意外な組み合わせが双方にメリットをもたらすことがあります。 オランダ・ワーゲニンゲン大学（Wageningen University & Research）動物科学科に所属するエマ・カンファービーク氏ら研究チームは、牧草地にソーラーパネルを設置することでヒツジが元気になると報告しました。 ヒツジたちはソーラーパネルの下で休憩することで熱ストレス（健康に害を及ぼす高温状態）から守られて元気になり、たくさんの草を食べるようになったのです。 研究の詳細は、2022年11月29日付の学術誌『Applied Animal Behaviour Science』に掲載されました。 A preliminary investigation of the effect of solar panels and rotation frequency on the grazing behavior of sheep
ロシア軍によるウクライナへの攻撃が続いていますが、私たちの生活に身近な「医療」の分野でも価格が高騰しているものがありました。 名古屋市南区にある歯科医院。歯の治療に必要なモノの価格が大きく値上がりしているといいます。 歯科医院の院長： 「銀歯は、金・パラジウム・銀（でできている）。それがないと被せ物が作れない」 虫歯の治療に使われる「銀歯」。これに含まれるパラジウムという金属の価格が高騰し、原料となる合金の値段が上がっていました。 歯科医院の院長： 「ちょうど30gが10個入った1箱単位で買っていたんですけど、それでも20～30万円で買えていたのが、今では100万円超えになっています」 ロシアはパラジウムの世界生産量の4割を占めていて、情勢悪化に伴う供給への不安から価格が高騰。多くの歯科医院が頭を悩ませているといいます。 歯科医院の院長： 「金属代は保険点数で決まっています。銀歯の材料費を
新型コロナウイルス禍で苦境が続く飲食業界において、和食を提供していた店舗をウナギ料理店に衣替えする動きが相次いでいる。なぜ今、ウナギなのか。28日の「土用の丑（うし）の日」に向けて書き入れ時を迎える店舗を訪れ、理由を探った。 「今日も忙しくなりそうだ」。7月中旬の昼前、福岡市南区の「うなぎ屋鰻遊（まんゆう）記」の調理場で、店長の花田淳さん（48）が九州産ウナギを焼き上げていた。店内で2000～3000円台のうな重やせいろ蒸しなどを提供するほか、持ち帰りにも応じており、香ばしい匂いに誘われて次々と客が訪れていた。 同店は6月に開業したばかり。それ以前はチェーン展開する水炊き店「博多華味鳥（はなみどり）」だったが、運営するトリゼンダイニング（福岡市）がウナギ業態の1号店とした。花田さんも水炊きの料理人だったが、専門店で数カ月間修業した。客足は好調で「価格の高い商品が人気」だという。
新型コロナウイルスの感染が急速に拡大し、人工心肺装置＝ECMOなどの医療資源が不足する。そんな最悪の事態に備え、日本集中治療医学会はより効果が期待される患者に優先的に振り分けるため、回復の見込みがない患者などの治療を中止する、あるいは差し控える場合の注意点を示した提言をまとめました。 新型コロナウイルスに感染した人の命をつなぎ止めるECMO＝人工心肺装置や、人工呼吸器、それに集中治療室のベッド。こうした医療資源は徐々に増えてきているものの、数にかぎりがあります。 国内で感染が再び拡大する中、日本集中治療医学会は、今後、重症患者が増え続けECMOなどの医療資源が不足するという最悪の事態が起きた場合に備えて、新たな提言をまとめました。 より効果が期待できる患者に医療資源を優先的に振り分けるため、回復の見込みが無い患者などの治療を中止したり差し控えたりする場合の、考え方や注意点を示しています。
工業製品の製造や研究開発などの際に幅広く使われている「ヘリウム」の供給量が減少して、一部の研究が行えなくなるなどの影響が出ていて、関係する学会は緊急の声明を出して、ヘリウムの安定供給に国をあげて取り組むよう訴えることにしています。 世界の生産量のおよそ６割を占めるアメリカが、ヘリウムの輸出を去年から減らしていて、日本のヘリウムの輸入価格は10年前のおよそ３倍になっています。 ヘリウムの輸入会社は、医療機関や工業製品のメーカーには優先的に供給していますが、研究開発用はすで不足していて、一部の研究が行えなくなるなど影響が出ています。 このため、日本物理学会などの関係する学会は、このままでは研究開発が進まなくなるだけではなく、製造現場や医療にも大きな影響を与えるとして、緊急声明を出してヘリウムの安定供給に国をあげて取り組むよう訴えることにしています。 この中では、ヘリウムをリサイクルする設備や環
停電に見舞われたベネズエラの首都カラカス（2019年3月9日撮影）。(c) Matias DELACROIX / AFP 【3月10日 AFP】（写真追加）7日から大規模停電が続いているベネズエラで、人工透析を受けられなくなり死亡した重度の腎不全患者が、8日までの2日間で15人に上ったことが分かった。医療人権団体CODEVIDAが9日、明らかにした。 同団体のフランシスコ・バレンシア（Francisco Valencia）氏は、9日には国内にある人工透析装置の100％が停電で使用不能になると恐れがあるとの見通しを示し、全国で1万200人以上いる人工透析を受けている人にとって「危機的な状況だ」と述べた。(c)AFP
今夏の電力需給対策をめぐり、菅政権は２５日、東京電力と東北電力管内の大口需要家に発動する電力使用制限令の概要をまとめた。東電管内は７月１日〜９月２２日、東北電力管内は７月１日〜９月９日、いずれも午前９時〜午後８時の間、使用最大電力を１５％削減するよう求める。一方で、医療や交通機関などには例外規定を設ける。 枝野幸男官房長官は２５日午前の記者会見で「需要家間の公平性の確保、『正直者がバカをみる』ことになってはいけないので、補完的な措置として実施する」と説明した。電力使用制限令は、電気事業法第２７条に基づく措置。 枝野氏はまた、「当然のことながら医療施設のような生命にかかわる施設などでは例外的な扱いを認める」と述べた。具体的には、医療施設や医薬品製造業者などは削減率をゼロにするほか、鉄道や空港など交通機関の削減率も緩和。東日本大震災の被災地域の公共機関の削減率はゼロにする。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
