刊行されてから一ヶ月以上経過してしまったけど、ぼくも原稿を寄稿しているので紹介しよう。『現代思想』2017年2月号の「ビットコインとブロックチェーンの思想」だ。 [rakuten:hmvjapan-plus:14513012:detail] ぼくは、この本に「ブロックチェーンは貨幣の本質か」と題した記事を寄稿している。この記事は、二つの立場から書いている。第一は、数学エッセイストとしてビットコインの仕組みを相当わかりやすく解説している。第二は、経済学者として、「貨幣とは何か」という問題意識からブロックチェーンを分析している。 この記事を書くために、サトシ・ナカモトのビットコインの論文(https://bitcoin.org/bitcoin.pdfからDLできる)を初めて真面目に読んだ。短い論文だけど、専門外のぼくには理解するのが大変だった。 ちゃんと読んでみると、ビットコインのアイデアは非
クルーグマンは、自身のブログ記事の中で、次のように述べている。 For the big concern about quantitative easing isn’t that it will do too much; it is that it will accomplish too little. だから、量的緩和についての大いなる関心事は、それがやり過ぎにならないかということではなく、それがあまりに乏しい成果しかあげらないのではないかということである。 この点に関しては、私も同意見である。既に日米ともに、政策金利を事実上ゼロにまで引き下げ、その状態を長期にわたって続けることにコミットしている。このことによってかなりの効果（と弊害）が生じているが、これに量的緩和によって追加できる効果は、あまり大きくないと考えられる。 現代日本の金融構造が、先の拙記事「金融構造の今昔物語」の図４と図５（
率直にいって、マクロ経済学を学んだだけでは金融政策を理解するために十分ではないと思われる。金融政策のトランスミッション（伝播）メカニズムを正しく理解するためには、準備預金制度や短期金融市場などの金融政策に関連する制度的機構についての金融論的な知識も必要だからである。 とはいっても、通常の議論のためには勘所となるポイントさえ押さえていればよいのであって、分かってしまえばそれほど難しい話ではない。とりあえず押さえてほしいポイントは、金融政策は中央銀行と民間銀行の間の取引を通じてしか遂行され得ないというところである。この点が必ずしも理解されていないことから、無用な混乱が生じているきらいがあるので、この機会にできるだけやさしく説明しておきたい。 貸金業者と銀行の大きな違いは、貸金業者は借り手に現金を渡すかたちをとるのに対して、銀行は自行に設けられた借り手の預金口座に振り込むかたちをとる（その後、借
来月初めのＦＯＭＣで米国連邦準備理事会が、新たな長期国債買い取りプログラムを導入すると見込まれており、そうしたプログラムの導入をＱＥ２（Quantitative Easing ver.2、量的緩和第２弾）と呼ぶようになっている。このことは、小幡績氏が書いているように、「量的緩和」という言葉が一人歩きをしはじめ、拡散した意味合いでもちいられるようになってきていることを示している。 しかし、中央銀行による国債買い取りには、２つの基本的に異なったケースがあることは正しく認識しておく必要がある。日本銀行がいわゆる「銀行券ルール」にこだわっているのも、これら２つのケースの違いを意識しているからであろう。２つのケースの違いについては、多くの人達に是非知っておいてほしいと思うので、改めて解説しておきたい。 最も単純化したケースについて、政府と中央銀行、そして民間部門のバランスシートの関係をイメージ的に示
「日本に寄付文化を根付かせる」と期待される新制度が平成２３年度税制改正により創設される。寄付を希望する人が信託銀行などに財産を預け、年金のように生活費を受け取りながらＮＰＯ（民間非営利団体）などへ毎年寄付を続ける「プランド・ギビング（特定寄付信託）」と呼ばれる仕組み。いくつかの減税措置があり、寄付者にとってもメリットは大きい。信託銀行各行は資金に余裕のある高齢者ら潜在的な寄付希望者らのニーズに合う商品を開発する方針だ。 信託銀行などで作る社団法人・信託協会が昨年５月に行ったアンケート（インターネット調査、回答１６７７人）によると、寄付を「積極的にしたい」と考える人はわずか５％前後。しかし、「寄付したいと思う団体があればしたい」という人は６８％に上った。 寄付経験のない人は全体の６５％を占め、理由は「寄付金が確実に支援に使われるか分からないから」が６割を占めた。一方で、寄付経験がある人のうち
英語版記事を日本語へ機械翻訳したバージョン（Google翻訳）。 万が一翻訳の手がかりとして機械翻訳を用いた場合、翻訳者は必ず翻訳元原文を参照して機械翻訳の誤りを訂正し、正確な翻訳にしなければなりません。これが成されていない場合、記事は削除の方針G-3に基づき、削除される可能性があります。 信頼性が低いまたは低品質な文章を翻訳しないでください。もし可能ならば、文章を他言語版記事に示された文献で正しいかどうかを確認してください。 履歴継承を行うため、要約欄に翻訳元となった記事のページ名・版について記述する必要があります。記述方法については、Wikipedia:翻訳のガイドライン#要約欄への記入を参照ください。 翻訳後、{{翻訳告知|en|Technical analysis|…}}をノートに追加することもできます。 Wikipedia:翻訳のガイドラインに、より詳細な翻訳の手順・指針について
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "人工市場" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL（2009年11月） 人工市場 (じんこうしじょう、artificial market) とは、コンピュータ上に、人工的に作り出された架空の市場である。 人工市場の研究は、複雑系アプローチと呼ばれる研究分野の1つである。複雑系アプローチとは、複雑な現実世界の現象を、強い相互作用を持つ要素の集合としてモデル化し、コンピュータ・シミュレーションにより理論モデルの分析を行うアプローチである。複雑系研究の中心的存在であるサンタフェ研究所でも、複雑系経済学の研究が行われてきた。 人工市場を用い
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
