世界有数の科学ジャーナルもあきれる日本のメディアのレベルの低さ - あぁ〜ん？ハリソン内科学でお前を殴打してやろうか！！
iPS細胞を心不全の患者さんに臨床応用したという森口尚史氏の嘘の業績を読売新聞が大々的に報道したことは記憶に新しいですが、それに関して世界有数の科学ジャーナルである「ネイチャー」が痛烈に批判している記事をつい先日発表しました。 基本的に私は英語論文などを日本語訳するのがとても嫌いなのですが、それをもってしてもこの記事はぜひ広く読まれるべきだと思ったので簡単ではありますが日本語に直してみました。元記事はこちら。 お粗末な報道：嘘が大きくなってしまった責任の大部分は日本の報道機関にある 恥ずかしいことに山中伸弥教授のノーベル賞受賞という偉業が森口尚史氏の口からでまかせで汚されることになってしまった。山中教授が確立したiPS細胞関連技術を使用して心不全の患者の治療にあたったという話をでっちあげたのだ。 ジャーナリズムの質が低いことによりこの話があんなにも広く報じられてしまった。これはことさら科学
2011年01月13日12:12 一言いいたい産経。その一言がもの哀しい カテゴリマスコミ kinkiboy Comment(1)Trackback(0) 政治家がブログを持つのもあたりまえ、またツイッターでつぶやいている人も数少なくありません。さらにインターネット動画で直接語りかけることが、秋葉市長、民主党の小沢元代表、菅総理と立て続けに起こってきました。Ｕｓｒｔｒａｍで不出馬会見を行なった秋葉市長は地元のテレビ局以外はすべて記者会見すら拒絶しています。 秋葉忠利広島市長不出馬会見（youtube） こういった動きを橋下知事は、記者会見で「最後の既得権益のかたまりであるメディアに風穴が開きつつある。いま、メディアのみなさんは、権力者の首を代えられる力もあるが、いよいよ、（インターネットという）無限大との競争になると思う」として、大阪都構想に対する報道の現状への不満をぶつけたようです。たし
日本でも「内部告発サイト」ウィキリークスは通用するか ペンタゴンペーパー事件と三井事件／牧野 洋 現代ビジネス8月12日(木) 7時 5分配信 / 国内 - 社会 権力の暗部を暴くために内部告発に踏み切ると、大変なリスクを背負う。「世の中のために」と思って行動したのに、逆に犯罪人として刑務所に放り込まれることもある。 そんな背景から数年前、ウェブサイト「ウィキリークス」が生まれた。世界中から匿名の内部告発を受け入れ、偽情報でないかどうか調べたうえで公開するのを使命にする。7月下旬にアフガン戦争絡みの秘密文書「アフガン戦争日記」を公開したことで、一躍知名度が高まった。 アフガン戦争日記は、ベトナム戦争に関する国防総省機密文書「ペンタゴンペーパー」と比較されることが多い。アフガン戦争日記と同様にペンタゴンペーパーも内部告発者によって暴露された。 前回(「『アフガン戦争秘密文書』すっぱ抜
小沢一郎民主党幹事長の資金疑惑問題に関連し、ここ数日、報道の表現方法が微妙に変化を始めている。多くのみなさんも、それに気付いていると思う。例えば、これまでは「……ということが関係者の話で分かった」となっていたのに、「……と供述していることが石川容疑者側の関係者への取材で分かった」「……ということが小沢氏側の関係者への取材で判明した」といった表現が増えているように思う。とくに、２、３日前からのテレビのニュースでは、この種の表現が間違いなく増えている。 「検察情報の垂れ流しではないか」との批判に対抗したものだと思われるが、しかし、相変わらず、「……ということが東京地検特捜部の関係者への取材で分かった」という例は、ほとんどない。「地検関係者」「捜査関係者」もほとんどない。「地検関係者への取材で分かった」といった書き方をすれば、おそらく、東京・司法記者クラブの地検担当記者たちは、かなりの確率で「出
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今週のコラムニスト：レジス・アルノー トイレを修理してもらうために呼んだ業者にこんなことを言われたら、どうだろう。「うーん。ちょっと待ってください。セカンドオピニオンを聞かないと」。さらに悪いことに、医者にこう言われたら？「おかしな病気ですね。医者を呼んできます！」 ８月30日の総選挙で民主党本部に詰めていたとき、私の頭に浮かんだのはこんなバカげた光景だった。日本のジャーナリスト５人に、次々と同じ質問をされたのだ。「政権交代をどう思いますか」 そういう疑問に答えるのが、ジャーナリストの役目ではないのか。そもそもそのために給料をもらっているのでは。その場に居合わせたイギリス人ジャーナリストが私に言った。「よくあんな質問に答えましたね。あんなものはジャーナリズムじゃない。日本の記者はただ騒いでいるだけ。今夜、この国が根本から変わったことを理解していない」 総選挙を境に日本は根底から変わった──
日本の新聞記者は担当部署が2、3年で変わり、専門記者が育たないとよく言われる。その一方で、「地域の問題など身近な話題もカバーしきれていない」という批判も根強い。ロイター通信で記者経験がある東京大学大学院・情報学環准教授の林香里さんに、望ましい「新聞記者像」について聞いた。 ――林さんは、新聞社が「身近な話題を取り上げること」の重要性を強調しています。 林 800万とか1000万部を発行するマンモス全国紙は、組織化されていないニーズを掬(すく)いきれていません。しかし、社会が複雑化、細分化している現代では、組織や制度からこぼれ落ちてしまう部分が多く、その部分にこそ多くの問題が生じているように思います。生活世界における子育てや介護学校の中の問題なども、実際そういうところが多いように思います もう何十年も政党政治は形骸化していて、労働組合もダメだ、となると、だれが社会のさまざまなニーズを掬
前首相の突然の辞任によって、事実上ストップしていた国会が再始動した。新首相の所信表明に続いて、与野党幹部による代表質問、そして今週からは、参議院予算委員会の論戦が始まっている。 参議院では過半数を制した野党が勢いを増す中、飄々とかわす福田康夫首相の姿が、ある意味で新鮮に映る。「小泉＝安倍」時代の徹底抗戦の与野党論戦に慣れた7年間からすれば、それも当然かもしれない。そうした意味で国会は正常化したともいえる。 だが、衆参の予算委員会で激論を交わすこの国の政治家たちの姿を見ていて、筆者は言いようのない不安に捉われた。すっかり存在感の失せた前任者、安倍晋三前首相が最後に投げかけた国家上の危機管理というテーマのことである。 先週の衆院予算委員会、〈安倍康夫内閣〉と漫談師さながらの言葉遣いで、自民党政権への質問攻撃を繰り出した田中真紀子元外相だが、その彼女ですら、その重要なテーマに触れることはなかった
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