町山智浩さんが2020年5月26日放送のTBSラジオ『たまむすび』の中で『テラスハウス』問題についてトーク。世界のリアリティーショーなどでも見られる「ネットいじめ」の問題について話していました。 （町山智浩）日本、結構いろんなビジネスとかオープンしたんですか？ （外山惠理）そうなんですよね。図書館とかも大丈夫とか。 （町山智浩）ああ、そうですか。こっちはまだね、全然ダメなんですよ。カリフォルニアの方は。映画館とか開くんですか？ （外山惠理）映画館はもうちょっとです。 （山里亮太）次のステップに行ったら開くかどうかっていう話ですね、今。段階的に。 （町山智浩）そうですか。映画館が開かないと本当に僕も困っちゃうんでね。早く開いてほしいんですけどね。でもなんか今、アメリカで結構日本の『テラスハウス』の問題が記事になっていたりして。 Hana Kimura, a professional wres
「ＺＯＺＯ離れ」は他人事じゃない 衣料通販サイト「ゾゾタウン」を運営するZOZOが上場以来初の減益見通しとなった。アパレル大手が同サイトへの出品を取りやめる「ZOZO離れ」の話題も重なり、ブランドイメージは失墜しつつある。とはいえ、我々メディアにとってもプラットホームビジネスの話は他人事じゃない。さて、どうしたものか。
"事件を検索すればまとめサイトが上位に出ます" 東スポがまとめサイトを糾弾する時代 佐世保事件で誤報を信じた地元住民...まとめサイトの鵜呑みは危険 | 東スポＷeb -- 東京スポーツ新聞社 http://t.co/92BJN3opnt — 不破雷蔵(懐中時計) (@Fuwarin) 2014, 8月 9 かつては色々な意味で、多分にエンタメ的な感じで誤報や虚報的な話も公知してきた、それ系の話の代名詞としても有名な東スポだけど、今や事実がそれを追い越してしまい、一般紙よりもむしろ東スポの方が真面目なことを語っている事例も多々出て来たという、相対性理論もかくや的な状況を表す一つの事例として。 一時期大きな話題となった佐世保での同級生による殺傷事件に関して生じた様々な情報の内容について、その問題点を短い文章ながらも的確に語っており、非常に読み応えのある文面となっている。 特に後半部分の2段落
国内の主要WebメディアのFacebookページのいいね！数、およびTwitterアカウントのフォロワー数の合算値（2014年6月11日時点）を集計し、インフォグラフィック化。国内で多数のソーシャルフォロワーを持つメディアは『モデルプレス』、『日経新聞電子版』ということが分かった。 株式会社Greenromp（東京都練馬区：代表 野田貴大）は、国内の主要WebメディアのFacebookページのいいね！数、およびTwitterアカウントのフォロワー数の合算値（2014年6月11日時点）を集計し、インフォグラフィック化を実施しましたことをお知らせいたします。 調査対象の76メディアのうち、最もいいね！数およびフォロワー数を獲得しており、ソーシャル力が強いと考えられるメディアは『モデルプレス』、その数は延べ140万以上でした。次点の『日経新聞電子版』もソーシャルフォロワーを100万人以上保有し、
籾井勝人ＮＨＫ会長の就任記者会見に関し、２８日からインターネット上で「ＮＨＫ籾井会長に質問した記者、朝日新聞の進藤翔（２４）らしい」というツイートが流れましたが、朝日新聞社に該当する記者はおりません。
この記事では、 海外における新興ウェブメディアの隆盛についてご紹介します。新興メディアの概要や特徴を見ていき、これからのメディアづくりのヒントを得ていきたいです。 個人的に注目しているメディアを12個ピックアップしてみたものの、やはりバイラル系が多くなってしまった印象です（他の注目メディアは別の機会にまとめます）。気になるものがありましたら読んでいただけたらと思います。記事の最後の方に特徴や傾向などまとめました。 BuzzFeed Upworthy Distractify ViralNova FaithIt NowThis News Newsy Policymic OZY The Verge Re/code First Look Media 1. BuzzFeed 「月間読者8500万人を超えるサイト「バズフィード」に見る、これからのウェブメディアに重要な7つのポイント」という記事でも紹介
民主党が党所属国会議員に、ツイッターやブログを使って政策の審議経過や個人的な情報の発信をしないよう“自粛”を求める通知を出していたことが１８日、分かった。同党では選挙活動でブログを多用する傾向が強く、党内からはさっそく「言論統制にあたる」との反発が出ている。 通知は三井辨雄、桜井充両政調会長代理名で１７日付で出され、「個人的見解が内閣、与党の見解のように誤解され、野党の攻撃材料になる恐れもあることに十分に留意ください」と記している。 岐阜県下呂市長選で特定候補への支援を前田武志国土交通相に依頼した山田良司衆院議員が、ブログで前田氏と面会したことをあからさまに「告白」し、問責決議案の提出につながったことなどが念頭にあったとみられる。
朝日新聞社は4月16日、同社として初となる中国語ニュースサイト「朝日新聞中文網」を開設した。中国をはじめとする中国語の読者を対象に、日本の政治経済、文化、観光などのニュースを中国語で発信していく。同社では、近く韓国語ニュースサイトも開設するとしている。 朝日新聞中文網では、朝日新聞の朝夕刊の記事を翻訳して掲載するほか、著名人のインタビュー、観光地の照会、重要事件の速報などの独自記事も発信していく。また、既にアカウントを開設している中国のミニブログサービス「微博（ウェイボー）」と連携した、新しいスタイルのニュース発信にも取り組むという。購読は無料。 朝日新聞社は、2010年12月から中国語コンテンツ事業として週刊電子マガジン「新鮮日本」をApp Store経由で販売していた。
傷害事件で無罪が確定した大阪府内の男性（４０）が、逮捕時の朝日新聞の記事に誤りがあり、名誉を傷つけられたなどとして、朝日新聞社と報道発表した府（府警）に計７２０万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が１１日、大阪地裁であった。 黒野功久(よしひさ)裁判長は、記事の一部が真実ではなかったとして、同社に２２万円の賠償を命じた。府に対する請求は棄却した。 判決によると、男性は２００８年１２月、ジョギング中の男性を殴ってけがをさせたとして府警に殺人未遂容疑で逮捕され、傷害罪で起訴されたが、１、２審とも無罪判決を言い渡された。 黒野裁判長は、男性の逮捕を報じた朝日新聞の同６日付朝刊記事に関し、「現場の防犯カメラに（男性に）似た男が映っていた」との記述について、「現場に防犯カメラはなく真実ではない」と指摘。府警の発表とも異なるとし、「男性への嫌疑が強い根拠に基づくものだと印象づける」とした。 朝日新聞社広報
ボストン大学コミュニケーション学部で、３月23日から25日まで開催された、"Narrative Arc: Storytelling Journalism Goes Digital"に参加した。コンファレンスに参加して、改めて、米国のニュース業界はビジネス的に苦境を迎えているものの、ジャーナリズムのあり方自体は、確実に向上していることを実感した。 米新聞業界では日常的にレイオフが続き、ビジネス的に困難を迎えている今だからこそ、逆にそれを逆手にとって、マルチメデイアを使った新しい表現方法、オンライン出版、資金調達のための新しいビジネスモデル、オルタナティブなニュースのあり方など、ジャーナリズムのイノベーションがあちこちで起こっている。 ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ まずは、コンファレンスのテーマである「Narrative」（物語）について。米国のジャーナリズムは、文章のスタイ
TechCrunchがどうも芳しくない。月間ユニークビジター数とページビュー数が昨年秋ごろから急落しているのだ。インターネット業界で抜群の影響力を誇っていたTechCrunchに、何が起こっているのだろうか。 月間ユニークビジター数の1年間の推移を、comScoreの調査データで見てみよう。以下の表のように、昨年8月に約500万人であったのが今年1月に355万人に大幅に減っている。またページビュー数も昨年8月の2600万から今年1月に1500万に落下した。 (ソース：comScore) Technorati調査によるブログのAuthorityランキングでも、TechCrunchの影響力の低下が読み取れる。以前は総合ランキングでは、Huffington Postが1位に、TechCrunchが2位にほぼ定着していた。ところが、今日のTechnorati Top5を見ると、4位に甘んじていた。
デジタルシフトに生き残りを賭けるNYT社（The New York Times Company）。だが現実は厳しい。昨年（2011年）はデジタル有料化をバネに回復軌道に乗るはずだったが、景気後退もあって再び減収減益となった。 以下は、2011年第4四半期（9月-12月）および2011年通年の決算である。2011年の売上高は2.9%減の23億2340万ドル、経常利益は75.8%減の5671万ドルで、純損益が約4000万ドルの赤字となった。 ＊NYT社（The New York Times Company）の2011年10-12月期および2011年（年間）決算：単位:1000ドル 新聞紙の読者離れと広告離れが進み、構造的な不況業種に陥っている米新聞業界。優等生であったNYT社も例外ではない。以下は、ここ10年近くの間の、同社の広告/販売/その他の売上高の推移である。総売上高の8割前後を占めてい
ニューヨークで開かれた有料ニュースサイト「オンゴー」の記念レセプションで、読売新聞などの配信記事にアクセスする参加者＝吉形祐司撮影 【ニューヨーク＝吉形祐司】読売新聞社は米国の有料ニュースサイト「オンゴー」との間で、本紙英訳記事を配信することで合意し、２４日（日本時間２５日）から配信が始まった。 同サイトは、提携メディアによる配信記事を独自に編集し、購読者に提供する集約型サイトで、ワシントン・ポスト社とニューヨーク・タイムズ社、ＵＳＡトゥデー紙を発行するガネット社の米新聞大手３社の共同出資を受けて昨年１月にサービスを開始した。 「有力メディアの優れた記事を一つのサイトで」をキャッチフレーズにしており、米国の主要な新聞、雑誌を中心に米国内外の約８０紙誌と記事配信で提携している。日本からは本紙が初めて。 米ニューヨークのホテルでは２４日、本紙の配信など新たなサービスを記念してメディア関係者を招
女性が元気である。リアルの世界だけではなく、ネット（バーチャル）の世界でもだ。特にネットサービスの先進国である米国では最近、ネットでの女性の存在感がやたら目立ってきている。 少し前まで、ネットの世界は男性が支配していたはずなのに。ネットサービスをより十分に享受するには、PC（ハード）やOSの技術を知っているかどうかにかかっている傾向があったからだ。男性がまだ威張れる時代であった。だが、一般ユーザーにとってハードやOSがブラックボックス化していき、誰もがサービスを楽しめるようになってきた。さらに、ソーシャルメディアのサービスでは、コンテンツ作成の敷居がドンドン低くなってきた。誰もが気楽に参加できるコミュニティが次々と生まれてきている。こうなると、井戸端コミュニティを得意とする女性が目立つようになるのも当然か。 統計データでもはっきりと表れてきている。米国では各ソーシャルメディアサービスにおけ
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