ブント崩壊後の全学連再編とは？ わかりやすく解説

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「全日本学生自治会総連合の歴史」の記事における「ブント崩壊後の全学連再編」の解説

60年安保闘争の敗北後、全学連の運動は急速に停滞期を迎える。中心的活動家の中には「消耗」して戦線から離脱する者が出現し、大衆も大闘争を闘ったことへの安堵感と疲労感が広がり、運動は昂揚を見せなくなった。1960年に打ち出した「池田治安内閣打倒」スローガンの下での倒閣闘争では、全学連が方針や位置づけに関して迷走していることが露呈し、活動家の尖鋭的なアジテーションや方針がかえって混迷を深めていくという事態に陥っていた。1961年春の政治的暴力行為防止法案反対闘争になって、60年安保とは比べ物にはならないにせよ、学生運動が一定の高揚を再び見せ始めていた。 ブント崩壊後の全学連を握ったのはマル学同（革共同）であった。これは、崩壊した共産同のうち全学連書記局の主要なメンバーがマル学同に移行したことによる。また、1961年4月の第27回中央委員会時点でマル学同の代議員は10名であったが、全学連解体の危機を訴えるマル学同が指導権を握っていった。第17回大会直前の1961年7月7日、社学同、革共同関西派、社青同の三派はつるや旅館で会合を持ちマル学同に反対する立場で一致した（いわゆる「つるや連合」）が、具体的な一致点を見出すことはできなかった。第17回大会では反主流派＝反マル学同派がピケットとボイコットで対抗した結果（マル学同がはじめてここでゲバ棒戦術を使い、それによって大会自体を流会したとも）指導部をマル学同が独占し北小路敏を委員長に選出し、「反帝国主義・反スターリン主義」の方針を決定した。17回大会は内ゲバの嚆矢であるといわれる。以降18回大会、19回大会をマル学同は自派のみで開催した。社学同は組織再建に乗り出し、全自連も全学連再建協議会（木内啓詞議長）を結成したことから、分裂は組織形態上も決定的なものとなった。つるや連合は「全国自治会代表者会議」（全自代）を計画したが、これは運動の展開を第一目標とし、行動の統一のみ行って執行部は選出しないというものであった。。1962年に革共同本体が革命的マルクス主義派（革マル派）と中核派に分裂した。20回大会では革マル派が中核派を締め出し執行部を占拠、以後全学連は「革マル派全学連」としての道をたどることとなる。社学同、社青同、構改派は12月に「三派連合」（旧三派連合）を結成し対抗したが革マル派のヘゲモニーは動かなかった。

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