トレンドマイクロは2018年10月31日、同社のソフトウエアが米アップルのソフトウエア提供プラットフォーム「App Store」から削除されたトラブルについてエバ・チェンCEOの見解を公開した。これに合わせて、エバ・チェンCEOとケビン・シムザーCOOが日経 xTECHの取材に応じ、今回のトラブルの背景や今後の対応について説明した。
アップルは予告なくソフトウエアを削除した
トラブルは、同社のmacOS向けソフトウエア6製品「Dr.Cleaner」「Dr.Cleaner Pro」「Dr.Antivirus」「Dr.Unarchiver」「Dr.Battery」「Duplicate Finder」が9月10日までにApp Storeから削除されたことから始まった。エバCEOは、「アップルから初めて連絡があったのは、ソフトウエアが削除された後だった」という。
同社はこれに先立ち、同社製ソフトウエアの問題点を認識していた。9月7日に公開されたウイルス対策ソフトベンダーである米マルウエアバイトの公式ブログで、同社のmacOS向けソフトウエアがユーザーに無断で個人情報を取得していると指摘されていたからだ。エンジニアはブログに気づくとすぐに調査を開始し、macOS向けソフトウエア6製品のうち5製品には、Webサイトで公開したEULA（エンドユーザー使用許諾契約）に、個人情報の取得と使用に関する説明があることを確認したという。ただ比較的新しい製品だった1製品には説明がなかったため、9月10日にアップデートしたとしている。
当時、App Storeで配信される別のベンダーのソフトウエアにも個人情報を取得するソフトウエアがあると、複数のセキュリティー会社や専門家などが指摘していた。そういったソフトもApp Storeから削除された。
