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「得体の知れないものになった」――イラストSNS「pixiv」の急成長ぶりを見て、運営元クルークの片桐孝憲社長はこんな感慨をもらす。pixivに参加し、自ら楽しみ方を作り上げていくユーザーのパワーに圧倒されているという。「『こうしたい』と運営側が思ってもコントロールできない」 昨年9月のオープンから約1年で、月間ページビュー3億、会員数30万を突破した。今年3月に10万ユーザーを突破した時は「ネットの世界にこんなにイラストがあるのか」と驚いていたが、半年でさらに3倍に増えた。 pixiv開発者の上谷隆宏さんは「ユーザーが多すぎて実感がわかない」と、ピンとこない様子。サーバ担当のエンジニア・店本哲也さんも「3億PVをさばいている実感はない」というのが素直な感想で、「サイトの雰囲気や楽しさは開設当初と変わらない」と話す。 3人とも、1年間ほとんど休みなく働き続け、サイトの運営やインフラ増強に追
ちょうど1年前だった。｢奇跡の女性サイト“Glam”，なぜ人気爆発したのか｣という記事を書いたのが。その後，Glamはどうなったのか。 どうもGlamに対する評価は真っ二つに割れているようだ。｢Facebookをしのぐ勢い｣と絶賛する声がある一方で，｢ホラ吹き｣とこき下ろす声も聞こえてくる。前々から気になっていたので，2回に分けてGlamの現況を追ってみた。最初は，どうして絶賛されているのかを見てみる。 Glamは，Glam Media社が取り仕切るGlam Media Networkがベースになっている。以下の図で示すように，同社が運用するGlam.comを核に多数の女性向けパブリッシャーから成るメディアネットワークである。外部パブリッシャーにはブログや雑誌社サイトなどが参加している。重要なことは，女性分野に特化した垂直型アドネットワークであることだ。 これまでの米Glamのネットワーク
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
すでにモンスターメディアとも呼べる認知度となった動画共有サービス「YouTube」。動画共有サービス市場で一人勝ちするかと思われていたが、「コミュニティ」という概念を軸に動画共有の新しい方向性を見いだしたサービスも登場している。 Infinity Ventures Summit(IVS) 2008 Spring初日の第2セッションAでは「オンライン動画コミュニティビジネスの展望」と題して、米国で動画共有サービス「Crunchroll」を提供するCrunchrollのCo-FounderであるVu Nguyen氏とCo-FounderでCEOのKun Gao氏、動画共有サービス「ニコニコ動画」を提供するドワンゴ ニコニコ事業本部事業推進部部長でニワンゴ代表取締役社長を務める杉本誠司氏が登壇。動画共有サービスの新潮流を語った。 米Crunchrollはアニメコンテンツに特化した動画共有サービス
「出会いで日本を良くしたい」――24歳、中毒からコンサルへ：社会とネットとサービスと──SNSその1（1/2 ページ） 中学生のころ。初めて考え付いたビジネスは、文通だった。文通したい人の手紙を集め、マッチングする有料サービス。知らない人同士が、別の誰かを通じて知り合うこの仕組みは、今思うと、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）に似ていた。 「人と人を引き合わせるのが好きなんです。出会いには、パワーがあると思うから」――慶応義塾大学4年生の原田和英さん（24）は、100以上のSNSに登録する“SNS研究家”だ。SNS関連ニュースを毎日紹介するBlog「ソーシャルネットワーキング.jp」のオーナーであり、SNSのコンサルティングビジネスも手がける。 「GREE」でつながっている友人は528人、「mixi」の友人「マイミクシィ」は492人。mixiで管理するコミュニティは150以上。「
阿部重夫主筆ブログ「最後から2番目の真実」 2006年9月16日 [メディア論]インタビュー：渡辺聡氏「メディアはどう変わるか（5）――メディアの適正規模とは」 メディア通信情報コンサルタントの渡辺聡氏との対談の最終回。FACTAはミニ出版企業だが、インターネットでそのハンディをカバーしようとしている。しかしSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の中には巨大化して上場するものも現れた。その維持に資本力が必要になってきたのである。同好会の延長線上にあるがゆえに心地よかったのに、資本の論理が入ると変質してこないのだろうか。ネットでもメディアには適正規模があるのかどうかを最後に論じた。 阿部 我々の雑誌にも関わることですが、メディアの規模をどう考えればいいのかという疑問があります。例えば、上場予定のmixiを考えた場合、あそこまで規模が大きくなると、サーバーやシステムを維持するには、か
遅くなりましたが、先日のiUG研究会Vol.4での事例紹介の様子をお伝えします。 iUG研究会第4回の事例紹介では、以前インタビューもさせていただいた日本IBMシステムズ・エンジニアリング（株）の大川宗之さんにNotes/Dominoを利用した社内ブログの事例についてご講演いただきました。 以前のインタビューと重複する点もあるかもしれませんが、順を追って内容を紹介しますと・・・。 ＜導入の背景＞ １．トップの意向 IBMにはPortal製品の技術者による障害情報共有のためのコミュニティがあり、その成功事例をNotes/Domino製品の技術者にも横展開したい、というトップの意向があった。 ２．現場の想い Notes/Domino製品の技術者は社内の様々な部署に分散していて互いに交流が少なく、技術者コミュニティの不在に対する不安があった。 ３．個人の思惑 以前から試作していたNotes用のB
ベンチャー企業のエニーは8月2日，今年4月から携帯電話用SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）として提供していた「Any」をパソコンにも対応させ，本格的なサービスを開始した。2007年3月までにユーザー数80万人，3年後の2009年3月までには同1000万人を目指す。 Anyは日記やアルバム（写真投稿），足あと，コミュニティなどSNSの基本機能を提供。さらに米国の人気サービス「YouTube」のような動画投稿・共有機能も用意する。 同社の畑野仁一社長は「招待されないと参加できないmixiは閉鎖的」とし，Anyでは誰でも自由に参加できる登録制を採用。また，Any内でユーザーが投稿した日記や動画，写真などのコンテンツは，ユーザーの権限によりインターネットへの公開の可否を選択できる。 収益源は広告のほか法人向けコミュニティからの収入を計画。これは無料で利用できるコミュニティとは別に，ア
アイシェアは8月4日、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の利用実態に関してユーザーにアンケート調査した結果を発表した。それによると、SNSに1日10回以上アクセスしているユーザーは全体の12.2％。このうち56.4％は1日3時間以上をSNSへのアクセスに費やしているという。また42.5％は「SNSに依存している自覚がある」と回答した。 携帯電話からSNSにアクセスしたことのあるユーザーは30.0％。1日10回以上アクセスするユーザーでは、71.8％が携帯からSNSにアクセスしたことがあると回答した。 またSNSユーザーのうち、ユーザー同士で実際に顔を合わせるオフラインミーティング（オフ会）へ参加した経験があるのは34.4％。1日10回以上アクセスするユーザーでは、この割合は65％だった。 このほかユーザー全体の33.4％がSNS上で昔の知人に再会した経験があり、1日10回以上アク
ヤフーが運営するSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）が7月31日、「Yahoo！360°」から「Yahoo！Days」と名称を変えた。新たにYahoo！BB会員（508万人）とYahoo！プレミアム会員（635万人）が自由に登録できるようになり、既存ユーザーからの招待が必要だった従来よりもユーザーのすそ野が広がった。 ただ、国内の総合型SNSは、登録者数500万人を突破したmixiの独占状態。後発のヤフーは、ナンバーワンポータルとしての総合力と、SNSで築く人間関係のつながりを組み合わせ、mixiとは異なるサービスの姿を模索する。 名称はユーザーからの募集で決めた。約5万人から応募があったといい、「日々のリアルな情報を送受信する拠点にしたい」という思いから、「Days」を選んだという Yahoo！Daysは、日記やコミュニティーなどmixiと同等の機能のほか、友人関係をタグで整理し
ケータイも2.0時代が本格化しそうだ。だが，Web2.0発祥の地，米国では，3Gサービスの立ち上がりが遅かったこともあって，ケータイサービスは日本や韓国に比べて見劣っていた。それでも，目を離せないサービスがボチボチ出始めている。 その一つが，MySpaceやYahooと提携した米Helio の動きである。Helioは韓国SK Telecomと米EarthLinkのジョイントベンチャーで，若者をターゲットにした携帯サービス会社である。現在，販売中のケータイ端末は，若いMySpace世代がターゲットとうたっているように，MySpaceサービスを利用できるのが売りである。ビデオサービス，３Ｄゲーム，マルチメディアメッセージング，Yahoo検索などのサービスも提供する。 先月から，映画俳優Tom Cruiseを担ぎ出したり（He was the first user of the Helio My
5．ビジネスリサーチのビジネスモデル ビジネスリサーチがアウトソースされる理由 ビジネスリサーチを社外に依頼する理由①〜信頼できる人「すべては依頼から始まる」からでも書きましたが、依頼主が社外にリサーチを委託する最大の理由は、事業環境を定点で把握… 2021.01.18 2021.05.13 147 view 3．ビジネスリサーチの報告書作成 ファクト、ファクト、ファクト〜事実に基づくこと 「What's Your Story?」という提案や提言がないレポートは意味がない、ということがよく言われますが、ビジネスリサーチの報告書は、内容の8〜9割は ファクト … 2021.01.19 2021.05.16 313 view 1．ビジネスリサーチの基本・心構え すべては「依頼」から始まる〜社内リサーチャーと社外リサーチャ… 【 リサーチャー とは 】企業で企画系の仕事をしていると、上司の依頼で
ブログやSNSのような生活者自身による情報発信において、重要な問題となってくるのはプライバシーである。アンケート調査では、個人のプロフィール情報の取り扱いについての質問も設ける一方で、自身のブログの存在やSNSに参加していることを知られたくない他人がいるかどうか、いる場合、それはどのような人かということについても尋ねた。その結果は下グラフのとおりである。 ブログやSNSをやっていることを知られたくない人が「いない」と答えた人は、ブログ利用者（※2）ではわずか全体の3割、SNS利用者（※2）でも同4割だった。これはやや意外な結果だ。そもそもブログはウェブサイトであるから、基本的にはすべての人に開かれたものである。またSNSも招待制の会員サービスとはいえ、特定の人の参加の可否を一個人の判断で決められるわけではない。いずれにしても、いつだれがアクセスして来るかが分からないのが必然であるにもかかわ
●空恐ろしい！！SNSフェースブックの職場進出スピード 瞬く間に全米2,000の企業に浸透したSNSの『フェースブック』ですが、果たして企業内（オフィス）に人脈形成の種（ミーム）を播き、水をやり、育てることができるでしょうか？大学生と高校生を対象としたSNSフェースブックは、2006年5月から企業への拡大を発表していました。ちょっとそのフォローアップ調査をして見ました。するとあっという間に全米2,000社が登録されてしまいました。 関連記事は以下の通りです。 ●Facebook expands to corporate social networking http://tailrank.com/posts/562949953576681/Facebook_expands_to_corporate_social_networking ●学生向けSNS「Facebook」、企業メンバーの受
●注目すべきビジネスSNS、トレイダーズ証券の「カワセくん」 久しぶりに注目すべきビジネスSNSが登場しました。トレイダーズ証券の「カワセくん」です。何と外国為替取引（外株や外債券）に投資する投資家をネットワークする目的です。投資手法のスキルアップ効果が期待できると言う触れ込みです。通貨の動きの意見交換をするそうです。 証券会社としては外国為替に馴染まない投資家をSNSのコミュニティによるセルフ・ヘルプグループで慣れさせようと言うことなんでしょう。センスは悪くないですね。 日記やメッセージ、アクセス履歴機能、コミュニティ機能ではドル/円、ユーロ/ドルなどセグメント化したコミュニティが用意されます。これは面白いですね。更におや？と思ったのは外国為替取引に関するQ&Aコミュニティの機能がある点です。このQ&Aコミュニティの機能はBeat Communicationら企業向けのSNSの特徴ですよ
POLAR BEAR BLOG: SNSがメールを殺す？ 学生のように、交友範囲が同じコンテキストに住む人々にほぼ限定されている場合、そのコンテキストの中で一般的に使われているソーシャルソフトウェア（メッセージ送受信機能を備えたWEBアプリケーション）があれば、独立した存在としてのEメールは必要無くなります。ミシガン州立大学の状況がまさにそうでしょう。 局所的にこういう状況になるケースはは増えてきそうな気がするが、特定のSNSが、完全にEMailを駆逐できるかと言うとそれは無理。 でも、次のようなアイディアを発展させたら、可能かもしれない。 TypeKey SNS (18:22) - いしなお! (2004-10-05) つまり、認証とサービス提供と友達管理を別のサイトで行なう分散SNSが発展して、その中で、メール(的なもの)が準インフラとして発展していくようなイメージ。 メールとは、誰で
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