スマートフォンがすごい勢いで普及し始め、そこで利用されるアプリが各国で次々と開発されている。代表的なプラットフォーム（Android、iPhone、Backberry)上で走るアプリの総計は30万種を超えているはず。もうアプリの全盛時代が到来したかのような騒ぎようである。 だがアプリ、アプリと騒いでいるのは、どうも利用者側よりも供給者側のようである。そこで知りたいのは利用者側はどう見ているかである。ちょうど、Moosylvaniaがスマートフォンのアプリ利用実態を調査し、レポートを公開していたので、その調査結果を紹介する。 調査は回答者として7000人（男性3500人、女性3500人）を対象に実施した。回答者の99%は年齢が18歳以上の大人であった。調査の実施期間は、2010年10月2日から11月2日までの間。スマートフォンを利用している割合は全回答者の61%。男性は66%、女性は57%が
The 2011 template represents the most significant change in the Gawker model since the launch of Gizmodo and Gawker in 2002. One could go further: it represents an evolution of the very blog form that has transformed online media over the last eight years. The internet, television and magazines are merging; and the optimal strategy will assemble the best from each medium. You can already see 2011
前の記事 Wikileaks：DDoS攻撃と「Amazonクラウドからの追放」 何でも持っているギークのためのギフト9選 次の記事 ブログ帝国『Gawker』のメディア新戦略 2010年12月 2日 メディア コメント： トラックバック (0) フィードメディア Dylan F. Tweney 米Gawker Media社を開設したNick Denton氏は、ブログ・パブリッシャーとしては最もアグレッシブで成功した人物のひとりだ。 Gawker Media社は、『Gizmodo』、『Gawker』、『IO9』、『Lifehacker』[『Kotaku』]といった、先端的な人気ブログメディアの連合体だ。 同氏は、オンライン・メディアで成功するための法則をよく理解している。そして、安い運営費、短時間で良い記事を書くライター、効率の高い技術と広告売上げといった共通のビジネスモデルが大きな効果を発
2010年12月01日23:18 カテゴリメディア 旧メディアは死なない きのうのBLOGOSシンポジウムで田原総一朗さんもいっていたが、日本のメディアをめぐる状況で驚くべきなのは旧メディアが没落することではなく、それが意外に没落しないことだ。 私がNHKに入った1970年代にも「ニュースはテレビで見る時代だ。新聞は終わる」といわれていたが、そうはならなかった。80年代に衛星やケーブルが出てきたときは「地上波は終わりだ」といわれたが、そうならなかった。90年代にインターネットが出てきたときも「テレビは終わりだ」といわれたが、いまだに日本人のテレビ視聴時間は1日3時間30分で、10年以上ほとんど変わらない。 これは新聞の場合には、宅配と再販制度によって固定客をつかまえていることが大きい。ウェブ版にも全文は出さず、1ヶ月ぐらいで記事を削除するなど、各社が談合して紙の新聞に劣る媒体にしている。テ
ヤフーなどのウェッブニュースを読む人が増えている。文化庁の「国語に関する世論調査」は、新聞・雑誌、ウェッブニュースで使われる漢字が難しいかどうかを調べる前提として、それぞれのメディアを読んでいるかどうか、読む頻度について調査している。ここでは、年代別にウェッブニュースを読んでいるか、読んでいないかの比率を図録にした。参考までの新聞についても同様の値を掲げた。 ウェッブニュースを読む人の比率は、2010年の結果を見ると、20代で7割を越えて最も多く、40代までは半数以上で読まない人の比率を上回っている。中高年では、50代は40％、60歳以上では14％と読む人の比率が小さくなっている。 2005年からの変化を見ると、全般的に、読む人の比率が増え、読んまない人の比率が減っている。2005年では20代～30代だけが読む人が読まない人を上回っていたが、2010年では、40代までのいずれの年代も読む人
その手できたか！ ジョブズ、世界初のiPad専用の日刊新聞創刊でメディア王と提携...2010.11.24 10:00 2011年に放たれる大ヒットの第1弾に... 紙媒体の新聞をiPad上でも読めるようにするサービスは、すでに世界各国で提供されてもいるようですが、インターネット上で配信されるニュースの有料化を目指すメディア王としても知られるNews Corpのルパート・マードックCEOとアップルのスティーブ・ジョブズCEOが手を組んで、iPadのみで購読可能な日刊紙｢The Daily｣を年明けから配信する計画が明らかになりましたよ！ なんでもすでにニューヨーク・ポストの元編集長を筆頭に、世界各国の大手新聞社やテレビ局から優秀な人材を引き抜きまくっては100人体制の報道チームが結成されており、今後1か月以内に実際にiPad向けに新聞を配信するテストがスタート予定。通常の紙面に加え、号外を
アマゾンで購入 【代表ブログ】 ホラクラシ―：ザッポス、トニー・シェイの新たなる挑戦 (2015年05月22日) 【代表ブログ】 コア・バリュー経営導入成功のこつは「社員が主役」 (2014年12月04日) 【代表ブログ】 「クールな会社」をつくる (2014年10月09日) 【代表ブログ】 コア・バリュー経営に学ぶ「思いやりの人事」 (2014年04月23日) 【書籍】 『未来企業は共に夢を見る～コア・バリュー経営～』販売中 内容紹介 読者レビュー 著者：石塚しのぶ ダイナ・サーチ代表。南カリフォルニア大学オペレーション・リサーチ学科修士課程卒業。1982年、米国ロサンゼルスにダイナ・サーチ、インクを設立。米優良企業の研究を通し、日本企業の革新を支援してきた。近年は、共通の目的と価値観のもとに、会社が強く結束し、社員が自立して働く経営革新手法「コア･バリュー経営」を開発し、その導入支援を
News CorpとAppleが共同で、｢the Daily｣と称するiPad新聞を来年早々にも立ち上げる。 Guardianの記事によると、両社が共同プロジェクトとして、iPadのようなタブレット端末向けのデジタル新聞を数ヶ月前から密かに開発していたという。"a tabloid sensibility with a broadsheet intelligence"（普通サイズの新聞のような知性とタブロイド新聞のような感受性）を備え、プリントメディアを超えた新しい新聞を生み出したいと、マードックは狙っているという。このプロジェクトでは、 "print edition"や "web edition"は考えていない。Appleのエンジニアの支援を受けて、あくまでiPadのようなタブレット端末に向けたデジタル新聞である。印刷コストや流通（物流）コストが要らないため、米国市場向けのDailyは週間
平成 22 年 11 月 18 日 各 位 会 社 名 ア イ テ ィ メ デ ィ ア 株 式 会 社 U R L http://corp.itmedia.co.jp/ 代表取締役社長 大 槻 利 樹 （コード番号：2148 東証マザーズ） 問合せ先 管理本部長 小林 教至 （TEL 03－6824－9396） 経営合理化に関するお知らせ 当社は、平成 22 年 11 月 18 日開催の取締役会において、以下のとおり、経営の合理化の実施につい て決議いたしましたので、下記のとおり、お知らせいたします。 記 １．経営の合理化を行う理由 企業の IT 投資抑制によって当社の主要顧客である IT 企業の広告宣伝費抑制が長引くなど、当社 を取り巻く経営環境は、依然不透明な状況にあります。当社ではすでに、役員報酬の減額および返 上、人件費、原価および本社移転による賃料の削減、配信サーバーの集約等、
中国各地で暴力的な住居強制立ち退き行動や衝突による流血事件が勃発している。政府系のメインストリームメディアでは、そうした事件をあまり大きく報道しないようだ。だがブログなどのソーシャルメディアや非政府系メディアは取り上げる。さらに市民の声も付け加えられて伝播していく。 一般の中国人は，政府管轄のメインストリームメディアよりも、ブログなどのソーシャルメディアを信用するようになっている。ソーシャルメディアのほうが世論形成にも影響力を持つ。それだけに政府もソーシャルメディアなどの動きを監視し、政府にとって都合のよい方向に世論を誘導させるために、必死にコントロールしている。FacebookやTwitter、YouTubeなどをブロックしているのもそのためでもある。 だが今や中国のインタネット人口は4億人を超える。ソーシャルメディアを思うがままにコントロールするのが難しくなってきている。“Bloody
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流出映像「違う部分ある」＝中国から照会−仙谷長官 流出映像「違う部分ある」＝中国から照会−仙谷長官 仙谷由人官房長官は５日午前の記者会見で、尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件を撮影したものがインターネット上に流出したとみられるビデオ映像をテレビ番組で見たことを明らかにした上で、「（自分が）当初見たものと違う部分があると感じた。わたしどもが見たものと同じかは全く分からない」と述べ、海上保安庁撮影の映像かどうか、真偽を調査する考えを示した。 仙谷長官は、流出問題に対する中国の反応について「外交ルートで問い合わせがあった」と説明。これに対して、外務省から「映像の真偽についてコメントする立場にない」と回答したことを明らかにした。 １３日からのアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議に合わせて中国の胡錦濤国家主席が来日する予定だが、仙谷長官は菅直人首相と胡主席の日中首脳会談への影響について「影
米国の新聞の発行部数が下げ止まらない。ABC(the Audit Bureau of Circulations）によると、9月末までの半年間における1日の平均発行部数が、1年前に比べ5%減った。635紙の発行部数を計数した結果である。 トップ25の新聞の発行部数と増減率を以下に掲げる。部数を増やしたのはWSJだけである。その他の新聞は全敗だ。それでも全新聞の発行部数が今年3月時の8.7%減に比べれば、今回の9月時ではマイナス5%減と、出血量が減ったと一息付いているようだが・・・。 出血量が減ったのは、紙媒体のデジタルレプリカであるElectronic Editionが頑張ったからであるという。Electronic Editionの発行部数は、昨秋に158万7732部であったのが、今回は47%増の231万4815部に増えたという。Electronic Editionを発行している282新聞か
the Times of London / the Sunday TimesのWebサイトが有料化して3ヶ月が経ったが、ユニークビジター数はどう変わったのか。Nielsenの調査結果が出たので見てみよう。 下のグラフのように、有料化前（pre-paywall) の2010年第2四半期のユニークビジター数は310万人であった。有料化後（post-paywall) の2010年第3四半期には、ユニークビジター数が178万人に減った。有料化前のビジター数の58%である。さらに、paywallの中のコンテンツ、つまり有料コンテンツを閲覧したユニークユーザー数は36万2000人となった。第3四半期にサイトに訪れたユーザーの5人に1人が有料コンテンツに接したことになる。 注：英国の家庭や職場から利用しているユーザー数。英国外からのユーザーは対象外。またケータイやインターネットカフェ、空港などからのユー
ALOBEは10月25日、同社が運営する、共同購入型割引クーポンを対象にしたオークションサイト「Re-COUPON」の米国向けサイト「Re-COUPON USA」をオープンしたと発表した。 Re-COUPON USA Re-COUPON USAは国内向けサイトRe-COUPONと同じUI構成のまま、文言を英語化し、対象地域を米国向けに変更している。Re-COUPON同様、通常のオークション形式と即決オークション形式の2つの方式が用意されており、即決オークション形式を採用すれば一般的な物販方式で販売することもできる。 なお、Re-COUPONは10月13日に開始したばかりのオークションサイト。クーポンを購入したものの使う機会を失ったユーザーと、売り切れなどの理由により購入予定のクーポンが購入できなかったユーザーとのマッチングを目的としている。
オンライン上での検索、ソーシャル、それにリアルタイムの世界で、最も評価の高い新聞サイトは相変わらずNYタイムズ（NYTimes.com）である。 Journalisticsがこのほど、グーグル検索エンジン、FacebookそれにTwitterのそれぞれにおいて、新聞社サイトの影響力ランキングをまとめてくれている。とりあえず、そのランキングを見ていこう。 最初はGoogleの検索エンジンで利用されているページランク (PageRank)。PageRankとは、Webページの重要度を決定するためのアルゴリズムであり、GoogleによるWebサイトの格付けのようなもの。以下は新聞社サイトのPageRankで、ここでは9/10がいちばん高い。つまりNYTがトップとなっている。 ●Google検索エンジン採用のPageRankのランキング ・9/10 - The New York Times ・8/
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