2.5G
別名：2.5世代携帯電話，2.5世代ケータイ，2.5世代
【英】Second and a Half generation
2.5Gとは、第2世代携帯電話（2G）と呼ばれる携帯電話の通信方式を改良し、通信速度の向上などを図った規格のことである。
2Gは通信データのデジタル化を実現した。2Gに替わる次世代の通信方式となる第3世代携帯電話（3G）は、インフラを整備しなおす必要があった。通話品質や通信速度に対する需要に対応するために、2Gのインフラを用いて機能的に3Gに近いサービスを提供するものとして、2Gと3Gの中間的な方式である2.5Gが開発・提供された。
2.5Gの大まかな特徴としては、2Gと比較して高速な通信を実現していること、電子メールに動画ファイルを添付するといった3G的なサービスの提供を実現していること、国際標準規格であるIMT-2000には必ずしも準拠していないこと、などを挙げることができる。正規の世代定義の中には2.5Gは含まれない。
国内では、2Gで採用されたPDCを拡張したPDC-Pが、2.5Gとして提供された。また、世界の大多数で2Gの規格として採用されているGSMに対しては、GPRSが2.5Gとして提供された。
2008年現在、3Gのインフラはほぼ整い、各キャリアからはPDCのサービス終了や新規加入受付終了が発表されており、段階的に3Gへの完全移行が進められている。
第2世代移動通信システム
 | この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。（2012年9月） |
第2世代移動通信システム（だい2せだいいどうつうしんシステム、英語: 2nd Generation Mobile Communication System, 「2G」）とは、1993年に、第1世代移動通信システム (1G) の次に登場したデジタル方式の移動通信システムのこと。一般的に英語の"2nd Generation"から、「2G」（ツージー）などとも略される。デジタル方式の採用により、本システムを採用した携帯電話（PHS含む）は、電子メールやウェブ対応など高機能化した（cf. 携帯機器）。
主な方式
開発の経緯から、PHSを含める場合もある。
日本の状況
第2世代移動通信システムの基地局以外の設備については、航空機電話・新内航船舶電話とも共用していた[1][2]。
日本の周波数割り当て
NTTドコモグループ (当時) と日本移動通信・DDIセルラーグループへ割り当てられた、第1世代移動通信システム向け周波数帯（800MHz帯）を第2世代向けに転用し、その後の追加割当や、第2世代当時に新規参入したデジタルホン・ツーカー・デジタルツーカーの各グループ向けへ新規に割当およびドコモグループの逼迫対策バンドならびにシティフォン・シティオ向けに追加で1.5GHz帯がそれぞれ割当られている。このうち、KDDI/沖縄セルラー電話 (OCT) については、第3世代移動通信システム・CDMA2000（Band Class3、のちにEV-DOを含むCDMA2000 1xに移行）向けに転用し、同サービスが終了した2012年7月22日まで利用していた。
なお、前述のKDDI/OCTがCDMA2000・CDMA2000 1x・EV-DO向けに利用している帯域を含めた800MHz帯は2012年7月24日までに、1.5GHz帯は2010年3月31日までに全免許が失効となった。前者については、一部帯域を収束させた上で、既に一部帯域が再編後を見通した運用（ただし、完全運用は、再編前の割当が完全失効された後となる）がなされているが、後者は一旦すべて失効させた上で、2010年4月1日付で再度割当がなされている。再編後の割当については、第3世代移動通信システムを参照。
| 番号 | 上り(MHz) | 下り(MHz) | 帯域幅(MHz) | エリア | 用途 | キャリア | 停波日（免許期限切れ日） |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 893 - 898 | 838 - 843 | 2×5 = 10 | 首都圏 | （テレターミナル→）FDD:PDC | 日本シティメディア→NTTドコモ | （現在は使用を終了） |
| 925 - 940 | 870 - 885 | 2×15 = 30 | 日本全国 | （NTT大容量方式→）FDD:PDC | NTTドコモグループ | （925 - 930・870 - 875は現在は使用を終了） 2012年3月31日停波(同年7月24日失効) | |
| 940 - 948 | 810 - 818 | 2×8 = 16 | 日本全国 | FDD:PDC | NTTドコモグループ | 2012年3月31日停波(同年7月24日失効) | |
| 956 - 957 | 826 - 827 | 2×1 = 2 | 日本全国 | FDD:PDC | NTTドコモグループ | （現在は使用を終了） | |
| 2 | 887 - 889 | 832 - 834 | 2×2 = 4 | 日本全国 | （マリネットホン→）FDD:PDC→cdmaOne（→CDMA2000→CDMA2000 1x/EV-DO） | IDO・DDIセルラーグループ（現・au） | （現在は使用を終了） |
| 898 - 901 | 843 - 846 | 2×3 = 6 | 日本全国 | （JTACS→）FDD:PDC→cdmaOne（→CDMA2000→CDMA2000 1x/EV-DO） | IDO・DDIセルラーグループ（現・au） | 2012年7月22日停波(同年7月24日失効) | |
| 915 - 925 | 860 - 870 | 2×10 = 20 | 日本全国 | （HICAP/JTACS→）FDD:PDC→cdmaOne（→CDMA2000→CDMA2000 1x/EV-DO） | IDO・DDIセルラーグループ（現・au） | 2012年7月22日停波(同年7月24日失効) | |
| 3 | 1429 - 1439 | 1477 - 1487 | 2×10 = 20 | 東名阪 | FDD:PDC | ツーカーグループ | 2008年3月31日停波・失効 |
| 1429 - 1439 | 1477 - 1487 | 2×10 = 20 | 東名阪外 | FDD:PDC | デジタルツーカーグループ | 2010年3月31日停波・失効 | |
| 1439 - 1443 | 1487 - 1491 | 2×4 = 8 | 東名阪 | FDD:（シティフォン・シティオ向け）PDC | NTTドコモ・ドコモ東海・ドコモ関西 | 2008年6月30日停波(同年9月30日失効) | |
| 1443 - 1453 | 1491 - 1501 | 2×10 = 20 | 東名阪 | FDD:PDC | デジタルホングループ | 2010年3月31日停波・失効 | |
| 1465 - 1466.5 | 1513 - 1514.5 | 2×1.5 = 3 | 東名阪 | FDD:PDC | デジタルホングループ | 2010年3月31日停波・失効 | |
| 1465 - 1466.5 | 1513 - 1514.5 | 2×1.5 = 3 | 東名阪外 | FDD:PDC | デジタルツーカーグループ | 2010年3月31日停波・失効 | |
| 1466.5 - 1468 | 1514.5 - 1516 | 2×1.5 = 3 | 東名阪 | FDD:PDC（逼迫対策バンド） | NTTドコモ・ドコモ東海・ドコモ関西 | 2008年6月30日停波(同年9月30日失効) |
脚注
- ^ 「Techno Box 航空機電話方式」『NTT DoCoMoテクニカル・ジャーナル Vol.1 No.2』 NTTドコモ、1993年10月
- ^ 「Techno Box 船舶電話方式」『NTT DoCoMoテクニカル・ジャーナル Vol.1 No.3』 NTTドコモ、1994年1月
関連項目
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