ITエンジニアが投票によって技術書やビジネス書を選ぶ「ITエンジニア本大賞 2025」の結果が発表されました。 「ITエンジニア本大賞」は、仕事の役に立った本、初学者におすすめの本、ずっと手元に置いておきたい本など、おすすめの本をITエンジニアがWeb投票で選ぶイベントです。 主催は翔泳社ですが、対象となる書籍は出版社を問わず技術書、ビジネス書全般となっています。刊行年も関係なく、これまで大賞に選出された書籍を除き、この1年を振り返っておすすめしたい書籍が対象となります。 今……
米Teslaの自律走行するロボタクシー発表イベントに登場した人型ロボット「Optimus」がXで話題だ。イベント会場内を歩き回り、人と流ちょうに会話したり、バーテンダーとして働く姿がXに複数投稿されており、それを見たユーザーからは「ほぼ人間じゃん」など驚きの声が相次いでいる。 Optimusは、Teslaが2022年9月に開発を発表した人型ロボットで、今回の発表会で登場したのはおそらく2023年12月に発表した最新モデルの「Gen 2」とみられる。 イベントの中で紹介したプロモーションムービーでは、家の観葉植物に水をやったり、台所を掃除したりするなど、人間に囲まれながら家事をこなす様子を紹介。一緒にゲームをしたり、クルマのトランクから荷物を家に運んだりする姿もあり、同社のイーロン・マスクCEOは「基本的にあなたの望むことは何でもしてくれる」と説明した。 イベントの中継映像では、人混みの中を
今週あなたは仕事で何回「調べ物」をしましたか？ 仕事においても、日常生活においても、私たちは常に何かを調べています。 そして、近年は「探す方法」も増えて、さまざまな情報にアクセスしやすくなりました。しかしその反面、得られる情報量が多く、「正しい情報かどうか」の判断は難しくなったと言えます。調べ物をしながら「これじゃない……」を繰り返した経験は誰しもあるはず。 「国会図書館にはのべ4700万点の本やその他の資料があるけれど、調べたい内容がその中に書いていないこともよくあるし、本の内容が直接検索できるようになっているのは、2024年9月時点だと体感で3割くらいなんです」。 そう語るのは、国立国会図書館のレファレンス業務に15年以上携わり、著書『調べる技術 国会図書館秘伝のレファレンス・チップス』がSNSなどで話題を集める小林昌樹さん。 レファレンス業務とは、図書館の利用者が必要な情報を得るため
昨年末に，日本の半導体産業への関心がとても盛り上がっていた．伝統的に日本はとても強かったけれど，半導体生産の大半は台湾と韓国にとられてしまった．それでも，日本はいまも才能ある人々の宝庫だし，とてもすぐれた半導体生産ツールや部品をつくっている企業はいまもたくさんある．これに加えて，このところの円安もあり（円安によって日本国内に半導体工場を建設するのも海外に日本製の半導体を売るのも容易になる），また，工場建設の規制障壁が比較的に少ないこと，低賃金，気前のいい政府の支援などが合わさって，日本は半導体産業の未来を築くのに完璧な場所に思える． 半導体部門で日本がとても強みをもっていることを裏打ちするかのように，とある日本の大学が，半導体生産技術の大きな躍進になるかもしれないものをつくった．現在，最先端の半導体製造には極端紫外線リソグラフィ (EUV) の機械が必要で，これはオランダ企業 ASML だ
デジタル庁では、デジタル社会の実現に向けた重点計画（令和4年6月7日閣議決定）を踏まえ、AIの実態と動向を把握し、リスクと必要な対応策を特定したうえで、官民における適切な活用の検討を進めています。 昨今の生成 AIなどの技術革新により、さまざまな利点を得られるようになってきており、政府としても、このような技術の動向を見極めつつ、関係省庁における生成AIの業務利用について、第10回デジタル社会推進会議幹事会・書面開催など議論を重ねてきました。 これまでの議論の経緯も踏まえ、デジタル庁では、2023年12月より生成AIの適切な利活用に向けた技術検証を実施しました。2023年度の検証結果の全体的な内容と、検証で得られた具体的な生成AIへの入力文のサンプル、一部検証に用いたテストケースを公開します。 技術検証の目的今後の政府情報システムへの生成AI利活用に向けて以下のような具体的な知見を得ることを
LLM が抱える課題と RAG 技術の登場 LLM は大量のデータを使って学習しますが、学習データに含まれない情報を含む質問にはうまく回答できません。例えば、「最新の科学論文に基づいて、この病気の新しい治療法を提案してください」といった質問に対して、LLM は学習データに含まれていない最新の科学論文の内容を理解することができません。 この問題を解決するために、Retrieval-Augmented Generation (RAG) 技術が登場しました。RAG は、ユーザーの質問に基づいて関連情報を検索し、その結果を LLM への入力として使用することで、より正確な回答を生成します。 従来の RAG では、検索にベクトル類似度が用いられてきました。しかし、Microsoft Research の最新の研究では、非公開データの分析において、プロンプト拡張が有効であることが示唆されました。 Gr
デジタル庁では、デジタル社会の実現に向けた重点計画（令和4年6月7日閣議決定）を踏まえ、AIの実態と動向を把握し、リスクと必要な対応策を特定したうえで、官民における適切な活用の検討を進めています。 昨今の生成AIなどの技術革新により、さまざまな利点を得られるようになってきており、政府でも、このような技術の動向を見極めつつ、関係省庁における生成AIの業務利用について第10回デジタル社会推進会議幹事会・書面開催等の議論を重ねてきました。また、2023年12月より生成AIの適切な利活用に向けた技術検証を実施し、その結果※を公開しました。 ※技術検証結果の詳細は、2023年度 デジタル庁・行政における生成AIの適切な利活用に向けた技術検証を実施しましたをご覧ください。 これまでの議論の経緯や検証結果を踏まえ、「テキスト生成AI利活用におけるリスクへの対策ガイドブック（α版）」として公開します。実際
定期的に更新・追加していきます。 セキュリティガイドライン、フレームワーク集 サイバーセキュリティガイドラインやフレームワーク等を参照することは、自組織でのセキュリティステータスを把握し、実際にセキュリティ施策を打つうえで非常に重要となります。 ただ、これらの文書の要件を満たすような施策を実施するためには、 1. 自組織が適用（組織・技術的に対策）したい各種ガイドラインやフレームワーク等を選定する 2. これら文書における抽象的な要件を具体的な要件へ落とし込む 3. 具体的な要件を満たすために最適なセキュリティ策を実施する のような流れを踏む必要があります。 2、3についてはセキュリティ策や技術動向に精通したセキュリティ専門家による対応が求められますが、1については自組織が目指す目的に依存するため専門家の手を借りずともある程度は対応することができます。 また、業界や技術等の軸で存在感のある
もうかなり前の話だ。 ある会社で、「会社案内・パンフレットのリニューアルをする」と言うプロジェクトが持ち上がった。 社長は一人の人物をプロジェクトマネジャーとして任命し、予算を付け、 「後はよろしく」 と、仕事をまかせた。 ところが半年後、ようやく社長は気づいた。 全くプロジェクトが進んでいないことに。 「どうなっているのか」とプロジェクトマネジャーを問い詰めたところ、彼は外注に丸投げしたまま、何もしていなかった。 外注側も、仕様が固まらず、プロジェクトは完全にスタックしていた。 社長は彼に話を聞いたが、彼は「外注から返事が無くて」の一点張り。そこで、社長は彼に要求した。「資料を出せ」と。 ところが彼は「出せない」という。 何か隠しているのではないか、おかしいのでは、ということで、皆でメールのやり取りや資料などを調べると、実質、彼が事実上、「外注に依頼をし、あとは本当に何もしていない」こと
Deleted articles cannot be recovered. Draft of this article would be also deleted. Are you sure you want to delete this article? はじめに この記事では、巷で「この技術によりGPUが不要になるかもしれない、NVIDIAなどの半導体関係の株価が...」と話題になっている、BitNet b1.58についての論文を丁寧に解説します。このMicrosoftが先日発表したBitNet b1.58はそのエネルギー効率の凄まじさから2024年初めの大きな技術改革となるかもしれません！！ 筆者の見解 関する論文解説に入る前に、この技術に関する私の個人的な意見を述べたいと思います。 1bitの技術を用いることで達成されたその驚異的なエネルギー効率の高さは、既存の大規模言語モデル（L
はじめに MICINの情報セキュリティ部では、2021年3月から部内勉強会を毎週開催しています。最初は4名から始まりましたが、部門メンバーの増員や組織改編もあり、現在は毎週10名程度が参加し、持ち回りで発表を行っています。勉強会の目的としては、 最新の技術情報の交換 各自の業務内容のアウトプット・キャッチアップ 各自が興味のある情報の共有 としており、本の輪読や技術解説、ハンズオンなど形式は様々で、ジャンルも情報セキュリティ部が担当するセキュリティやSRE・インフラ分野だけでなく、生成AIやワークスタイルなど、情報セキュリティ部のメンバーとして有益な情報であれば、何でもOKとしています。 この記事では、2023年に部内勉強会で発表された内容をジャンル別にご紹介します。情報セキュリティ部の1年間の取り組みについて、簡単に知っていただければ幸いです。 部内勉強会の様子（オンラインとのハイブリッ
レコーディング、ミキシング、マスタリング、歌ってみたや演奏してみたなどなにかしらの形で音楽制作やDTMに携わったことがある人なら必ず一度は耳にしたことがあるソニーのロングセラーモニターヘッドホン「MDR-CD900ST」。 「業界標準」だとか「プロがみんな使ってる」とかそんな評判を聞いて試してみたら「あれ、こんなもん……？」と思った方も多くいると思います（笑）そんな900STについて、個人的に思っていることを以下にまとめました。 元々はソニーのスタジオだけで使われていた今ではサウンドハウスをはじめ、いろんなお店で普通に買うことができますが元々はソニーのスタジオで使うヘッドホンとして開発され、ソニーのスタジオ以外では手に入ることもできなかったそうです。 その後、1989年（平成元年！）に法人向け販売が始まり、1995年に家庭向け販売もスタートしたそうです。 ほんとに業界標準で、プロもみんな使
連日さまざまなサイバーセキュリティ犯罪のニュースが報じられる中、いまだに日本のセキュリティレベルは高いとは言えない状況にあります。一方で、企業がサイバーセキュリティ対策を進める上では、人材不足や経営層の意識・関心、コスト、導入による利便性の低下など、さまざまな壁が立ちはだかっています。 そこで今回は、株式会社網屋が主催する「Security BLAZE 2023」より、サイバーセキュリティのエキスパートによる講演をお届けします。本記事では、米金融大手で1億人以上の個人情報が漏えいした事件の背景をひもときながら、問題点とセキュリティ対策のポイントを解説します。 Webセキュリティの第一人者が語る、個人情報流出事件の裏側 徳丸浩氏：ただいまご紹介いただきました、EGセキュアソリューションズの徳丸でございます。本日は「米国金融機関を襲った個人情報大規模流出事件の真相」というテーマでお話をさせてい
23年3月末から勉強時間をガイドライン類の読み込み＆ブログ執筆にあてて7カ月が経ちました。 特に良い区切りでもないのですが、ここらで一度振り返りたいと思います。 なんで読み始めたの？ どれだけ何を読んだの？ 色々読んでどうだった？ 1. 自分の発言に根拠と自信を持てる 2. 未経験の技術テーマでも取り扱いやすくなる 3.トレンドやビッグテーマが分かる おすすめのガイドライン類は？ なんで読み始めたの？ 今更の自己紹介ですが、私は所属組織の中で3 Line of Defenseにおける2nd Lineにおり、セキュリティの戦略立案、強化施策の推進、あるいは新しい技術を利用する際のルール作りを主に担っています。 プログラム開発、サーバ、ネットワーク、クラウド、API、コンテナ、AI、様々な技術テーマがある中で、そのすべてにセキュリティは強く関わります。そして、セキュリティ担当は、現場から上記の
apnews.com 2025年にはサイバーセキュリティ分野での未採用の職が350万になるよという、昨今の米国 IT 業界におけるレイオフ事情を知るとホントかよという話である。なんでそんなことになるのか？ 過去2年間、テクノロジー企業では30万人が雇用を失ったというが、サイバーセキュリティ分野は失業率ゼロを維持する稀有な雇用市場らしい。というか、今やあらゆる IT 部門がサイバーセキュリティ部門でもある。 brothke.medium.com 『コンピュータ・セキュリティ入門』（asin:0071248005）の邦訳もある、サイバーセキュリティ分野のベテラン Ben Rothke がこの問題を分析している。 彼によると、ゼネラリスト、中間管理職、CISO（最高情報セキュリティ責任者）、自称サイバー分野の専門家の成り手は不足していないという。実際にサイバーセキュリティ部門で足りていないのは、
IT子会社が設立される主な理由はコスト削減。課題はIT戦略立案能力、待ちの姿勢、先進技術の習得など。ガートナーの調査結果 ガートナージャパンは、国内のIT子会社の実情に関する調査結果を発表しました。 調査は国内の従業員500人以上、売り上げ規模1000億円以上の企業のCIO、CTO、IT担当役員、最高デジタル責任者、デジタルビジネス推進担当役員などを回答対象者として実施されました。有効回答は300社。 回答した企業のうち、「連結対象」「連結対象外」「ITベンダーなどと共同出資」のいずれかに該当するIT子会社を持つ割合は38.0%。 調査結果では、IT子会社設立の主な理由はコスト削減で、親会社から見た喫緊の課題はIT戦略立案能力、受け身の姿勢、スピード感、先進技術の習得などと説明されています。 IT子会社を設立する理由はコスト削減 IT子会社を持つ企業に、設立している主な理由を上位3つまでの
This post is also available in: English (英語) 概要 本稿は、DNS (ドメイン ネーム システム) のトンネリング技術が野生で (in the wild) どのような理由と方法で利用されているのかに関する研究をご紹介します。またこの研究結果に基づいて、トンネリング ドメインをツールやキャンペーンに自動的にアトリビュート (帰属) させる弊社のシステムについて取り上げます。 攻撃者は DNS トンネリング技術を採用することで企業ネットワークのセキュリティ ポリシーをバイパスしています。その理由は、ほとんどの企業が DNS トラフィックに対し、比較的寛容なポリシーを実装していることにあります。これまでの調査で、SUNBURST や OilRig などのマルウェア キャンペーンが、コマンド & コントロール (C2) に DNS トンネリング技術を使っ
この記事で行なっていること 凄すぎて”ズキズキワクワク"が止まりません はじめに ついこの間、ChatGPTは2022年1月までの情報を学習した、というい発表がありましたが、さらに今回のアップデートで 画像解析機能(GPT-4V) が追加され、アップロードした画像を使った新たなタスクの実行が可能になってます。そして、それが凄すぎます 衝撃的な投稿 まずはこちらの衝撃的な投稿をご覧ください。 動画は自転車の画像と共に「サドルを下げる手助けをしてください」で始まります。 ChatGPTからレコメンドが返ってきますが、それに対して、質問者は追加で ポイントになりそうな部分を拡大してアップロード マニュアルと自分の持っているツールの写真もアップロード します。 その結果、その質問者は、サドルを下げることに成功！そんな内容です。 自分の環境で、画像解析機能(GPT-4V)を使えるのか？ さて、画像解
Top > “その他”の一覧 > 「能動的サイバー防御」は効果があるのか？ ～注目が集まるoffensiveなオペレーションの考察～ はじめに 昨年9月に「『積極的サイバー防御』（アクティブ・サイバー・ディフェンス）とは何か ―より具体的な議論に向けて必要な観点について―」というブログ記事[1]を公表したところ、多くの反響をいただきました。 この時に示したとおり、「積極的サイバー防御」「アクティブサイバーディフェンス」「能動的サイバー防御」といったさまざまな呼称の概念は経緯的にも、また、使う人／組織においても非常に多義的であり、定義することにあまり意味はありません。他方で、この1年ほどの間に国内において主に注目が集まっているのは、この多義的なもののうち、より侵害性のある手段を用いた、offensiveなオペレーション（※）です。今回はこうしたoffensiveなオペレーションについて、その
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
