Handy Marketing、博報堂DYメディアパートナーズ、ヤフーは4月10日、メディア横断の統合マーケティングの支援を目的として、テレビとインターネットの次世代型メディアプラニングツール「Handy Media Planner」の提供に合意したと発表した。 ヤフーでは、テレビの実視聴とWeb行動データを統合した調査パネル「Yahoo!メディアオーディエンスパネル」を構築。関東・関西に居住する調査モニタ約8000人の24時間365日のテレビ実視聴データと「Yahoo! JAPAN」サイトの行動データを紐づけており、同一モニタのテレビCM視聴行動と検索行動の関連性や、テレビCMとインターネット広告接触の複合効果などを分析できるようになる。 Handy Media Plannerでは、Yahoo!メディアオーディエンスパネルの広告接触などのデータを含めた10万人規模のテレビCMおよび、イン
NTTドコモと博報堂は2月23日、O2Oマーケティング分野における新たなソリューションを共同で創出するために、業務・資本提携について合意したと発表した。両社は今後、「レシートリワードサービス」の事業化を本格的に進めていくと共に、O2Oマーケティング分野における新たなソリューションの創出に向けて取り組んでいく。 今回の提携は、ドコモが保有する利用者の購買履歴やサービス利用履歴、位置情報などのデータと、博報堂及び関係会社が保有するWeb閲覧履歴などのデータを分析したマーケティングデータを、利用者の同意を得た上で利用することで、利用者個々のニーズに合ったプロモーションを展開できるソリューション(O2Oマーケティング・ソリューション)を企業などに提供することを目的としている。 O2Oマーケティング・ソリューションの提供にあたり、既にスマートフォンを利用したO2Oアプリケーションの開発・販売を行なっ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
博報堂DYメディアパートナーズは2016年10月26日、国際柔道連盟（IJF：International Judo Federation）とワールドワイドの放映権、配信権およびマーケティングライツに関する契約に基本合意したと発表した。 IJFは全世界の柔道を統括する国際組織で、世界柔道選手権大会（オリンピックイヤーを除く毎年開催）などを主催している。今回の基本合意は、2020年12月までのIJFが主催する柔道大会のワールドワイドの放映権、配信権およびマーケティングライツの一部分に関するもの（世界選手権の開催国の国内放映権、配信権を除く）である。 博報堂DYメディアパートナーズは、スポーツクライミングや車いすテニスなどの分野で、競技振興を含む協業を進めてきた実績がある（同社のスポーツビジネスの取り組みに関するページ）。 [発表資料へ]
博報堂ＤＹデジタル、博報堂ＤＹメディアパートナーズ（博報堂DYMP）、シナラシステムズジャパンは2016年8月31日、共同でパートナー事業者が保有するビッグデータを活用したメディアサービスの開発を開始すると発表した。 第一弾として、匿名化処理を十分に施した行動データを基に、テレビCMに接触しにくい層、接触しやすい層を推定し、それらの層に対してターゲティングを行った上で広告を配信することができるサービスの提供を始める。 シナラが提供するデータ仲介プラットフォームに参画するパートナー事業者が保有する匿名化処理を十分に施したビッグデータを利用することで、プライバシーを保護した上で生活者の行動を推計することが可能になり、高度なターゲティングを行って広告配信することができるという。 博報堂ＤＹデジタルは、シナラと共同で研究を行い、テレビを視聴する習慣が少なくテレビCMに接触しにくい層や、反対にテレビ
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博報堂DYホールディングスは5月11日、傘下のデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）とアイレップが10月3日付で経営統合すると発表した。 株式移転により共同持ち株会社「D.A.コンソーシアムホールディングス」を設立し、傘下に2社が入る形。直近の通期決算による両社売上高の単純合算は約2000億円。 DACはネット広告を幅広く手がけ、アイレップは検索広告事業を展開。経営統合で両社の協業を密にする一方、重複業務を集約することで効率化し、環境変化が著しい広告市場に対応する。 合併などの方式も検討したが、両社それぞれの機能を持ちつつ共同持ち株会社方式による統合が最適と判断したという。
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Gunosyは2015年11月24日、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの連結子会社であるプラットフォーム・ワンと提携し、広告事業において新たな取り組みを開始したと発表した。 今回の提携により、Gunosyは自社が提供するアドネットワーク（複数の広告配信可能なメディアを束ねて一括して配信する広告配信の仕組み）である「Gunosy Network Ads」の顧客の広告配信先を拡大する。Gunosy Network Adsの顧客は、新たにプラットフォーム・ワンの提供するSSP（サプライサイド・プラットフォーム）の「YIELD ONE」を利用している5000超のメディアへの広告配信が可能となる。 [発表資料（PDF）へ]
ニュースリリース 「WBSCプレミア12」地上波同時LIVE配信トライアルの実施について 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2015年11月12日 株式会社TBSテレビ（本社：東京都港区、社長：武田信二、以下TBSテレビ）と株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎、以下博報堂ＤＹメディアパートナーズ）は、2015年11月8日（日）に開幕した「WBSCプレミア12」の準々決勝において、地上波のゴールデンタイムのコンテンツでは史上初となる、インターネットでの同時LIVE配信を無料映像配信サービス「GYAO!」にてトライアルで実施いたします。 ■「WBSCプレミア12」地上波同時LIVE配信概要 「WBSCプレミア12」は真の世界一を決める2015年初開催の野球の国際大会です。生活者の皆さまから非常に注目度の高い大会であり、より多くの方々に楽しんでいた
博報堂ＤＹメディアパートナーズは、地域創生に関わる政策の立案・施行を行う地方自治体に対し、コンテンツメニューの提案など各種支援を専門的に行うビジネス組織「地域創生メディア・コンテンツビジネス推進室」を2015年9月1日付で設置した｡ 博報堂ＤＹメディアパートナーズは、地域創生事業に不可欠な企画立案や事業開発の知見やノウハウを地域媒体社に提供し連携することで、双方のもつメディアビジネス資産を有効に活用し、事業に確実に取り組んでいく体制を整える。 地域創生メディア・コンテンツ推進室は、各メディアのコンテンツビジネスを担当する専門スタッフを中心に構成する。博報堂が設置している「地域創生ビジネス推進室」など、博報堂ＤＹグループ各社の「地域創生」に関する情報・知見も集約し、連携していく。 [発表資料へ]
博報堂ＤＹメディアパートナーズは2015年8月4日、日本全国のテレビ局や新聞社、出版社、ラジオ局などのコンテンツホルダーの動画コンテンツを集めた地域紹介ポータルサイト「ニッポンナビチャン」（ニッポンナビゲーションチャンネル）のサービス提供を同日に開始したと発表した。 プロの媒体社・コンテンツホルダーが制作した「プレミアムな動画」を通して、各地の歴史や文化、名店や名産品などの魅力を地域内外の生活者へ配信する。 同サイトでは、「名物（グルメ・祭りなど）」「名所（旅行など）」「名人（人・職人など）」といった地域の魅力を紹介するコーナーを参加都道府県ごとに設置する。その第１弾として、日本テレビ系列を中心としたローカル局合同で制作・放送された旅行番組「What’s hot in Japan」のコンテンツを配信する。 アニメやアイドルといったカルチャー系コーナーや、ニュース番組や食レポート映像といった
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博報堂DYメディアパートナーズは2015年7月14日、テレビや新聞、雑誌、ラジオ、インターネットメディアなどメディア企業およびコンテンツホルダーを対象に動画事業に必要な機能をワンストップで提供し、動画ビジネスの展開を可能にする「動画ビジネスマネジメントシステムVMS（Video Business Management System）」を開発、サービスを始めると発表した。 動画配信市場への関心が高まる中、メディア企業・コンテンツホルダーにとって動画配信サービスへの参入は初期コストがかかり、「容易に実施に踏み出せない現状がある」とする。VMSを導入することで、「初期コストをかけずに動画配信を開始し、動画広告収益の創造に積極的に取り組むことが可能になる」という。 VMSではあらかじめ用意されている汎用的なデザインテンプレートを選択して基本情報を入力することでオリジナルの動画サイトを簡単に構築でき
ニュースリリース メディア環境研究所「メディア定点調査2015」時系列分析 発信元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ2015年7月7日 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所（本社：東京都港区、所長：三神正樹）は、生活者のメディア接触の現状を調査・分析する「メディア定点調査」を2006年より現在の調査設計で行っており、本年は時系列分析を実施しました。分析から見えてきた生活者のメディア接触の変化をご紹介致します。 ① メディア総接触時間は383.7分。 「携帯・スマホ」「タブレット」でメディア総接触時間の1/4以上へ ・1日あたりのメディア総接触時間は383.7分で、昨年とほぼ変わらず380分台と横ばい。「携帯・スマホ」「タブレット」が伸長し、それ以外は微減。 ・2006年から伸長し続けているのは「携帯・スマホ」の接触時間のみで、今年初めて「タブレット」と合わせて1
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