中年男性ともなれば、子育て負担が減り、ヒマを持て余すようになってくるもの。そんな時間を有効活用しようと副業に勤しむ人も多いが、最大のチャンスは地方にこそあった!?　年収300万円UPも夢じゃない地方副業を大調査。 今、各地の自治体が地元企業と都市部の副業人材のマッチング支援を行っている。鳥取県では’19年から「週1副社長」と題して副業人材の活用を推進。総務省も官民交流を目的に、民間企業の社員に自治体での副業を後押ししているのだ。 そんな地方の副業人材活用にいち早く取り組んできたのが、現在、宮城県気仙沼市のビジネスサポートセンター「気仙沼ビズ」のセンター長を務める栗山麗子氏（50歳）だ。食品大手ニップンを経て、’19年に神戸市チーフ・エバンジェリストに就任。関係人口創出と地元企業活性化の視点で、首都圏人材と地元企業のマッチング推進に取り組んだ。