冬季を迎えている南半球、特に南極上空の成層圏でまれな温暖化現象が発生しており、地球全体に異常な気象などの壊滅的な影響をもたらすおそれがあると、専門家が警鐘を鳴らしました。 A rare Stratospheric Warming event has begun over the South Pole, with unusually strong anomalies now developing https://www.severe-weather.eu/global-weather/polar-vortex-stratospheric-warming-event-south-hemisphere-winter-fa/ Rare Sudden Stratospheric Warming event detected over Antarctica - The Watchers https:/
気候変動に取り組むうえでの大きな困難の一つは、世の中に悪い情報源が蔓延していて、悪質な情報もばらまかれていることだ。左派の気候変動活動家たち（気候変動問題について何かしようと自身の時間と労力を費やす傾向が最も強い人たち）は、「100社の企業が世界の排出量の70％を引き起こしている」とか「10％の富裕層が排出量の半分を占めている」といった馬鹿げた主張をする疑似左派的な情報を入手してしまいがちだ。それから右派。彼らは、以前だと気候変動を否定することにやっきだったけど、最近になってグリーンエネルギーへの巨大な不信感（金融関係者を除けば、グリーンエネルギーは「恐怖、不確実性、疑わしい」）を煽り立てている。こうしたとりまく事象から、クタクタになってしまうんだ。結果、多くの人たちが、気候変動への議論を避けがちになってるんだと思う。 こうした状況には、本当にイライラしてしまう。世の中には、本当にたくさん
（ＣＮＮ） 今から約２億５０００万年後、新たな「超大陸」の形成に伴って人類をはじめとする哺乳類は地球上から姿を消す可能性がある。研究者らがこのほど、そのような予測を発表した。 英ブリストル大学の科学者らが、スーパーコンピューターによる遠い未来の気候モデルを初めて活用。約２億５０００万年の間に各大陸が１つの超大陸「パンゲア・ウルティマ」を形成した後、異常気象がどのように激化するのかを予測した。 その結果、超大陸は極めて高温で乾燥が激しく、人類や他の哺乳類が事実上暮らせない環境になることが分かった。人類と他の哺乳類は、過度の高温下で長期間耐えられるような進化を遂げていない。 研究では超大陸の気温や風雨、湿度の傾向をシミュレーションし、構造プレートの動きと海洋科学、生物学のモデルを駆使して二酸化炭素のレベルを計算した。 それによれば、約２億５０００万年後の地球はパンゲア・ウルティマの形成で火山の
ジョージーナ・ランナード、マーク・ポインティング、ヤナ・タウシンスキ、ベッキー・デイル、BBC気候記者、データチーム
前例のない猛暑を受け、アリゾナ州各地でミツバチが死ぬケースが増加している/ Cricket Aldridg （ＣＮＮ） 猛烈な暑さに見舞われている米アリゾナ州でミツバチが死ぬケースが増え、昆虫学者の間で懸念が強まっている。ミツバチは生態系に必要不可欠な種で、特に食料生産に果たす役割が大きい。 同州フェニックスでは６月３０日から７月３０日にかけて３１日連続で気温が４３．３度を突破。全米の都市で観測史上最も暑い１カ月となった。 前例のない猛暑を受け、アリゾナ州各地のミツバチ専門家から警鐘を鳴らす声が上がっている。 アリゾナ大学の昆虫学者シャク・ナイル氏はＣＮＮの取材に、「ミツバチは約４５度までなら採餌行動を行うことができる。７月は４５度を超える日が多かったため、ミツバチには大きな打撃だ」と指摘する。 フェニックスを拠点にする養蜂家クリケット・アルドリッジ氏は「ミツバチの巣が溶けている」「餌不足
（ＣＮＮ） 化学物質による破壊が指摘されてきた成層圏のオゾン層が、今後数十年で完全に回復するとの見通しが明らかになった。 国連の専門家委員会が９日、４年ごとに出している報告書の中で発表した。 オゾン層は太陽光に含まれる有害な紫外線を吸収して生物を守っているが、１９８０年代後半以降、冷蔵庫の冷媒やスプレーの噴射剤に使われる化合物「フロン」などによる破壊が問題視されてきた。 最新の報告書によると、フロンなどの全廃に向けて「モントリオール議定書」が発効した８９年以降、破壊物質は９９％削減された。 このまま対策が続けば、オゾン層は世界のほとんどの地域で２０４０年、北極では４５年、南極でも６６年には、１９８０年のレベルまで回復するという。 世界気象機関（ＷＭＯ）のターラス事務局長はこの結果を受け、「オゾン層への行動は気候行動の前例になる」と指摘。オゾン層破壊物質の排除に成功した例から、化石燃料から脱
以前紹介したスティーブン・クーニン著の「Unsettled」の待望の邦訳が出た。筆者が解説を書いたので、その一部を抜粋して紹介しよう。 スティーブン・クーニンは輝かしい経歴の持ち主で、間違いなく米国を代表する科学者の1人である。世界最高峰のカリフォルニア工科大学で筆頭副学長までつとめた。伝説の研究者団体JASONの会長も務めた。コンピューターモデルによる物理計算の権威でもある。 温暖化対策に熱心な米国民主党のオバマ政権では、エネルギー省の科学次官に任命されていて、気候研究プログラムも担当した。 クーニンに対して、非専門家だとか、政治的な動機による温暖化懐疑派だとかする批判は出来ようが無い。 政治的な動機だけいえば、本書で書いてあるように、むしろクーニンは多くの政策において民主党を支持している。ならば、党派性からいえばむしろ気候危機説を煽るほうになる。 私利私欲だけを考えるなら、クーニンがこ
国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は9日、産業革命前と比べた世界の気温上昇が2021～40年に1.5度に達するとの予測を公表した。18年の想定より10年ほど早くなる。人間活動の温暖化への影響は「疑う余地がない」と断定した。自然災害を増やす温暖化を抑えるには二酸化炭素（CO2）排出を実質ゼロにする必要があると指摘した。温暖化対策の国際的枠組みのパリ協定は気温上昇2度未満を目標とし、1
今日（３月３０日）は、東京で10年ぶりに黄砂が観測されるなど北日本から西日本の各地で黄砂が話題になっていますが、その裏で気象庁と環境省からたいへん重要な報道発表がありました。内容は「生物季節観測の発展的な活用に向けた試行調査の開始について」というもの。 私自身はこのニュースを聞いて、たいへん嬉しく感じました。というのも、７０年近くに及ぶ貴重な観測データが、廃止されることなく今後も存続することが、ほぼ確実になったからです。 生物季節観測とは何か 昨年１１月１０日、気象庁はこれまでの生物季節観測を見直すとして、２０２１年（今年）から動物の観測を完全に廃止し、また植物の観測も大幅に縮小するとの発表をしました。このニュースは新聞やテレビなどでも大きく取り上げられ、気象関係者のみならず、多くの方の関心を呼びました。（参照記事） 簡単に生物季節観測について補足すると、気象庁は１９５３年から季節の進み具
新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）により、地球温暖化（気候変動）への関心が世界的に低下しているが、地球全体の気候に大きな影響を与えかねない異変が進行している。 今年に入ってからすでに100日以上、太陽の無黒点状態が続いているのだ。黒点とは、太陽表面を観測したときに黒い点のように見える部分のことを指す。この部分も光を放っているが、周囲より弱い光なので黒く見える。黒点は約11年の周期で増減を繰り返しているが、黒点が生じていないということは太陽の活動が低調であることを意味する。 現在は太陽の黒点活動の極小期にあたるが、それにしても足元で生じている無黒点状態は尋常ではない。昨年も77％にあたる281日間、黒点が発生しなかった。米国航空宇宙局（NASA）も、「ダルトン極小期と同じ状態になるのかもしれない」と懸念を表面している。 ダルトン極小期とは、1790年から1830年まで続いた太陽活
地球温暖化に関する報道を見ていると、間違い、嘘、誇張がたいへんによく目につく。そしてその殆どは、簡単に入手できるデータで明瞭に否定できる。 本稿は、そのようなデータを報道関係者向けにまとめたものだ。 全17項目のファクトについて、そのポイントを1ページで箇条書きと図で簡潔に書いた。加えて、理解を深め正確を期する読者のために解説と文献を付した。 忙しい方は1ページにまとめたポイントだけでも全17項目を読んで欲しい。 なお本稿では専ら過去の観測データを論じ、シミュレーション予測については扱わない。 観測データを見る限り、地球温暖化による被害は殆ど起きていないことが解る。報道では何か災害があると「温暖化の影響がある」等と結ばれることが多い。だが影響は量として把握しないと認識を誤る。定量的には温暖化の影響は「ごく僅か」であり、「温暖化のせいではない」と言った方が正確なものばかりだ。 他方で、シミュ
今年4月30日、政府は2030年度に温暖化ガス排出量を2013年度比26％削減する目標案を公表した。この6月にドイツで開かれるG7サミット（主要国首脳会議）で、安倍晋三首相がこれを表明する見通しだ。 EU（欧州連合）や米国、中国といった温暖化ガスの排出量が多い国・地域が先行して削減目標を示す中、日本の目標は国際的に受け入れられるのか。産業界にどんな影響を与えるのか――。 気候変動問題に詳しい世界自然保護基金（WWF）ジャパン自然保護室 室次長 兼 気候変動・エネルギープロジェクトリーダーの小西雅子氏に聞いた。 （聞き手は相馬 隆宏） 「26％削減」という政府が掲げた温暖化ガス削減の新たな目標案は産業界にどう影響しますか。 小西：日本企業にとってビジネスチャンスを失いかねない目標案です。この案の前提となる電源構成では、再生可能エネルギーが22～24％。日本のポテンシャルからすると、再エネの導
はいはい、また中国大気汚染、戦慄のニュースのお時間でございますよ。 米国科学アカデミー紀要に載った最新論文で、中国の大気汚染が太平洋を遥々こえて西海岸にも有害物質をまき散らしていることがわかりました…ひゃーオソロシー！ …って偏西風は真っ直ぐ西海岸目指して吹いてくるんだから当たり前じゃないですかね。昨年11月にNASA気象シミュレーションセンターがゴダード地球観測システムモデルで再現した｢最高解像度の世界の風のシミュレーション｣（下図）を見ても、中国の風はばっちり日本北部を通って西海岸に当たってます。 調査では、中国の製造工場から出る酸化窒素や一酸化炭素で｢LAは基準値を超えるスモッグが年間1日増えてる｣こと、基準値未満の日も｢西海岸で検出される硫酸汚染物質の4分の1は中国から流れてきたもの｣であることがわかってます。汚染物質が米国本土に到達しているのはわかっていましたが、数量化したのは今
日本は過去8年間、官民合わせて20兆円以上を「CO2排出を減らすため」に費やしてきた。しかし、その20兆円でCO2排出量が減り、地球の気温が下がった気配はない。IPCCという「権威」の言うがままに日本は、東日本大震災の被害総額（17兆円）以上の巨費を無駄に投じてきたのだ。 だが、ここにきて「人為的CO2脅威論」は科学的なほころびが次々と明らかになり、崩壊への道をたどりつつある。日本社会の健全な回復のためにも、私たちはそろそろ地球温暖化という神話（ホラー話）から目を覚ますべきだろう。 IPCCの報告書は「天の声」なのか 2013年9月26日、国連の「気候変動に関する政府間パネル」（IPCC）が「第5次評価報告書」（以下「報告書」）を発表した。正確に言うと、報告書全体のうち、まず科学知見を扱う第1作業部会の「政策決定者向け要約＝SPM」を承認・公表し、最終稿を受諾した（出版は2014年1月の予
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