この画像を大きなサイズで見るPhoto by:iStock 約1500年前に描かれた一枚の地図が、現代の考古学者たちを失われた都市の発見へと導いた。 中東・西アジアに位置するヨルダンで見つかったのは、東ローマ帝国（ビザンチン帝国）の時代に栄えた都市「タライス」だ。 この都市は長いあいだ地図に描かれただけの幻の存在とされてきた。 信仰の拠点として機能しながら、農業や製造業も営まれていたこの都市には、宗教と経済が共存していた痕跡が残されていた。 ヨルダンに残る1500年前の地図 ヨルダン中部の町マダバにある教会の床には、色とりどりのモザイクで描かれた「マダバ地図」が残されている。 これは6世紀、東ローマ帝国（ビザンチン帝国）の皇帝ユスティニアヌス1世の治世に制作されたとされ、中東に現存する最古の地図だ。 この地図には、エルサレムを中心とした聖地157ヶ所の地名が記されており、その中には現在も正
（ＣＮＮ） 米ＡＢＣニュースのベテラン記者、テリー・モラン氏が８日未明、Ｘ（旧ツイッター）への投稿でドナルド・トランプ大統領とスティーブン・ミラー大統領次席補佐官を強く非難した。ＡＢＣは同日、トランプ政権の要求に応じ、モラン氏を停職処分とした。 モラン氏は投稿の中で、トランプ氏とミラー氏の「世界級の憎悪」に言及。トランプ氏にとって憎悪は「目標を達成する唯一の手段であり、その目標は自らの栄光をたたえること。それが彼の精神的な糧だ」と書き込んだ。 一方、ミラー氏については「憎悪を心の糧としている」と述べ、「彼は自分の憎悪を食べている」とした。 モラン氏はホワイトハウスで４月にトランプ大統領の希少なインタビューを取り付けた記者。９日の投稿はその後削除して、以後書き込みは行っていない。 ９日午前、トランプ政権はモラン氏を非難して、この投稿はＡＢＣニュースに悪い影響を及ぼすとコメント。ホワイトハウス
初めてアクセスしたウェブサイトでは「Cookieの使用に同意しますか？」と聞かれることがよくある。次回からはサインイン手続きが省略されて簡単に入れたり、前に閲覧した内容が示されたりと、何かと便宜をはかってくれるのがCookieだ。Cookieはそれらの情報を先方に教えることなく、自分のデバイス内で管理する仕掛けなので安全とされてきた。ところが、このところCookieの盗難被害が急増している。まったく油断もスキもありゃしない。 Webサイトにアクセスするたびに、いちいちユーザーIDとパスワードの入力を求められるのはウザイと、ウェブブラウザーの開発で知られるプログラマー、ルー・モントゥリは、ユーザーのデバイスにサインイン情報のメモを残すHTTP Cookieというシステムを開発した。アメリカの中華料理屋さんなどで最後に出てくる、割ると中からおみくじが出てくるフォーチュンクッキーのように、ごく短
トランプ大統領と実業家のイーロン・マスク氏＝５月３０日、米首都ワシントン/Allison Robbert/AFP/Getty Images/File （ＣＮＮ） トランプ米大統領は、自身の掲げる減税法案に賛成票を投じた共和党議員を標的にして実業家のイーロン・マスク氏が民主党候補を資金面で支援する場合、非常に深刻な結果に直面することになると警告した。ＮＢＣニュースとの電話インタビューで語った。 トランプ氏は、「もし、マスク氏がそうしたら、そのときは非常に深刻な代償を払うことになるだろう」とＮＢＣの記者に語った。 トランプ氏は、マスク氏との関係について「事実上終わったと思う」と語った。連邦政府との契約を取り消す権限が自身にあるとしつつも、考えたことはないと言い添えた。 米下院指導部は、マスク氏とトランプ氏の対立が法案成立の動きに影響を与えているとの見方を否定している。しかし、財政タカ派など一部
マスク氏、米政府に宇宙船使わせず トランプ氏、スペースＸ排除示唆 時事通信 外信部2025年06月06日09時09分配信 米実業家イーロン・マスク氏＝５月３０日、ワシントン（ＡＦＰ時事） 【シリコンバレー時事】米実業家イーロン・マスク氏は５日、Ｘ（旧ツイッター）で「（同氏が率いる）米スペースＸは、直ちに宇宙船の運用停止に着手する」と述べ、米政府事業への協力中止を表明した。大型減税関連法案を巡って関係が急速に悪化するトランプ米大統領が、マスク氏の企業への補助金や契約打ち切りを示唆したことに反発した。 トランプ氏、マスク氏にいら立ち 大型減税法案巡り確執―米 スペースＸの宇宙船「クルードラゴン」は、米国にとって国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）への唯一の輸送手段となっている。中国やロシアが宇宙空間の活用に取り組む中、スペースＸの排除は米国の安全保障に悪影響を与える恐れがある。 #イーロン・マスク氏
「親子そろってクラッシャーですから、農協も郵便局と同じように壊されてしまうんじゃないか」 【写真】「昭和の暴走族じゃあるまいし」ハコ乗りで物議を醸した小泉進次郎 と、農業関係者は不安を吐露した。 5月21日、令和のコメ騒動の渦中で、小泉進次郎氏が農林水産大臣に就任。5キロ4000円台に跳ね上がったコメの価格を「5キロ2000円を目指す」と、備蓄米の放出に踏み切った。しかし、手放しで歓迎ムードというわけにはいかない。 環境大臣時代にレジ袋を有料化「進次郎といえば、環境大臣時代にレジ袋を有料化させ国民を混乱させた張本人。何の役にも立っていない政策を次々に打ち出し、意味不明の『セクシー発言』まで飛び出して世界中から失笑を買ったことは記憶に新しい。 また独自色を打ち出そうとしているのでは、と気が気でない。父親の郵政民営化のように、農協民営化なんてされたらたまったものじゃありません」（前出・農業関係
ウォール街の流行語「ＴＡＣＯ（トランプはいつも尻込み）」について問われたトランプ氏、「最も不快な質問」 （ＣＮＮ） トランプ米大統領による度重なる関税発動の脅しにより、ウォール街はここ数カ月、歴史的な激動にさらされている。そして今、投資家らはトランプ氏の言葉をうのみにしなくなったばかりか、多少の皮肉も込めるようになってきた。 投資家の間では、新しいトレーディングスタイル「ＴＡＣＯ」が定着しつつある。ＴＡＣＯは「Ｔｒｕｍｐ Ａｌｗａｙｓ Ｃｈｉｃｋｅｎｓ Ｏｕｔ（トランプはいつも尻込みする）」の略語だ。つまり、トランプ氏の新たな関税発動の脅しに動揺して売りまくってはいけない、いずれ発言は撤回され株価は反発するのだから、というものだ。 英紙フィナンシャル・タイムズのコメンテーター、ロバート・アームストロング氏が編み出したこの造語をトランプ氏が初めて知ったのは２８日。記者からこの言葉に対する反応
進化論の父チャールズ・ダーウィンの説に反する植物が存在していることが神戸大などの研究で明らかになった。進化的にはごく最近になって登場した種と考えられ、長期的に生き残っていけるかはわからないという。 …
アメリカのトランプ大統領は、IT大手のアップルのiPhoneや韓国のサムスン電子などのスマートフォンについて、国内で生産せずに輸入する場合、関税を課す意向を示しました。 トランプ大統領は23日、自身のSNSで「アメリカで販売されるiPhoneはインドやそのほかのどこかではなく、アメリカ国内で生産されるべきだとずいぶん前からティム・クックCEOに伝えてきた」と投稿しました。 そのうえで、「そうでなければ会社は少なくとも25％の関税を支払わなければならない」として、アメリカで生産しなければ関税を課すことも辞さないという考えを強調しました。 アップルのティム・クックCEOは5月1日、トランプ政権による関税措置の影響を避けるため、当面、アメリカで販売されるiPhoneのほとんどは中国ではなくインドで生産すると明らかにしていました。 トランプ大統領は、その後、記者団からアップルにだけ関税を課すのかと
就任記者会見で質問に答える小泉進次郎農相＝東京・霞が関の農林水産省で2025年5月21日午後7時57分、幾島健太郎撮影 小泉農相は21日の就任記者会見で、今月下旬に予定していた政府備蓄米の第4回の入札をいったん中止すると発表した。石破首相から随意契約を活用した売り渡しを指示されたことを理由に挙げた。これまで一般競争入札で行ってきたが、コメ価格の高止まりの要因になっているとの指摘が出ていた。スーパーや外食産業など幅広い業種に直接売り渡す考えも示した。 また備蓄米の放出について、「需要があれば無制限に出す」との方針を示した。これらの策でコメ価格の抑制を目指す考えだ。【中津川甫、渡辺暢】
「ソフトウェア開発インフラが整ってない」――“赤裸々すぎ”と話題のホンダテックブログ、突然の記事削除 「逆に印象悪い」の声も 「ソフトウェア企業でふつうに存在したインフラが存在しない」――本田技研工業（ホンダ）が5月19日に同社のテックブログで公開した記事「ソフトウェアエンジニアがHondaに転職して感じたこと4選」が話題だ。IT業界から自動車業界に転職し、ホンダに務めて2年目という社員がつづる赤裸々な内容が「公式ブログらしからぬギリギリな内容だ」とXなどで注目を浴びたが、20日になって記事を削除。「逆に印象が悪い」などと波紋を呼んでいる。 記事中では、AWSを活用して車載システムやアプリ向けのWebサービス・サーバ開発に携わる同社のソフトウェアエンジニアが、自身の経験をもとに、転職して感じたことをつづっていた。書き手はセキュリティ対策ソフトのパッケージベンダーから、自動車業界に転職して8
江藤拓農相は５月２１日、コメを巡る不適切な発言の責任を取り、石破茂首相に辞表を提出し受理されたと明らかにした。２０１９年９月撮影（２０２５年 ロイター/Issei Kato） ［東京 １９日 ロイター］ - 江藤拓農相は１９日の参院決算委員会で、前日の講演でコメを買ったことがないと発言したのは「実は間違いだ」と言明した。コメ価格高騰などの問題が発生してから週に２回はスーパーを回るようにしており、先週もコメを買ったばかりだと説明し、「私のような立場にある人間がコメはいっぱいあると発言したことは本当に不適切だった」と語った。
アメリカのトランプ大統領は小売大手「ウォルマート」が政権の関税措置を受けて商品の値上げに踏み切る方針を示したことについて「関税のせいにすべきではない」と批判し、値上げの動きをけん制しました。 ウォルマートは今月15日、中国やベトナムなどから商品を輸入しているとした上で、関税によるコストの上昇を吸収するのは難しいとして、商品の値上げに踏み切る方針を示しました。 これについてトランプ大統領は17日、自身のSNSに「ウォルマートは値上げの理由を関税のせいにしようとするのをやめるべきだ。ウォルマートは去年予想をはるかに上回る多額の利益をあげた」と投稿し批判しました。 そのうえで「ウォルマートと中国は“関税を受け入れる”べきで、顧客に対して一切請求すべきではない。私も顧客同様、注視している！」として、ウォルマートに対して、関税によるコストの上昇を顧客に転嫁しないよう求めました。 アメリカでは、関税措
【5月17日 AFP】米国土安全保障省（DHS）は16日、移民が米市民権をめぐって競うリアリティー番組への参画を同省が検討しているとの報道内容を認めた。 報道内容について問われると、DHSは「企画は承認も却下もされていない」とし、「各提案は却下または承認される前に、徹底的な審査プロセスを経る」と回答した。 トリシア・マクラフリン広報担当次官は声明で、「この国では愛国心と市民としての義務を復活させる必要がある。型にとらわれない企画も喜んで検討する」と述べた。 米紙ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）によると、カナダ系米国人のロブ・ワーソフ氏が企画したこの番組で、参加者は自分こそが最も米国人にふさわしいことを証明するために対決する。 ワーソフ氏は、「これは移民版『ハンガー・ゲーム』ではない」「『負けたら船で国外追放する』という話ではない」と説明しているという。 「ハンガー・ゲーム」とは、テ
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