Emmanuel Todd/1951年生まれ。政治や社会を、家族構造や識字率などを踏まえた独自の視点で分析。ソ連崩壊やトランプ氏当選などを予見。著書に『グローバリズム以後』など (c)朝日新聞社 大野博人(おおの・ひろひと)/1955年生まれ。朝日新聞でジャカルタ、パリ、ロンドンの特派員や論説主幹を歴任。コラム「日曜に想う」を執筆した。昨春に退社後は長野県に移住 (c)朝日新聞社 バイデン新政権のスタートを目前に、トランプ氏に攻撃されてきたエリートたちは変わったか。コロナ禍で見えた中国の脅威とは何か。AERA 2021年1月18日号でトッド氏が語った。 【ジャーナリスト 大野博人さんの写真はこちら】 * * * 大野博人:社会の分断が各地で深刻化しています。米国のトランプ氏は国民を統合する指導者の役割を放棄して、分断し続けたように見えました。 エマニュエル・トッド:ちがうと思います。も
「日本は緩和のスピードが早過ぎた」データ分析の専門家が考える今回の流行の理由第2波も終わらないまま、危機的な状況に近づきつつある今回の流行。何が原因だったのでしょうか? そして、二次感染を減らす4要素とは? 感染対策と経済との両立が叫ばれ続け、人の移動や飲食を促すGo To事業が行われてきたが、感染対策を考える立場からはこうした政策をどう見ているのか。 今回の流行に至った原因をまず分析していただき、二次感染を防ぐ要素についても語っていただいた。 ※西浦さんの著書の刊行に合わせ出版社が主催したグループ取材の前半は参加媒体の事前質問のうち共通する質問に答え、後半は各社1問ずつの個別質問に回答する形で行われた。追加取材をした上で、読みやすいように構成を変えている。 「日本は緩和のスピードが驚くほど早い」ーー医師向けの媒体「m3」でもGo Toトラベル事業が感染拡大に与えた影響について考察されてい
劇場版は興行収入21億円超、累計動員数120万人を突破 BD発売後も異例のロングランが続く『ガールズ&パンツァー』 「ガルパンはいいぞ」――もはやそう表現するよりほかないほどの快進撃が続いている。テレビ、OVA、劇場版と続いた大ヒットは社会現象とも言える規模になりつつある。そして『ガールズ&パンツァー』の主人公たちが活躍する舞台、茨城県大洗町には日々多くのファンが訪れ、町の人々との交流があちこちで見られる。 どのようにして地方都市「大洗」とアニメ「ガルパン」は幸せな関係を築くことができたのだろうか? その中心人物の一人、バンダイビジュアルの杉山潔プロデューサーに詳しくお話を伺った。 1962年生まれ。大阪府出身。バンダイビジュアル所属。航空・軍事に造詣が深く、「AIR BASE SERIES」をはじめとするドキュメンタリー作品を多く手掛けている。アニメの担当作品には『青の6号』『戦闘妖精雪
ある中学生のゲーム事情 後編子供たちがゲームとどのように関わりを持っているか、ゲームが好きな男女6人の中学3年生に行ったインタビューの後編。ソーシャルゲームや、オンライン課金などについて、聞いていきます。 普段、中学生はどのようにゲームと関わっているのか? 事件などが起こった時にそれと絡めて問題のある行動が抽出される形で記事になることはありますが、普段の中学生とゲームの関わりについて追跡した記事はあまり多くはないように感じます。そこで、ゲームが好きな男女6人の中学3年生と2人の教師の方にお話を伺ったインタビューの後編です。前編をご覧になってない方は、ぜひ以下のリンクからまずは前編をご覧ください。前編を読んだという方は、このページに書かれていることはほぼ前編の繰り返しの説明となりますので、次のページから読んでいただいても内容に支障ありません。 【関連記事】 ある中学生のゲーム事情 前編(Al
2006年2月、梅田望夫さんが著した「ウェブ進化論」(ちくま新書)は、インターネットの可能性やGoogleの力をポジティブに語り、国内の「Web 2.0」ブームに火を付けた。 その後も「フューチャリスト宣言」(新潮新書)、「ウェブ時代をゆく」(ちくま新書)などWeb関連の本を立て続けに出版。テレビやネット媒体、新聞などの取材にも精力的に答えていた。 だがここ最近は、Webについて語ることは少なく、昨年11月にはTwitterに書き込んだコメントが炎上するという“事件”も起きた。 一方、今年5月には、最新刊「シリコンバレーから将棋を観る」(中央公論新社)を出版。その名の通り、将棋観戦の魅力を語った本で、帯にはこうある。 「わたしが本当に書きたかったのはこの本でした」 同書で彼は、“指さない将棋ファン”として将棋を語り、羽生善治さんなど第一線の棋士の努力と天才性を「シリコンバレーの技術者と通じ
任天堂の岩田聡社長と宮本茂専務は4月9日、東京・有楽町の日本外国特派員協会で会見を行った。ビデオゲーム市場動向や米国でのニンテンドーDSi(以下、DSi)の販売状況についてや、『Wii Sports Resort』の発売日や京都文化博物館で実施されるニンテンドーDS(以下、DS)を利用したガイドサービスについても言及した。以下、詳しく紹介する。 ここ2年のビデオゲーム市場拡大は任天堂のプラットフォームで起きた 岩田 日本外国特派員協会でお話しするのは今回で3回目です。1回目は2004年12月でDSをリリースした時、2回目は2006年12月でWiiをリリースした時でした。 それ以来、世界のビデオゲーム市場は大きな変化を経てきました。最も大きな変化はビデオゲームのユーザー層の拡大です。これまでビデオゲームをすると思われていなかったような人たちが、今ではDSやWiiで遊んでいます。任天堂がゲーム
ホリエモンと言えばもはや日本全国で知らない者はいないほどの著名人である堀江貴文氏のことですが、その実像に関しては一方的な側面からのみ報じられることが多いというのがこれまでの実情です。報道だけを通していると「ひたすら金儲けに邁進して、みんなわかっているのに知らないことにしてウソをついている」というように扱われているのですが、必ずしもそうではない部分があったということを誰も理解していないように思えます。完全な善人や完全な悪人といったものは存在するわけがなく、人間には良い面も悪い面も同じように存在するはずだからです。 今回の取材はホリエモンの「六本木で働いていた元社長のアメブロ」にて取材直前まで書かれたエントリーすべてを読み込んでからインタビューを行っています。そのため、ブログを読めばわかるような事柄についても、「GIGAZINEの読者にはブログを読んでいない者もいるはずだ」という前提に立ってお
なぜマスコミは「マスゴミ」と呼ばれるのか---。筆者の体験談,友人たちの座談会を通じ,この問題について考えてきた(関連記事1,関連記事2 )。今回はさまざまな事象の深層に迫る総合情報誌「FACTA 」を発行するファクタ出版の発行人兼編集長・阿部重夫氏とITジャーナリスト・佐々木俊尚氏の対談により,三たび,この問題について考える。2人はマスコミの根底には時代錯誤の舞台装置があるとし,記者の個人能力向上による脱却が重要なカギを握ると指摘する。 真のジャーナリズムは調査報道にあり なぜマスコミが「マスゴミ」と呼ばれるのか,その問題点と解決策について,2人の対談を通じて考えていきたいと思います。まず,阿部さんがFACTAに至るまでの経緯と背景について教えて下さい。 阿部氏:日本経済新聞社に入社し,基本的には事件を追いかけることが仕事の社会部の記者として出発しました。当時,一番大きな経験をしたのは世
去る1月22日木曜日、twitterで集まった、id:cooh(@cooh) id:gotto-s(@gottos) id:Iketaki(@Iketaki) id:quolc(@quolc) id:shitu(@shitu) の五人の高校生で、ピクシブ株式会社に社会科見学に行ってきました。 今回の会社見学はtwitter上での id:cooh とpixivさんのtwitterアカウントとの交流を発端として実現しました。そのときの経緯は次のような感じ。 くー @cooh株式会社ピクシブを見学したいな。高校生の職業体験的に。 (2008-12-22 02:57:33)link pixiv / pixiv Inc. @pixiv@cooh ぜひぜひ。集団(5,6人)くらいで着ていただけると話しやすいです。 (2008-12-22 02:58:31)link くー @cooh@pixiv っ
今週の『週刊東洋経済』(2009年1/31号)は必見かも。特集のタイトルは「テレビ・新聞陥落!」となっていますが、テレビ・新聞に限らず、ネットやケータイ関連のメディア・広告の現状も解説されていて興味深いです。しかもみんな大好き(笑)池田信夫教授が、「新聞・テレビ陥落で始まる『ローコストメディア』の時代」という論文も寄稿してるよ! それはさておき、日本テレビ放送網の氏家齋一郎氏に対するインタビューも掲載されているのですが、その中にこんな発言があります: ――インターネットの台頭も大きな構造変化ではないですか。 それは違う。多くの人が誤解しているが、インターネットはしょせんハード。問題は、そこにどういうソフトを流すか、だ。たとえばニュース番組。そのソフトの価値を決めるのは、ニュースを集めて選択して価値判断して流す主体が誰なのか、ということ。読売でいえば150年新聞をつくってきた信用であり、その
毎日新聞が自社の英文サイトに「変態記事」を掲載していた、いわゆる「WaiWai事件」では、ネットユーザーが広告主に抗議の電話をする「電凸(でんとつ)」と呼ばれる行動が相次ぎ、同社の経営に大きな影響を与えた。事件後も、同社はWikipediaの記載内容を誤って報じるなど、「ネットに対する姿勢に変化がみられない」との声も根強い。「WaiWai事件」とは何だったのか。この事件を通じて見える新聞社とネットとの関係を、同社OBのITジャーナリスト、佐々木俊尚さんに聞いた。 ――今回のWaiWai事件を考える時の論点はいくつかあると思いますが、その一つが、広告を狙い撃ちした「電凸」です。「電凸」を実行したのはいったい誰なのでしょうか。 佐々木 「毎日新聞のクライアントが誰か」というのは、紙面を見ればすぐに分かりますし、実際、200社以上に抗議の電話が入ったようです。「誰かが抗議ビラをつくってPDF
新聞の危機は経営面だけではない。インターネット上には、マスコミを揶揄する「マスゴミ」という表記があふれる。「おまえたちはゴミ」という掛詞なのだが、そこには記者たちへの不信感がにじみ出ている。相手の話を正しく聞き、意図を読み、そして伝える……。そんな「力」を記者たちが取り戻し、信頼を得るにはどうしたらいいのか。「新聞記者再生法」について、「カリスマ」などの著書があるノンフィクション作家の佐野眞一さんに聞いた。 記者は偉そうに見える、と読者から反発 ――新聞が、経営的にも読者からの信頼という側面でも危機を迎えています。新聞記者の評判が悪くなったのはなぜだと思いますか。 佐野 例えばテレビでよく見かける、麻生首相の周りに金魚のウンコみたいに張り付いている若い番記者たち。一番悪いのは、どうも彼らは偉そうに見える。偉そうになってしまったのが、そこはかとなく伝わってくる。映像を見ている人からすれば、波
日本の新聞社が一大危機を迎えている。広告激減に部数落ち込み。そして、なにより読者からの信頼が揺らいでいる。新聞は崩壊してしまうのか。連続インタビューで「新聞が抱える問題点」を様々な角度から浮き彫りにする。第1回は、「談合体質」が問題視され、世界でも珍しい「記者クラブ」について取り上げる。「ジャーナリズム崩壊」などの著書があり、ニューヨークタイムズ東京支局取材記者などを経て、現在フリーのジャーナリストである上杉隆さんに話を聞いた。 首相会見に記者クラブがNOを出す 日本では珍しくない「記者会見で権力側に事前に質問を渡す記者」は「世界では例がありません」と話す上杉隆さん。「そうしたことが読者に少しずつばれて来ている」 ――記者クラブによる「厚い壁」を感じたときは、どんなときですか。 上杉 取材対象へのアクセス権を記者クラブという特殊な組織が独占していることが、そもそも問題なのです。 私は国
坂本龍一さんに聞く ネット時代の音楽表現とは2008年12月18日 印刷 ソーシャルブックマーク マンハッタンの自身のスタジオ=米・ニューヨーク インターネットの普及、とりわけ近年の動画サイト人気は「音楽表現のありよう」を大きく変えつつある。レコード会社に属さずに音楽活動をすることがさらに容易になり、テクノロジーの進化は新しいポピュラー音楽の形を生み出す可能性を秘める。一方でネットは「何のために表現するのか」という根源的な問題を職業音楽家に突きつけてもいる。ネット時代にどんな思いで創作しているのか。米ニューヨークで活動する作曲家の坂本龍一らに聞いた。 ――ネットの普及で、音楽はどんな影響を受けたのでしょうか。 「レコードからCD、ネット配信へと媒体が進化し、複製と流通コストが下がったことで、1曲あたりの販売単価は下がった。簡単にコピーやダウンロードをできるようになり、違法な複製も日常化した
『風の谷のナウシカ』『もののけ姫』などのアニメーション映画を手掛けた宮崎駿監督が11月20日、東京・有楽町の日本外国特派員協会に登場、最新作の『崖の上のポニョ』や現代社会に対する不安、自らの映画哲学などについて語った。 前編は現在憂いていることや海外のクリエイターとの比較などの話だったが、後編では宮崎監督の作品や好きな映画などについての質疑応答を紹介する。 →悪人を倒せば世界が平和になるという映画は作らない――宮崎駿監督、映画哲学を語る(前編) 作品が分かりにくくなった理由 ――『崖の上のポニョ』でデボン紀を題材とされた理由はなぜですか? 宮崎 その前のカンブリア紀に魚はいませんから、魚がいっぱいいるのはデボン紀かなと。甲冑魚というのは私が子どものころ、とてもドキドキした記憶があるんです。だからデボン紀にしたのです。 ――初期の作品に比べて、最近は『崖の上のポニョ』のようにいろいろと解釈で
ミクシィと日本郵便が手を結び、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)「mixi」内の友人に年賀状を送れるサービス「mixi年賀状」を提供する。相手の住所や本名、メールアドレスを知らなくても年賀状を送ることができるようになる。 ユーザー数1500万人を超える国内最大のSNSと組んだ日本郵便の狙いはどこにあるのだろうか。郵便事業本部 切手・葉書部 商品企画担当 係長の西村哲氏に聞いた。 --今回の取り組みの背景にあるのは、年賀状の現状に対する危惧ですか? そうですね。いまのトレンドは年賀状離れで、「アケオメ」「コトヨロ」みたいなメール文化が浸透しています。我々も今まで、どちらかというとウェブの発展をちょっと敵対視するようなところが正直ありました。 でも、これからはそうではなくて、いかに我々のアナログな立ち位置の会社と、ウェブの世界の会社が手を結び、年賀を中心とした新しい形をどうや
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