昼食をとった後、眠気が急に襲ってくる。どうしてなのか。どうにかならないのか。そんな午後の時間帯の、身近かつ切実な問題を前後篇で取り上げている。 素朴な疑問に答えてくれているのは金沢大学医薬保健研究域医学系教授の櫻井武氏だ。摂食と睡眠という、実は深い両者の関係性を解明してきた。また、覚醒や摂食の制御に関わる脳内物質「オレキシン」の発見者としても知られる。 前篇では、昼食後の眠気の主な原因を櫻井氏に聞いた。ちょうど昼食後の時間帯に体内時計の覚醒への出力が低下すること、食後の血糖値上昇でオレキシンなどの脳内覚醒物質をつくる神経細胞の活動が低下すること、報酬を得て体が満足状態になることなどが昼食後の眠気につながるという。ただし、眠気のベースには前日の睡眠不足もあるという重要な指摘もあった。 今回の後篇では、櫻井氏に、昼食後の眠気にどう対処すればよいのかを聞いていくことにする。 櫻井武（さくらい た
NPOや社会福祉法人が農業に進出したり、農家が障害者を雇って農作業を行ったりする「農福連携」が進んでいる。社会福祉法人の中には、認定農業者となったり、6次産業化を進めたりして、収益を上げている事業所もある。国も「農福連携マルシェ」やシンポジウムを開催するほか、助成金制度を創設するなど後押ししている。 なぜ、いま「農福連携」が広がりつつあるのか。背景を探りつつ、具体的な事例をみてみたい。 「農」と「福」が連携することで互いの課題を解決 農福連携が盛んになってきている背景として、まず農業側では、農家の高齢化で労働力が減少し、耕作放棄地が増加していることが挙げられる。2015年度の農林水産省「農林業センサス」によると、農業就業人口は約209万7000人。1985年時点から6割以上減少している。農家の平均年齢は66.4歳となり高齢化が進んでいる。耕作放棄地も約42万3064ヘクタールで、埼玉県とほ
人は、選り好みをする動物だ。食べものに対する好き嫌いも、個人によって違いがある。肉料理が好きな人もいれば嫌いな人もいるし、野菜が好きな人もいれば嫌いな人もいる。また、同じ麺類でもラーメン派もいれば日本そば派もいる。 こうした食に対する好き嫌いや嗜好性は、私たち人々の個性を決める要素とも言えそうだ。でも一体、食べものに対する好き嫌いや嗜好性はどのように起きるのだろうか。 今回は、食の好き嫌いに関する疑問を、大阪大学大学院人間科学研究科の八十島安伸氏に投げかけてみた。八十島氏は、人や動物がどうしてその行動を取るのかを、脳や体の生理のメカニズムの観点から解こうとする行動神経科学を専攻している。動物にとって、生きる上で極めて重要な「食べる」という行為には、とりわけ好き嫌いが深く関わってくるという。そこで八十島氏は、「食べる」という行動を特に研究対象としてきた。 前篇では、私たち人を含む動物が、どの
世界に恥を晒した「憲法9条ノーベル平和賞」申請 戦争放棄をうたった憲法は99カ国に存在、知識欠如もほどほどに：JBpress(日本ビジネスプレス) この記事の言いがかりはちょっと度を超えている。 この記事を書いた織田邦男は、日本国憲法第９条をめぐってノーベル平和賞を申請した文章を引用したすぐ後に、 そもそも、「戦争放棄」条項は、今や大多数の国の憲法にうたってあり、決して日本固有の規定ではない。 ある憲法学者の調査によると、日本国憲法のような戦争放棄をうたった平和憲法条項を盛り込んだ憲法は、既に99カ国に存在するという。憲法9条の規定をあたかも世界の中で唯一の規定だと思い込んでいるのは大きな誤解である。〔強調は引用者〕 と書いている。「この申請には著しい誤認識がある」と織田ははっきり書いている。 しかし、少なくとも引用された申請文のどこにも「日本固有」「世界の中で唯一の規定」という類いの文言
8月5日、神戸の理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（CDB）で、副センター長の笹井芳樹さんが自ら生命を絶ったという報道がありました。 このコラムでも、また東京大学で開いている哲学熟議などでも、一貫して［罪を憎んで人を憎まず］個人攻撃のようなことではなく、適切に問題を切り分けて早急に適処する重要性をお話ししてきましたが、こういう形で犠牲者が出てしまいました。 今回は、笹井さんの訃報に続いて伝えられた、いくつかの報道を目にして、私が気づいたこと、これもまたたぶん、他のあらゆるメディアで一切触れないであろう内容に絞って、お話ししてみたいと思います。 同世代として感じる「責任意識」 笹井さんの行動の背景や、その意図といったものをここで詮索するつもりは全くありません。ジャーナリストでもなければ批評家でもない、しかし笹井芳樹さんとほぼ同じ世代に属して、似たような時期に大学に籍を置いて仕事してき
広島と長崎が核攻撃を受けた日が近づくと、福島第一原発事故を原爆攻撃とオーバーラップさせて、原子力発電所は核兵器のようなものだといった論調が浮かび上がってくる。しかしながら、このような比喩は、若干正しい点はあるが、決して正確な比喩とは言えない。 核兵器は、強烈な核爆発により発生する衝撃波、熱波、放射線によって攻撃目標周辺を広範囲にわたって瞬時に破壊することを目的とした兵器である。結果として、核攻撃を受けた地域には放射性物質が拡散して放射能汚染を引き起こすこともあり得る。 （広島・長崎の場合、空中で爆発した原爆が超高温だったので放射性物質の大半が瞬時に気化してしまった。そのため、福島第一原発事故よりは放射能汚染の程度が低かったとされる） だたし、核兵器はあくまで核爆発による破壊が目的であり、放射能汚染は副作用ということになる。 放射能兵器になりかねない原子力発電所 核兵器と違って、放射性物質を
過日、バルト3国とポーランドを縦断・南下する約1800キロのバスツアーに参加した。ほとんど高低差のない平原続きで日本の県境よりも特徴のない国境は、シェンゲン条約で通関手続きも不要で、いくつもの国家を通過したという実感を持ち得なかった。 国防の視点で見ると、安全保障に敏感にならざるを得ない地勢上の理由があり、今は世界遺産として珍重される城や要塞などが必要不可欠であったことが分かる。 ツアーには札幌や福岡、長野などからの参加者もいたが、多くは首都圏からで男性9人、女性13人であった。 家庭の主婦たちこそ常識の持ち主 「サンデー毎日」（7月13日号）では女性の大学教授や元アナウンサー、少子化ジャーナリストなどが、都議はその場でもっとセクハラ発言を譴責すべきであったとか、結婚・出産は女性の義務でなく権利などと語っていたが、少し違うのではないかという疑問が付きまとった。 1日の旅から解放された夕食時
多くの読者は、マクドナルドのハンバーガーの品質や味であれば「しょうがない」との思いを抱くかもしれない。 ここで問題にしたいのは、マクドナルドという外食産業の雄が、米国市場ではすでにピークを過ぎたかもしれないということだ。 「コンシューマー・リポート」は客観的な評価を下す消費者雑誌として定評があり、一般の世論調査とは少しばかり意味合いが違う。 通常の世論調査のサンプル数は1000件だが、同誌が今回採ったサンプル数は3万2405人。しかも全米のファストフード店65カ所で9万6200回の実体験をもとに評価した結果である。 それでも「おいしい」とか「おいしくない」という味覚の評価は主観的である。消費者が持つイメージや既成概念によって結果が左右されやすい。ただどのチェーン店も条件は同じであり、その中にあってマクドナルドは10点評価で5.8点という最低点をマークした。 一方、トップを奪ったのはカリフォ
私たちの食生活に欠かせないパン。その原料は言うまでもなく小麦である。最近、「国産小麦」を謳ったパンが店頭によく並んでいることにお気づきだろうか。もっちりとした食感と香ばしさで好評という。 国産小麦を原料にしたパンが出回るようになった背景には、なにがあるのだろうか。 下がってきた国産小麦の価格 パン向けに使用されている小麦は主に輸入品だったが、最近、国産も出回るようになってきた。その背景には、パン向けの新品種が開発されたことがある。 これまで国産小麦は、安価な輸入小麦との価格差も大きく「パン向きではないし、高すぎて使えない」という見方をされていた。 しかし、2014年から生産量第1位の北海道産小麦の価格が下がり、輸入小麦との価格差が小さくなってきた。国産小麦を取り扱いやすい状況になってきたのだ。 とはいえ国産小麦はいまも希少だ。農林水産省によると、2014年の国産小麦の流通量は77万トン。一
4月4日、日本人間ドック学会が150万人の調査結果に基づき「血圧147mmHg（ミリメートルエイチジー）は健康」とする報告書を公表しました。 日本人間ドック学会が示す基準を端的に言うと、「血圧147を超えたら、まずは食事指導（塩分制限）と運動指導を行う。そして、医療が必要なのは“血圧160以上”」ということです。 これまで、血圧130以上を“異常値”として指導・治療対象としてきたわけですから、医学会そして、実際通院中の方に与えた衝撃は想像に余りあります。これまで高血圧とされた方の実に75％は今回の基準変更で正常となるのです。週刊誌では「高血圧なんて気にしなくてよい」などの見出しで特集が組まれました。 これに対し、日本医師会は「関係専門学会と事前の十分な検討・協議もないままに唐突に新たな値を公表したことは（中略）“拙速”と言わざるを得ない」とし、「長期的な疾病発生率を調べたものでないため（健
週刊NY生活 2013年12月7日470号 環境汚染や地球温暖化による海洋資源の枯渇は深刻だが、非営利の消費者団体「フード＆ウォーター・ウォッチ」がこのほど、食用には危険な魚12種類を発表した。 （1）輸入ナマズ（キャットフィッシュ）＝米国に輸入されるナマズの90％はベトナム産。当地では米国で禁止されている抗生物質が使用されている。 （2）キャビア＝べルーガ産や野生のスタージェオンは乱獲。チョウザメ養殖施設の環境が劣悪。卵に汚染物が濃縮するのも危険。 （3）大西洋産タラ＝絶滅品種の恐れ。食べるのなら大平洋産のものに。 （4）米国産ウナギ＝PCBと水銀に汚染。施設での過剰養殖による各種汚染も指摘されている。 （5）輸入エビ＝米国で販売されているエビの90％は輸入。輸入の養殖エビは汚染物のかたまり。輸入海産物で食品検査を受けているのは2％以下。輸入ものは避けたほうが無難だ。 （6）大西洋産ヒラ
日頃、食べている魚に含まれる水銀の含有量を、小売りレベルで表示すべきではないのかという法廷闘争である。 スーパーで売られる魚に水銀量が表示される日 魚介類でも特に大型魚であるマグロなどは過去、水銀問題が何度となく浮上した。ただ鮮魚店やスーパーの店先で販売される魚に水銀含有量を表示する義務は、現在のところ日米両国でない。 今回の訴訟で被告側が負けると、米国の小売店では特定の魚類に水銀値が示されるようになるかもしれない。それは数年後、日本国内の小売店でも同じ義務が生じる可能性を意味している。 そもそもどういった経緯で訴訟になったのか。そして魚介類に蓄積された水銀は本当に人体に有害なのだろうか。 訴えを起こしたのは首都ワシントンD.C.に本部がある公益科学センター（CSPI）と東部バーモント州にある水銀政策プロジェクト（MPP）という消費者団体である。被告は米政府機関である食品医薬品局（FDA）
「先生、この方、医療保険を持っていないので私費診療になってしまうんですが、どうしましょう・・・」 迂闊なことに、私は入院の時点で患者さんの医療保険を確認していなかったのです。事務手続き上の問題も生じ得るため、慌てて先方に電話をし、その旨の連絡ミスについてお詫びをしました。 「あぁ、作業員の方、よくそういう方いますよね。保険に入るのを面倒くさがる方、多いんですよ」 と、先方の先生は特に驚いたふうでもなく転院を引き受けて下さいました。 幸いこの患者さんはその後良くなられたそうなのですが、私は「そういう方がよくいる」という先方の言葉に少なからずショックを受けました。私自身はテレビや新聞などを見て、除染作業は県や国が推進している事業、というイメージを持っていたため、作業員はすべて必須で医療保険に加入しているのだと思い込んでいたのです。 しかし、他の医師の話によれば、作業員の医療保険は必ずしも強制加
東日本大震災から3年が経とうとする今、改めて被災地の声を記録にとめよう、という試みが各地でなされています。人々が過去に学ぶためには、記録を残すことは「必要条件」です。しかし記録は学びのための「十分条件」ではありません。 「・・・ある現実的な体験は、体験として固執する限り、どのような普遍性ももたないし、どのような歴史的教訓も含まない。ただ、かれの『個』にとって必然的な意味をもつだけである。この体験の即自性を、一つの対自性に転化できない思想は、ただおれは『戦争は嫌いだ』とか『平和が好きだ』という情念を語っているだけで、どんな力をももちえないものである・・・」 これは第2次世界大戦の体験について吉本隆明が述べた言葉ですが、「戦争」を「災害」に置き換えれば、そのまま東日本大震災の体験に当てはまります。 では東日本大震災の体験が「対自性」を持つために、私たちはどのようなことができるのでしょうか。私は
アジアでの“隠れた飢餓”のまん延により、食料の栄養価向上という課題に注目が集まっている。その対応策として、企業は生物学的栄養強化や食品栄養強化に向けた取り組みを進めている。 栄養不足がもたらす経済的・社会的なコストは、アジア諸国できわめて高いレベルまで増加を続けている。栄養不良や栄養不足の状態にある子供の割合が地域内で最も多い南・東南アジア諸国の状況はとりわけ深刻だ（詳細については図8を参照）。 栄養強化プログラムの世界的な展開には、118億米ドルが必要だといわれているが、南アジアだけでもその半分（59億米ドル）が必要だ。東アジアと太平洋地域では、11億米ドルが必要とされている*21。 また発展途上国は、栄養不足のまん延によってGDPの2～3％を失うとする試算もある*22。では現在、どういった対策が最も大きな効果を上げているのだろうか？ アジアで栄養不足が拡大しつつある今、そうした対策を進
1979年にメルトダウン事故を起こしたスリーマイル島原発（アメリカ・ペンシルベニア州）周辺での現地取材報告を続ける。 今回は、TMI原発事故の健康被害を20年間追跡調査しているピッツバーグ大学公衆衛生大学院の疫学者、エブリン・タルボット教授のインタビューをお届けする。ピッツバーグ大学は、原発事故直後にペンシルベニア州政府が集めた原発から5マイル（8キロ）内に住んでいた住民3万2000人のデータをそのまま引き継ぎ、20年間追跡調査している。 これまでコロンビア大学とノースカロライナ州立大学の疫学調査の結果を報告してきた。コロンビア大学調査は、病院に保存されていた原発周辺住民の事故以前の病歴データと、事故後の病歴データを比較して、放射能プルームの流れた方向とがんの発生の因果関係を調べたものだった。「健康被害あり・原発事故との因果関係なし」と結論を出した。ノースカロライナ大学は1990年に同じ元
東京都知事選挙では、脱原発を掲げて突然のように参戦した細川護煕元首相が、国民的な人気を集める小泉純一郎元首相の全面的な応援を得ながら惨敗を喫した。そして、それを待っていたかのように政府は原発の再稼働へと軸足を移した。建設が中断されていた青森県の大間原子力発電所も再着工される見通しとなった。 東京都知事選に当選した舛添要一氏や安倍晋三政権が掲げる原発の段階的な縮小は非常に聞こえがいい。原発を快く思っていない人も、即時撤廃が非常に難しいことがよく分かっているので舛添氏に投票した人が少なくないのではないかと想像できる。 しかし、政府は段階的に縮小するための具体的プロセスを何一つ示していないことに注意が必要である。曲げられたばねが元に戻ろうとするように、世の中の仕組みや制度を変えるときにも元に戻ろうとする大きな力が必ず働く。 非常に強い意志を持って臨まない限り、ばねで言えば非常に大きな力をかけなけ
近年、周囲に「子供がいない」夫婦、「子供を産まない」女性が増えたように感じる。が、日本人女性とスウェーデン人女性の大きな違いは、前者は「子供が欲しくてもできない」「条件が整わず産めない」のに対し、後者は「子供を持ちたくない積極的な理由がある」ようだ。 ｢なんで子供を持たないの？｣という問いに対し、日本に住む友人の回答は、だいたい以下だ。 「子供なんて無理。むしろ邪魔になるし」「価値観の問題ではなく、経済的な問題」「子育てに対する支援がまともにないし、保育所すら不足している日本で子供を産みたいとはなかなか思えない」「子供をつくるのはリスク要因。子育てや教育にお金がかかるのに、所得は下がる一方で、その対策としてできた子供手当が『バラマキ』だと批判されている」――。 つまり「子供が欲しくても、財政的・社会的な条件が許さず産めない」のが日本に住む女性たちが直面する現状のようだ。 2010年に英カー
レーナが現在のパートナーであるエリックに出会って2人の関係が始まった時、彼女は自分は子供を持つことはできないということをすぐに彼に話した。 「彼は、それは私の体のことだし、私が決めたことだから、と最初から言ってくれた｣と彼女は言う。 29歳女性、「自由になりたい、柔軟でいたい」 レーナは5年前、29歳の時に不妊手術を受けた。この日が来るのを何年も楽しみにしていたと言う。受けた主な理由は「自由になりたいし、柔軟でいたいから」だ。 「手術を受けた時、どういう感じでしたか」と聞いてみた。 彼女が手術時にすごく驚いたことは、会った看護師や麻酔科医が非常に優しく、親切だったことだ。彼らはプロフェッショナルで的確な処置をし、そしてフレンドリーだったという。 ――なぜ驚いたんですか? 「私が子供を持ちたくないと言うと、いつも周りに『本当に? どうして? 』と聞かれ、いつも間違っているとか、後悔するとか言
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