.NetからOpenOfficeのドキュメントを操作するための方法です。 OpenOfficeには UNO(Universal Network Objects) というAPIが用意されてるのでそれを使って操作できるようです。 (OpenOffice内のマクロも UNO 経由で動いてるっぽいです) UNO を .Net Framework CLI から利用するためのライブラリも用意されています。 まず、.Net から UNO 操作を行うために、OpenOffice SDK を入れます。 今回はここから、3.2の SDK をダウンロードしました。 下記の UNO 操作のライブラリを VisualStudio のプロジェクトフォルダにコピーして、参照設定を行います。 C:\Program Files\OpenOffice.org 3\URE\bin\ cli_uno.dll C:\Program
ワープロ、表計算、プレゼンテーション、メールクライアントといった仕事に必要なソフトウェアをひとまとめにしたオフィススイートの1つに、オープンソースの「OpenOffice(Apache OpenOffice)」がありますが、現在、開発者不足のためプロジェクトが終了寸前にあることが明らかになりました。(※その後、継続が決まりました。記事末尾の追記参照) [DISCUSS] What Would OpenOffice Retirement Involve? (long) http://mail-archives.apache.org/mod_mbox/openoffice-dev/201609.mbox/%3C008d01d204a9%24bd37caa0%2437a75fe0%24%40apache.org%3E OpenOffice, after years of neglect, cou
イタリア軍は昨年Microsoft Officeをオープンソースのオフィススイートに切り換える方針を発表していたが、イタリア国防省によると、これによって最大で2900万ユーロを節約できる見込みだという（SOFTPEDIA、Slashdot）。 計画では、2017年までに全体の70％に当たる75,000人を対象にLibreOfficeへ切り換える予定だという。これは現在使用しているMicrosoft Officeライセンスの利用期限を考慮したスケジュールであるとしている。残りの約25,000人については2020年までに切り換える計画だそうだ。 この計画に基づき、イタリア軍ではすでに5,000台のPCにLibreOffice環境を構築しているが、深刻な問題には遭遇しなかったとしている。なお、こうした動きは他のヨーロッパ諸国にも波及しつつあるとしている（SOFTPEDIAの別記事）。
ストーリー by hylom 2016年05月17日 6時00分 WIndowsでも普通にそれくらいの頻度で問題は発生しますからねぇ 部門より ドイツ・ミュンヘン市が職員の使用するPCをWindowsからLinuxに移行したことは度々話題になっているが（過去記事）、これに対する中間調査報告書とりまとめ案が発表された。これによると、同士の職員は「時代遅れで信頼性が低いソフトウェアに不満を感じている」という。 現在ミュンヘン市では約2万台のLinuxデスクトップと4163台のWindowsマシンが使われているとのこと。Linuxマシンのうち45％はUbuntu 12.04 LTSベースの「LiMux 5.x」で、Ubuntu 10.04 LTSベースの「LiMux 4.0」が23％、「LiMux 4.1」が32％だという。また、Windowsマシンの77％がWindows 7、9％がWindo
6割超がOffice互換ソフトを利用中、うち半数はOpenOffice MS Office互換ソフト利用実態調査 回答者の6割以上がMicrosoft Office（以下、MS Office）の互換ソフトを利用中、そのうち半数はOpenOffice.orgユーザーである---。MS Officeを構成する「Word」「Excel」「PowerPoint」は、定番のパソコンソフトとして仕事から趣味まで様々な場面で使われている。しかし、最近ではほぼ同等の機能を備えながら、より安価なOffice互換ソフトが複数のベンダーから相次いで登場している。 そこでITpro Activeでは、MS Office互換ソフトの利用実態調査を実施した。調査期間は6月21日-29日。ITpro Active会員にITpro Activeメールで告知し、計1067人から回答を得た。 全回答者の3割がOpenOffi
オープンソースからハイスクールフリート、The Beatlesまで何でもありの自称エンターテインメント日記。 皆さんOracle好きですか？ 私は好きじゃないどころかわりと積極的に嫌いですし、Oracleのことを好きだという人には今のところ会ったことがありません。 まぁそんなことはどうでもよくって、あなたや私が望もうが望むまいが、Oracleという企業は存在しています。 OracleはSun Microsystemsを買収した時に運営していたFLOSSプロジェクトの多くを引き継いでいます。中には戦略的に積極的になっているものもありますし(MySQLとか)、ポイチョと捨てたものもあります(OOoとか)。VirtualBoxやNetbeansは、なぜ今でも維持しているのか良くわかりません。利益を生んでいるようには見えないのです。 Netbeansに関してはよくわからない（判断するだけの材料がな
2014年4月9日、Microsoft Office 2003の延長サポートが終了します。マイクロソフト社はサポート終了後はセキュリティパッチの提供を終了すると発表しています。そのため、セキュリティ上の脆弱性が発覚したとしても修正パッチが提供されません。 すでに、コスト削減などを目的に、オープンソースソフトウエア（OSS）のオフィスソフトであるLibreOfficeやOpenOfficeを導入する自治体や企業が増加しつつあります（OSS推進フォーラムによるOSSオフィスソフト活用事例集1、活用事例集2）。サポートの切れたMicrosoft Officeに代えてOSSオフィスソフトを使用することが、オフィスソフトの2014年問題への対策のひとつであると言えます。 今回は、事例からわかった、OSSオフィスソフトの業務利用を成功させるポイントを解説します。 ポイント1：トップダウンによる意思決定
日本マイクロソフトが2013年9月、「山形県が業務の効率化に貢献するソフトウェアとしてMicrosoft Officeを再評価、2014年度中に全庁的に導入」すると発表した。山形県は2011年からオープンソースのオフィスソフトOpenOffice.orgを全庁の標準ソフトと位置づけ、約5600台のパソコンに導入していた。実際はどうだったのか。山形県企画振興部情報企画課に聞いた。その結果判明したのは「山形県はOpenOffice.orgからMicrosoft Officeに逆戻りするのではない」ということだった。 標準ソフトはOpenOffice.org、Microsoft Officeは必要に応じ導入 まず、山形県はすべてのパソコンにMicrosoft Officeを再導入するわけではない。2014年度の予算としては約5000万円、全パソコンの3分の1にあたる約1400台ぶんのMicros
(2013.09.08 00:27 追記：山形県庁さんのことは今回のエントリーを書くきっかけに過ぎず前々から問題意識はあったので「…について」という釣りっぽいタイトルはやめて「……を受けて」にタイトル変更。私は山形県庁さんの決定そのものにはあまり感心がなく、その周囲に出てくる言説についてちょっと思うところがあっただけなのでー。今頃ごめんなさい) Facebook に書いたんだけど、こういうのはちゃんと外に向けて書かなきゃね、ということでまるっとコピペ。 あちこちで話題になっている山形県庁さんの件。 http://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1309/04/news112.html コミュニティの総意は知らない（そんなのそもそもあるのかしら）けど個人的な意見としては： オフィスソフトは業務達成の手段であって目的ではないのだから目的に叶うソフトウ
山形県は、オフィスソフトウェア製品「Microsoft Office」を2014年度中に全庁に導入する。日本マイクロソフトが9月4日に発表した。オープンソースソフトウェアからの再切り替えとなる。 山形県は、2002年に職員1人1台のPCを導入した際に、クライアントOSおよびオフィスアプリケーションとして「Microsoft Windows XP」とMicrosoft Office XPを採用した。しかし、2011年のOffice XPのサポート終了に際し、業務で作成したドキュメントを永続的に活用できるよう汎用的なファイル形式を保つことなどを目的に、オープンソースソフトウェアのオフィスソフトを全面採用し、Microsoft Officeの利用を一部に限定する運用に切り替えていた。 2年近く運用を続ける中で、民間や国、ほかの自治体などから送付されるMicrosoft Officeのファイルをビ
9月初旬、大阪府の交野市と箕面市を訪れた。日経Linux11月号の特集「いまこそWindows完全脱出」の取材のためだ。交野市は市役所の職員が使うオフィスソフトとして「OpenOffice.org」を全面的に採用。さらに一部のパソコンでLinuxディストリビューションの「Xubuntu」を導入している。箕面市は市内すべての小中学校でLinuxディストリビューションの「Ubuntu」を実装したシンクライアントを導入した。 “フリー”で利用できるオープンソースソフトウエア（OSS）だが、企業や自治体での用途はサーバー向けが中心。デスクトップ向けOSSでもWindowsに劣らない機能や使い勝手を持つものが数多く公開されているにもかかわらず、それらを採用する企業や自治体はほとんどない。SIベンダーがサポートするOSSの導入・運用保守支援サービスも、中心はサーバー向けだ。 参考になる導入実績もなけれ
「コスト削減以外の目的がないと成功しない」――住友電工がOpenOffice.orgを採用した理由：MS Officeの禁止令は出さない（1/3 ページ） コスト削減などを目的にオフィスソフト「OpenOffice.org」を採用する企業が増えている。だが「コスト削減以外に明確な目的を持たないと導入は成功しない」と住友電工の大釜秀作氏は言う。 自動車や情報通信など幅広い分野の事業を手掛ける住友電気工業（住友電工）は、従業員数が1万1000人を超える大規模なメーカーだ。同社は4月にオープンソースのオフィスソフト「OpenOffice.org」の導入を全社で推進すると発表した。事務所内の関連会社を含めた約1万5000台のPCを対象に、年間500～600台を入れ替えていく予定という。 一部の企業や自治体では、既に導入しているMicrosoft OfficeなどのオフィスソフトをOpenOffic
米Oracleは6月1日（米国時間）、オープンソースのオフィススイートOpenOffice.orgを非営利団体Apache Software Foundation（ASF）に寄贈する計画を発表した。米IBMも賛同を寄せている。一方、OpenOffice.orgのフォーク「LibreOffice」を開発するチームは、歓迎するとしながらも、「チャンスを逃した」と記している。 OpenOffice.orgは、Oracleが米Sun Microsystems買収により獲得したオープンソースのオフィススイート。Oracleは2010年12月に商用版「Oracle Open Office 3.3」を発表したが、2011年4月に商用版の開発中止を発表していた。その際、コミュニティベースのプロジェクトとして、「非商用ベースで幅広い支持者に応じる組織がOpenOffice.orgプロジェクトを管理することが
編集S：さぁて、今回のUbuntu道場は？ あわしろいくや：その次回予告風の声かけは危険な気が……。 瀬尾浩史：今に始まったことじゃないペン。 ミズノ：それもそうですね。 あわしろいくや：それで速攻で納得するのもどうなんですかな……。 さかもっちー：こ、これがUbuntu道場……。 やまね：あれ、なにか新顔が。 さかもっちー：こんにちは。 編集S：新キャラー。 hito：「Ubuntu Studio」とかサウンド方面で活躍中の坂本さんです。 さかもっちー：坂本です。 編集S：短く自己紹介、どぞ。 瀬尾浩史：「短く」とか牽制してるあたりがポイントペン……。 さかもっちー：MTBで山道走ったり、鉛筆で素描したり、デジタルでお絵描きしたり、音楽制作、動画制作やったりしてます。趣味が昂じて、最近はUbuntu Studio関係でいろいろ活動してます。おまけに「Nucleus CMS」のマルチバイト
OpenOffice.orgの開発コミュニティは9月28日、10年間に渡って同プロジェクトを支援してきたOracle（旧Sun Microsystems）から離れ、新たに独立組織「The Document Foundation」を立ち上げると発表した。同組織の下、OpenOffice.orgは新たに「LibreOffice」という名称で開発やリリースが続けられる。 The Document FoundationはOpenOffice.orgの権利を持つOracleからは独立した組織となるが、現在Oracleに対してThe Document Foundationのメンバーとしての参加を呼びかけているほか、「OpenOffice.org」というブランド名をThe Document Foundationに寄付するよう要請しているとのこと。ただし、Oracleから回答は得られていないため、ひとまず
この1ヶ月ほどの間に、自治体がOpenOffice.orgを標準オフィスソフトとして採用したというニュースが相次いで報じられています。 マイクロソフト社のように特定のベンダーによって独占されないオープンなファイルフォーマットということで、公文書の標準文書ファイル形式として、ODF（OpenDocument Format）の採用が世界的に進むなか、自治体における対応が、日本においても一気に進んでいくことになりそうです。 なかでも、Windows 2000の延長サポートが7月１３日で終了し、セキュリティホールに対する修正も提供されなくなったわけですが、大阪府交野市の場合、Windows 2000を搭載しているパソコンに、Linuxをインストールして再利用するOSとして、Xubuntuを導入するようです。 対象は、リースアップ後、市が無償譲渡を受けて事務処理用に使用していたパソコン約100台と、
アシストは2010年4月20日、山形県に対しOpenOffice.org評価検証支援サービスの提供を開始したことを明らかにした。山形県では「評価の結果、問題ないと判断されれば次期オフィスソフトとして導入する」としている。 山形県では、現在導入しているMicrosoft Office XPのメインストリームサポートが2006年7月に終了し、延長サポートも2011年7月12日に終了することから、次期オフィスソフトの選定を進めていた。Microsoft Officeと互換性があり、無償で利用できるオフィスソフトとしてOpenOffice.orgが候補にあがり、2009年に「オフィスソフトOpenOffice.org検討に係るワーキンググループ」を設置、評価を行ってきた。 今回、アシストのサービスを利用し文書の移行性や業務システムとの連携など、導入にあたって予想される課題を検証する。「評価の結果、
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