まぁ、そこは100歩譲って仕方ないにしても、パソコンを買った時には箱の中で行儀よくしていたはずの梱包CDがない場合とかは輪をかけてめんどくさいんですよねー。アクティベートするのにネットに繋がってなかったりも問題だし。これってWindowsユーザなら幾度か通って来た道ではないでしょうか？ サイト「Online Tech Tips」にWindowsXPの再アクティベートを回避する方法が記述されていたので紹介させて下さい！ しかもやり方はファイルをひとつコピペするだけ。 システムをすっからかんにしてしまうその前にWPA.DBLのファイルをSyste32ディレクトリの中からコピーしメモリースティックなどのサムドライブやその他の外部機器にコピーしておいて下さい。システムをロードし終わったあと、ブートメニューからセーフモードでパソコンを起動し、先ほどコピーしておいたWPA.DBLのファイルをSyste
3日、マイクロソフトとドワンゴの共同記者会見にて、「ニコニコメッセ」が発表された。左はドワンゴ顧問の夏野剛氏、右はマイクロソフト執行役常務の笹本裕氏 「ニコニコ動画」（ニコ動）で見つけた面白い動画を、今すぐ友達に教えたい。家族や知り合いで、動画を見ながら会話を交わしたい──。 3日にマイクロソフトが始めた「ニコニコメッセ」は、そんな用途に役立つ新機能だろう。ニコニコメッセは、Windows Liveメッセンジャーの画面上にニコ動の動画を表示し、1対1でチャットのやり取りができるというサービス。特徴的なのは、Liveメッセンジャーで招待された側は、ニコ動のIDを持っていなくても動画が視聴できるという点だ。現在、ブログなどにニコニコ動画の動画を貼り付けられる外部プレーヤーと同じ仕組みが使われている。
ビル・ゲイツのスピーチ「学校では教えてくれない人生に役立つ11のルール」 ビル・ゲイツがあるハイスクールでスピーチをした、「学校では教えてくれない人生に役立つ11のルール」というものがインターネットで出回っています。 実際は彼自身の言葉ではなく、彼が抜粋でチャールズ・J・サイクスの著書「Dumbing Down Our Kids」から引用したものだそうです。 欧米的なルールではありますが、なかなか的を射た面白いルールなのでご紹介します。 人生は公平ではない。それに慣れよ。 世界は君の自尊心を気にかけてはくれない。君の気分に関係なく世界は君が仕事を終わらせることを期待している。 高校を出てすぐ6万ドルの年収を稼ぎはしない。携帯電話(当時は高かった)を持った副社長にもならない。自分で両方を稼ぎ出すまでは。 先生が厳しすぎると思うなら、上司を持ってみろ。 ハンバーガーを引っくり返すということは沽
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国時間3月11日にGoogleによるDoubleClickの買収が完了したことを受け、金融アナリストや投資家たちは、Microsoftから受けている買収提案についてYahooにかかるプレッシャーは大きくなるだろうと見る。 GoogleとDoubleClickが一緒になってインターネット検索広告とディスプレイ広告を提供し始めることは、Yahooにとって大いなる脅威であると、アナリストたちは述べる。さらに、Yahooには立ち向かわなければならない問題がもう1つある。Microsoftから膨大な金額を提示されている、あの買収提案だ。 Needham & Co.のアナリストMark May氏は「GoogleのDoubleClick買収はMic
Expired：掲載期限切れです この記事は，ロイター・ジャパンとの契約の掲載期限（30日間）を過ぎましたので本サーバから削除しました。 このページは20秒後にNews トップページに自動的に切り替わります。
検索市場は「ゲームオーバー」だという前提から話を始めよう。Googleは勝利した。Googleの優位性については、このRead/WriteWebへの投稿で十分に説明されている。Googleキラーがもし存在するとしても、それは次のような検索業界への新規参入者ではないだろう。 面白い新機能：新しいユーザーインターフェース、アラート、見せ方などのことだ。問題は、よい機能が1つあるだけでは、Googleのユーザーを乗り換えさせるのには十分ではないし、複数の検索エンジンを使うような時間や動機を持つ人などいない。この分野で、新興企業はどこに賭けたらいいだろうか？安く作って、GYM（Google-Yahoo-Microsoft）に研究開発案件として売ることだろう 自然言語処理：この分野には大きな資金が投入されている。これは間違ったことのように思える。人間にとって簡単な問題を解決するために、扱わなければな
Microsoftが広告技術プロバイダーのJiWireと提携した。同社は提携の下、市営Wi-Fiネットワーク上で広告を配信する意向だ。 両社は、オレゴン州ポートランドとミシガン州オークランド郡で新しい広告サービスをテストしている。 両社は提携の詳細を明らかにしていないが、広告収入は両社で分配すると述べている。 市全域をカバーするWi-Fiネットワークの一部もしくは全部の費用を広告で賄うというコンセプトは新しいわけではない。サンフランシスコ市も、市営のWi-Fiネットワークを開設したら、無料サービスを提供する計画だ。同市のネットワーク構築には、EarthLinkとGoogleが選ばれている。 しかし、JiWireの最高経営責任者（CEO）Kevin McKenzie氏によると、JiWireのアプローチはGoogleのものとは異なるという。Googleはテキストのリスティング広告を提供するが、
文：Joris Evers（CNET News.com） 翻訳校正：株式会社アークコミュニケーションズ、大久保崇子、國分真人2007年07月12日 19時55分 編集部注記：今回はウェブセキュリティの現状と将来について検証する、4回にわたるシリーズの第3回目です。 グーグルが感じる「再取り組み」の必要性 「パラノイド」：それはヤフーのセキュリティチーム MSがデスクトップから学んだ教訓 問題の解決への道 Pete Boden氏は、Microsoftの社員にハッカーの心理を理解してもらいたいと考えている。同社が2005年に「Blue Hat」カンファレンスを初めて開催したのは、まさにその理由からであった。このイベントは会社にハッカーを招き、講義やミーティングを通してセキュリティに関係する社員に不正侵入者の心理を紹介するものである。 今やBlue Hatは年に2回開催される人気イベントとなった
CNET News.comが2005年に報じたようにMicrosoft社内の方針説明書では、「Microsoft Works」の広告付きバージョンを論証しており、Works一式が搭載された新しいコンピュータを販売してもMicrosoftは1台あたり数ドルしか得ることができないと述べている。広告収入型にすれば容易にその売り上げを上回ることができるというわけだ。 この経済的理論は実際に正しいかもしれないが、Capossela氏は売り上げだけの問題ではないと指摘している。問題の1つは、スプレッドシートやワープロプログラムを使用するときにユーザーが広告を見たいと思うだろうかという点である。 「経済的理論をそのまま適用することはできない」と同氏は述べた。 またMicrosoftは、OfficeまたはWorks製品ライン全体をその対象とする必要はないかもしれない。同社は、オンラインサービスにより既存の
Microsoftの研究部門と英国の新興企業Skinkersが共同開発したインターネットビデオサイト「LiveStation」が、発表から2カ月以上たった今、新たな注目を集めている。 Microsoftのブラウザ用プラグイン「Silverlight」を利用したこのプロジェクトは、2007年4月に発表され、今もユーザーを限定したベータテストの段階にある。だが、7月第1週にブログでの言及が急に増えており、「Joostキラー」と呼ばれることも多い。 LiveStationでは、ピアツーピア（PtoP）技術を利用することで、インターネット経由のテレビ番組のライブ配信がより効率的に行える。LiveStationのデモビデオがMicrosoftの動画共有サービス「Soapbox」に掲載されている。Skinkerの最高経営責任者（CEO）であるMatteo Berlucchi氏はビデオの中で、あと数カ月
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マイクロソフトは7月4日、ITの利活用による県内産業の振興を促進することで合意し、相互の協力、連携により「ITベンチャー支援プログラム」を実施する覚書を締結することを発表した。この発表に関連してマイクロソフトでは、2007年7月3日に四国4県をサポートする「四国支店」を開設。地域に根ざしたビジネス展開をスタートしている。 今回、香川県とマイクロソフトが発表した「ITベンチャー支援プログラム」は、香川県内のITベンチャーや中小IT企業を対象に、技術支援、マーケティング支援などを、対象企業に共同で提供するもの。2007年中に公募を行い、香川県が第一次審査、マイクロソフトが最終審査を行うことで対象企業の選定を行う。 マイクロソフトは、技術支援
6月18日、Microsoftが四川省に本社のある中国の大手家電メーカー「長虹（Changhong）」を戦略的投資先とし、9405万元（15億円強）を出資して同社の非公開株1500万株（全発行株の3.75％）を取得したことが明らかになった。 同社は液晶テレビやブラウン管テレビなど各種テレビを中心に、DVD機器やMP3プレーヤーなどのAV機器、エアコンや炊飯器やなどの白物家電、ADSLモデムやメディアプレーヤーなどのIT機器などを生産する。中国だけでなく、欧州、米国、オーストラリア、中東などワールドワイドで展開している。次世代光ディスクでは、当初は中国独自の規格であるEVD陣営に参画していたが、その後「2008年までにDVDの販売を停止し、EVDに移行する」という北京宣言に反旗を翻し、Microsoftも参画しているHD DVD陣営に参画している。 さかのぼること6月15日、Microsof
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