1968年生まれ。早稲田大学法学部卒。人材育成コンサルタント、PHP認定ビジネスコーチ上級。人材育成を専門とし、多くのクライアントと関わる。 2002年、東京国際フォーラムで開催された日本コーチ協会全国大会では、日本で成功した4人のパイオニア的コーチの1人に選ばれ、講師・パネラーをつとめる。現在、主に一部上場企業の幹部社員を対象にした社員研修やコンサルティングを実施。1年間で約1万人に集合研修、500人に個人セッションを行っている。研修実績は、三菱重工業、明治安田生命、新日本石油、NTT東日本、ライオン、あすか製薬、キャタピラージャパン、大鵬薬品、ソフトバンクテレコム、三菱マーケティング研究会、東京消防庁など100社以上。 ＳＹＰシステム 俺様社員の取扱説明書 TOEICで900点台、MBA取得、留学経験あり、数々の資格を保有、一流大学卒業etc…「自分はできる」と勘違いする社員、群れをな
日本の多くの企業では今年4月に入社した新入社員が研修を終え、職場に配属されているはず。研修中はあまりに新入社員の意欲の低さに、「うちの会社の未来は大丈夫か」と頭を抱える人事部の育成担当者が多くいたという。ただ、日本企業はゆとり世代を育てて行かないと、未来はない。 ただ、若手を育てる仕組みが劣化しているのがつらいところだ。1990年前後のバブル景気の時に大量採用された「バブル入社」世代が管理職となっている。この世代は、バブル崩壊後に新卒採用が大幅に抑制されたため、部下を育てた経験が乏しい。さらに、バブル入社世代がたくさんいて、昇格の機会が乏しい30歳前後の「就職氷河期世代」も、夢や目標を持てない「失われた世代」になりつつある。 日本企業は高度経済成長期以来、人材の育成力が最大の強みだった。だが、その勝利の方程式が崩れ始めている。「教えない」「学ばない」という風土が蔓延したままでは、日本企業の
文部科学省は30日、来年春から小学校で使う教科書の検定結果を発表した。学力低下批判を受け、2008年に改訂された新しい学習指導要領に基づいてつくられた初の教科書。記述内容は大きく増え、特に算数と理科はページ数が現在使われている教科書から3割以上増えた。学ぶ知識が増えただけでなく、応用力や思考力を伸ばすことを狙った記述も充実した。学校週5日制の完全実施に伴う「ゆとり教育」路線から転換し、学力重視
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