pixiv(ピクシブ)は、イラスト・マンガ・小説の投稿や閲覧が楽しめる国内最大級の作品コミュニケーションサービスです。 pixiv事務局です。 この度はpixivに関連する、インターネット上での様々なご意見におきまして、 ユーザー並びに関係各位様へ、多大なるご迷惑をおかけいたしましたことを深くお詫び申し上げます。 また、本件に関するアナウンスが遅くなりましたことも、重ねてお詫び申し上げます。 下記、各種事実関係について説明させていただきます。 ■「カオス*ラウンジ」について 「カオス*ラウンジ」という団体及び所属員が、弊社・弊社役員及び社員と関係している、または制作・展示に協力しているという事実は一切ございません。「カオス*ラウンジ」はpixivのユーザーが中心となって結成された団体であり、イベント・雑誌等で弊社と共に紹介されたことはありましたが、活動には一切関わりがありません。 「カオス
グーグルの株価がブレイクダウンしています。 今のアメリカ株全体の相場の地合いが悪いのが同社の株価に影を落としていることは間違いありませんが、それに加えて同社に固有の事情も絡んでいます。 それは最近、グーグルに真っ向から挑戦を挑むことが出来る強敵が相次いで登場しているという事です。 その強敵とはフェイスブックであり、グルーポンです。 しかしアメリカではその段階はとっくの昔に終わりました。 いまアメリカでフェイスブックを巡る話題と言えば主に広告主から見た、フェイスブックの利用価値を巡る議論です。 そこで広告主の心を捉えている事はユーザーがネットを利用している時間のうちソーシャルメディアに割かれる時間がかなり多いという点です。 そこでこれまでグーグル一本槍だった中小企業の広告費の投入先がフェイスブックにも分散しはじめているのです。 グーグルにとってのもうひとつの強敵はグルーポンです。 同社のプロ
株式会社ソーシャルメディア研究所代表取締役。Facebookをはじめとしたソーシャルメディアのビジネス活用の実践研究家。定期的に渡米し、最新のソーシャルメディア動向をチェックしている。企業のソーシャルメディア導入および運営のコンサルティングを行う傍ら、ソーシャルメディアのビジネス活用についての企業研修や講演を 全国で行っている。独自理論「好感アクセス収益モデル」と海外事例の研究をまとめた『Facebookをビジネスに使う本』（ダイヤモンド社）は、Facebook、Twitter、YouTubeでの口コミにより発売前からアマゾン部門1位を取り、ベストセラーとなる。 「Facebook使い方実践講座」はこちら。 続・集客革命！Facebookのビジネス活用法 ビジネスパーソンを中心に、日本でもフェイスブックユーザーが急増し３００万人を超えた。フェイスブックページをビジネス目的で使う人・企業も増
『非モテタイムズ』の配信停止要望を大手メディアに送った報告とその全文
掲題の通り。 事の発端は、多くの方が知っているかと思います。 主婦兼ライターをされている@francesco3さんに対し、非モテタイムズ編集長である@meganeou氏が侮蔑発言を行いました。 一連の流れはコチラ 『Togetter – 「「francesco3氏」と「めがねおう氏」の炎上ツイートまとめ」』 なんというか、ひどい出来事ですね。 そしてこれら一連の出来事は、非モテタイムズ運営元である株式会社ホットココアが新サービスcloudnoteを公開するにあたり、注目を集めるため行った事柄だと私は考えています。 こちらの増田でも同じ意見が見られます。なおかつホットココア社長である@egachan自身が、『炎上マーケティングの第一人者』を自称しています。 一連の事柄が、話題集めのために全く関係のない一般人に噛み付き、誹謗中傷を行ったとすればどう思いますか？ 僕は素直に怖いと思いました。 何
ボクの後輩の京井良彦くんが、年末に本を出した。 この日にチラッと触れているのだが、幸いとても評判がいい本のようなのでもう一回プッシュしておきます。 「ロングエンゲージメント」（京井良彦著/あさ出版/1470円） 彼は会社でボクがリーダーをしているサトナオ・オープン・ラボのラボ員である。ソーシャルメディアのことをみんなで一緒に研究してきたこともあり、巻末に以下のような推薦文を書かせていただいた。 マス・マーケティング全盛の時代、広告会社では「声が大きな人」が主導権を握っていた。物理的に声が大きいだけでなく、我が強く押しも強い、いわゆる「ハッタリが利く人」の意見が通りやすかったのである。これはある意味とても象徴的なことだったと思う。つまり、数百万人という大きな塊に対してインパクト強くアテンションを喚起しなければ伝わらなかったあの時代、多少ハッタリめいていても、大きな声を出して目立つことが広告で
著者プロフィール：中村修治（なかむら・しゅうじ） 有限会社ペーパーカンパニー、株式会社キナックスホールディングスの代表取締役社長。昭和30年代後半、近江商人発祥の地で産まれる。立命館大学経済学部を卒業後、大手プロダクションへ入社。1994年に、企画会社ペーパーカンパニーを設立する。その後、年間150本近い企画書を夜な夜な書く生活を続けるうちに覚醒。たくさんの広告代理店やたくさんの企業の皆様と酔狂な関係を築き、皆様のお陰を持ちまして、現在に至る。そんな「全身企画屋」である。 谷間くっきり「天使のブラ」なら、筆者のようなおっさんも知っている。これは、ドイツに本社を持つトリンプ・インターナショナル・ジャパンの商品。年間売上高500億円、従業員数3000人をはるかに超える、国内第2位の婦人下着メーカーである。 3月1日のアメーバニュースで「ウェブマーケ業界でスゲー！ と言われる二つは？」という記事
Twitterを企業のマーケティングに利用しようという企業が増えているが、「どう使えばいいか分からない」「炎上が恐い」といった声もある。 UCC上島珈琲は2月18日、自ら行ったTwitterキャンペーンが批判を浴び、2時間で終了に追い込まれた経緯を題材に、識者を集めてTwitterマーケティングについて考えるセミナーを開いた（「Twitterを理解していなかった」――UCC、キャンペーン“炎上”を説明 勉強会で経験共有へ）。 UCCのキャンペーンでは炎上後の対応の早さに注目が集まったが、背景にはリスク管理体制の整備や、いくつかのラッキーな偶然があったことが浮き彫りに。BOTを使ったキャンペーンのあり方や、人手で更新するアカウントの難しさなどについても議論が行われた。 なぜ失敗したのか 問題になったキャンペーンは5日午前10時にスタート。11のアカウントを使い、ユーザーがつぶやいた「コーヒー
電通パブリックリレーションズ、ガーラバズ、TMI総合法律事務所、AIG コーポレート・ソリューションズは8月20日、「ネット風評被害バスターズ」として4社で連携し、インターネット上の風評被害の把握から対応策のコンサルティング、対応実施、信頼回復までを一貫してサポートするサービスの提供を開始した。 現在、企業が起こした事故・不祥事は、掲示板、ブログやSNSなどのソーシャル・メディアで話題となる傾向にあり、誹謗・中傷にまで発展するケースもある。逆に、Web上に書き込まれた一情報がテレビや新聞などのマスメディアに取り上げられて、企業の評判を毀損するケースも発生している。 企業がこうした被害に遭うのを防いだり、インターネット上の誹謗・中傷に対応したりするのをサポートすべく、ネットリスクモニタリングを行うガーラバズ、イシュー・リスクへの広報コンサルティングを行う電通PR、違法性の判断など法務コンサル
今、C-teamというサイトの開発に関わっているのですが、あまりに効果が高くてスゴイので、結構ショックだったので紹介します。 C-team 今までWebディレクターとして、バナー制作をしたり、自分のサイトのバナーを制作会社に頼んでいたりしたんですが、これがいかに非効率だったかということを思い知って反省したので、紹介してみます。 自分の関わっているサービスをスゴイスゴイ言うと宣伝くさくなるので避けてたんですが、これは本当にびっくりしたのです。通常のバナーの作り方 通常のバナー広告って以下みたいな手順をふむことが多いですね。 1. 宣伝したいサイトの運営者(ディレクター)が欲しいイメージを制作会社に伝える 2. 制作会社のデザイナーさんがいくつか作る 3. そのバナーでよさそうなものを運営者が選んでそのバナーを出す ここでの問題は、1も2も3も「こういうのがいいんじゃないか」って勝手に想像して
「侍ジャパン」が決勝戦進出を決めたワールド・ベースボール・クラシック（WBC）のテレビ中継映像には日本企業の広告が目立つ。ところが、これらの広告は、実際の球場には存在せず、画面上ではめ込まれた「バーチャル広告」なのだ。インパクトの強さが「広告の可能性を広げる」のは確かだが、「実際には存在しないもの」をはめ込むことが問題になった例もある。 マクドナルドやアサヒビールの広告が目を引く WBCのテレビ中継の視聴率は好調で、例えば3月20日にTBS系で放送された日韓戦の平均世帯視聴率は、関東地区で40.1%（ビデオリサーチ調べ）。瞬間最高では、48.1%という数字をたたき出している。 野球の中継で視聴者の印象に残るのは、やはりバッターボックスでのやりとりだ。そうなると、バックネット下の広告にも、かなり注目が集まることになる。特にWBCでは、「世界をつかもう」という日本語のキャッチフレーズが入ったマ
マスコミは“斜陽産業”？ 週刊誌が生き残る条件とは：出版＆新聞ビジネスの明日を考える（1/3 ページ） すでに各メディアが報じているが、米シアトルの老舗日刊紙『シアトル・ポスト・インテリジェンサー』が、146年も続いた紙の発行を3月17日をもって中止し、インターネットのオンライン紙面に完全移行する。原因は広告収入の激減だ。事業の規模を縮小し、145人いた編集スタッフの大部分はリストラ。わずかな記者だけがオンライン版に残るという。今後、シアトル・マリナーズでのイチロー選手の活躍を同紙で知るには、インターネットの紙面でしか読めないわけだ。 広告収入が減ってきているのは『シアトル・ポスト・インテリジェンサー』だけではない。有力紙『ニューヨークタイムズ』も購読と広告の減少で経営難に陥り、地域版などのページを減らすという。このため印刷部門で働くスタッフの残業代がカットされ、メキシコの大富豪から200
著者プロフィール：藤田正美 「ニューズウィーク日本版」元編集長。東京大学経済学部卒業後、「週刊東洋経済」の記者・編集者として14年間の経験を積む。1985年に「よりグローバルな視点」を求めて「ニューズウィーク日本版」創刊プロジェクトに参加。1994年～2000年に同誌編集長、2001年～2004年3月に同誌編集主幹を勤める。2004年4月からはフリーランスとして、インターネットを中心にコラムを執筆するほか、テレビにコメンテーターとして出演。ブログ「藤田正美の世の中まるごと“Observer”」 インターネットは、あらゆる参加者にとって情報を受信することも発信することも容易にした。もちろん情報の受信が容易になるのは、発信者がいるからである。たとえば、前回（参照記事）も例に挙げた米国ホワイトハウスのサイト（参照リンク）を見てみると、オバマ大統領が行った演説に加えて定期的な記者ブリーフィングのス
「未知の問題」に対して解決方法を探るために最初に行うであろうことが情報収集。この情報収集の1つが「環境モニタリング」です。周囲の環境をモニタリングすることですが、好きなことだけモニタリングして満足してはいけません。 短期集中連載「“情報力”を磨く方法」とは マーケティングリサーチ、広告・販売促進のプランニング、CRMコンサルティングなどに活躍する松尾順氏（シャープマインド）。そんな松尾氏の信念は、膨大な情報があふれる今だからこそ、情報力はビジネスパーソンの必須能力であるというものです。連載を通じて、「情報力」を磨き、高めるノウハウをご紹介します。 ※本記事は、INSIGHT NOW！において、2007年3月30日に掲載されたものです。松尾氏の最新記事はINSIGHT NOW！で読むことができます。 ずいぶん前から気になってることがあります。以前、私が講師を務めているマーケティング系講座の受
金融危機など、世界や日本の経済の話題について、そして業界動向から企業情報、投資情報――新聞やテレビのニュースよりも、専門性が高い情報を必要としているビジネスパーソンにとって、ビジネス誌は欠かせない。ここ数年、さまざまなビジネス誌がオンラインに進出し、多くの記事がWebでも読めるようになっている。 今回は誠編集部の呼びかけに応え、「ダイヤモンド・オンライン」「東洋経済オンライン」「プレジデントロイター」という有力ビジネス媒体のキーパーソンに集まっていただき、「Business Media 誠」編集長を含め4名による座談会を実施した。「Webビジネスの難しさとは？」「紙媒体から移行して感じるネットメディアの特徴とは？」「オンラインビジネス誌のビジネスモデルは？」といったテーマについて、今、まさに現場で変化を体感している各誌のキーパーソンが率直に語り合った。 左から東洋経済オンラインの丸山尚文編
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
