人生100年時代。「人生最後の職場を探そう」と、シニア転職に挑む50、60代が増えている。しかし、支援の現場ではシニア転職の成功事例だけでなく、失敗事例も目にする。シニア専門転職支援会社「シニアジョブ」代表の中島康恵氏が、今回は求職者の立場で“使ってはいけない人材紹介会社”の特徴を紹介する。 有名な超大手から一人社長のような小規模まで、人材紹介会社は様々な規模や種類があり、数も多い。さらに求人サイトや人材派遣といった他ジャンルのサービスまで含めれば、求職者が仕事探しに使うサービスは無数にあり過ぎて選ぶのが難しい。どんな人材紹介会社を使ってはいけないのか、仕事探しの際の参考にしてほしい。 今回、“使ってはいけない人材紹介会社”（有料職業紹介事業者）の特徴を紹介するが、これは求職者の立場の話で、求人企業の立場で“使ってはいけない人材紹介会社”ではない。 また、著者が運営しているのは「シニア専門の人材紹介サービス」なので、今回の知見も「シニアの人材紹介」から得た知見をベースにしている。なるべく、すべての年齢に共通する特徴を挙げたが、一般的なハウツーとは違った印象だと思う。 そして、あまりにも基本的な内容も割愛した。例えば、一口に人材紹介と言っても、特定の職種に特化したものや、シニアや新卒、外国人など年代や立場に特化したものなど様々な特性や専門性があるため、それが求職者自身の特性と合っていない場合は当然、“使ってはいけない”わけだが、そうした話も省いているのでそのうえでお読みいただきたい。 では早速、“使ってはいけない人材紹介会社”の特徴を紹介していこう。最初に挙げるのは「希望の職種や条件に途中で変更を求める紹介会社」だ。 もちろん、求職者が職種や条件の変更を希望すればそれに応えるのは問題ないし、なかなか仕事が決まらない求職者に「もう少し職種や条件を広げたほうが内定を得やすくなりますよ」など、理由や効果を示して提案するのは問題ないだろう。 しかし、職種や条件を変更する理由が曖昧だったり、求職者が選べる選択肢が狭く、なぜか特定の職種や条件を勧めてきたりするような紹介会社は要注意だ。 こうした紹介会社の対応の裏には、求人企業からの交渉があるかもしれない。「この職種、この給料なら採用したい」といった感じだ。求人企業からの交渉があるなら、それも正直に説明するべきだが、隠すのはいただけない。 また、途中で職種や条件を変えようとするのは、そもそも事前の条件などの打ち合わせが十分できていないためであり、心許ない紹介会社ということになる。