中小企業コンサルタントの不破聡と申します。大企業から中小企業まで幅広く経営支援を行った経験を活かし、「有名企業の知られざる一面」を掘り下げてお伝えしていきます。 　ドミノ・ピザジャパンの親会社であるドミノ・ピザ・エンタープライゼスが日本の172店舗を閉鎖すると発表しました。国内約1000店舗のおよそ2割。 　2023年には出店強化宣言をして2000店舗を目指すとしていました。一変したドミノ・ピザに何が起こっているのでしょうか？ 　 　2023年10月にオープンした江東古石場店で、国内1000店舗を達成したドミノ・ピザ。その際に事業戦略発表会を行っており、通常よりも小規模の店舗を開発。営業時間も半分程度とする省オペレーション化を掲げ、新規出店の約4割をこの効率重視型の小規模店にする構想を明らかにしていました。 　2022年にドミノ・ピザジャパンはマーティン・スティーンクス氏をCEOに迎えています。スティーンクス氏は学生時代にドミノ・ピザオランダに配達員として入社し、卒業後に店長になったという現場経験が豊富な人物。ドミノ・ピザ・エンタープライゼスの中で最も大きなマーケットである日本の事業展開に意欲を燃やしていました。 　小型店の発表にあたり、コンビニに行くような感覚で使ってもらえるようになればいいと述べています。 　コロナ禍の2020年から2022年にかけてピザ市場は盛り上がりを見せていました。ピザ協議会によると、2021年度に初めてピザ市場が3000億円を突破。2022年度は3278.9億円となって過去最高を更新しました。しかし、2023年は3237.5億円であり、1.7％減少してしまいます。 　Web上の検索需要を把握することができるGoogleトレンドで「ドミノピザ」を調査（2004年から現在まで）すると、2022年7月に最高値である100に達しましたが、そこからは下降気味で2024年12月は66。3割以上の検索需要が失われていることになります。 「ピザ」というキーワードもやや似た動きをしており、2020年5月に100となって2024年12月には74まで下がっています。 　スティーンクス氏はピザショップをコンビニに行くような感覚で使ってほしいと語っていました。“行く”と表現していることから、デリバリー市場が下火になることを織り込んでいたように見えます。そしてそれは、経営効率を高めたいドミノ・ピザにとって歓迎すべきことだったはず。一方で、リモートワークは定着してテイクアウト需要は残ると読み、小型店の出店を強化することで、コンビニ感覚でピザを買いに来る顧客の来店に期待したのではないでしょうか。 　しかし、ピザの需要そのものが縮小し始めてしまったのです。ドミノ・ピザジャパンのCEOとして早く成果を出したかったはずですが、その目論見は外れてしまったのでしょう。今回の大規模閉鎖がそれを物語っています。