たとえば道徳宗教芸術などのことである[5]。これらは生産関係の総体を土台としており、その土台に依存しかつ土台が変化するに応じて変化することから上層建造物の比喩として「上部」構造と名付けられている[5][8]。他方で、上部構造が下部構造反作用して変化をもたらす働きも存在している[5]。この上部構造という概念の発想は、唯物史観から観念論的な歴史観や政治を歴史的発展の駆動力とみる政治史観・英雄史観などを退け、その歴史観を確立させた[8]

ただし、マルクスの著作中において「上部構造」の語は一定の意味で用いられていたわけではない。『経済学批判』における「唯物史観の公式」では政治的・法制的制度のみを上部構造としているが、『ルイ・ボナパルトのブリュメール十八日』では社会的意識諸形態を含めた一切の意識表象を上部構造としている[8]。また、マルクスは一貫して「科学」を上部構造に含めていない[8]

  • 上部構造 - 社会的な制度・組織および意識形態(イデオロギー)。
    • 政治・法律
    • 道徳・宗教・芸術

マルクスの論においては下部構造と上部構造の関係は直接的なものではなく、階級闘争に固有の推進力や社会編成の諸要素間の相互作用について強調している[7]。またフリードリヒ・エンゲルスも同様に上部構造は相対的な自律性を持っており、経済的条件が決定的となる場面は「最終審級」のみであるとしている[7]。マルクス主義者のうち「経済中心主義者」と呼ばれる学派はこのマルクスが『経済学批判』で示した定式に関して、あらゆる社会編成は下部構造によってただちに決定されるもので、上部構造の表象は下部構造の反映にすぎないという機械論的解釈を加えている[7]

廣松渉は、ヨシフ・スターリンが1950年に著した『マルクス主義と言語学の諸問題』を発端として「言語や科学は上部構造には属さない」という説が有力となったことなどから、上部構造はマルクス主義者の間においても確定的に定義されていないとしている[8]

日本における文学論争

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1955年(昭和30年)、高橋義孝は、「文学は上部構造か」という論考を発表し、文学は普遍的な人間性を描くもので、上部構造とはいえないのではないかという問題提起をおこなった。これは、ハンガリーの美学者、ルカーチ・ジェルジ1954年の論考、『上部構造としての文学』に触発されてかかれたものであった。それに対して、本多秋五小田切秀雄たちが反論した。このとき、マルクスが『経済学批判への序言』で書いたとされる、ギリシア文学に対する言及が焦点のひとつとなった。

脚注

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  1. ^ 柳和久 2009, p. 219.
  2. ^ 農林水産省 & 農村振興局 整備部 地域整備課 2023, p. 65.
  3. ^ Marx, Karl. “Zur Kritik der Politischen Ökonomie Vorwort” (ドイツ語). pp. Vorwort. 2009年8月10日閲覧。
  4. ^ 『経済学批判』序 岩波文庫版 昭和31年
  5. ^ a b c d 阿部斉・内田満『現代政治学小辞典』有斐閣,1978年,p138.
  6. ^ 徳本正彦 マルクス、エンゲルスにおける「上部構造」と「イデオロギー」について On the Theory of Marx/Engels about "Superstructure" and "Ideologie"
  7. ^ a b c d ジェラール・デュメニル; ミシェル・レヴィ; エマニュエル・ルノー 井形和正,斉藤かぐみ訳 (2015). 100語でわかるマルクス主義. 文庫クセジュ. 白水社 
  8. ^ a b c d e f 廣松渉「上部構造」『改訂新版 世界大百科事典』13巻,平凡社,2014年.
  • 柳和久「シンポジウム 船体振動--主機関起振力による船体振動」『マリンエンジニアリング』第44巻第2号、日本マリンエンジニアリング学会、2009年、219-224頁、doi:10.5988/jime.44.219ISSN 13461427NAID 130002138970OCLC 5183084755国立国会図書館書誌ID:101852412023年8月6日閲覧 
  • 農林水産省農村振興局 整備部 地域整備課6.1 橋梁用語集」『農道橋直営点検マニュアル(案)』、農村振興局整備部地域整備課、2023年、62-68頁、2023年8月6日閲覧 

関連項目

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外部リンク

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