祖国へとは？ わかりやすく解説

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「広島原爆で被爆した東南アジア人」の記事における「祖国へ」の解説

終戦とともに国際学友会は外務省の所管となりGHQの指示に従うことになる。留学生の帰国は当該統治国の指示のもと外務省が対応した。 広島にいて存命した7人の留学生のうち、マライのラザクと北ボルネオのペンギランの2人はイギリス支配下に戻ったためイギリス占領軍指示のもと1945年10月に帰国した。ラザクによると、帰国するとイギリス人視学官から敵国であった日本に留学していたことを咎められ、日本を忘れることとマラヤ共産党に関わらないよう誓わされたという。 一方、インドネシア独立戦争が勃発していたオランダ統治圏内では外務省に対してオランダがその対応を返答しなかったことから、GHQの指示により希望者のみ帰国させるという方針となった。1947年ごろ帰国となったが、インドネシア留学生の多くは帰国することはオランダ臣民と認めたことになるとして帰国を拒否し日本に残って国際学友会からの奨学金あるいは自分でアルバイトをしながら勉学に励んだ。ラハヤによると、インドネシア政府側から帰国指令があったという。広島にいて存命したジャワ・スマトラの留学生5人のうち、サストラネガラ・タルミディが1947年に帰国、残り3人のうちサガラが京大・ベイが慶大聴講生から上智大・ラハヤが東京文理大（現筑波大）聴講生から慶大へ進学している。なおタルミディは帰国数年後死亡しているがその事実以外の詳細不明。 広島から生き残った南方特別留学生6人の祖国は、この時期に相次いで独立していった。彼らは大臣・大使・国会議員・大学で研究者・企業家などとなり、日本との親善交流が進む中で全員が親日家あるいは知日家として祖国と日本との関係強化に貢献した。 ペンギラン・ユソフ : ブルネイ首相、ブルネイ初代国務大臣、ブルネイ駐日大使。日本との国交正常化に貢献、ブルネイ・日本友好協会設立に尽力。 ハッサン・ラハヤ : インドネシア国民協議会議員。インドネシア元日本留学生協会設立に尽力、ダルマプルサダ大学設立者の一人。 アリフィン・ベイ : インドネシア駐日大使館参事官。国際基督教大学・上智大学・筑波大学で講師を勤め、神田外語大学名誉教授。 アブゥドル・ラザク : マレーシア・マハティール政権のルックイースト政策下でマラ工科大学日本語プログラムの責任者。 ムスカルナ・サストラネガラ : 東京外国語大学でインドネシア語講師。 シャリフ・アディル・サガラ : 日本とインドネシアを結ぶ貿易会社に勤務後、日本企業を対象とした弁護士に転身した。 また、彼らの中には自身の被爆体験を母国で語るなど平和貢献にも努めていた。

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