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淡路駅

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
淡路駅
東側改札口の西側 出入口
(2024年(令和6年)8月)
あわじ
Awaji
地図右上はJR淡路駅
所在地 大阪府大阪市東淀川区東淡路 4丁目17番 8号[1]
北緯34度44分19.83秒 東経135度30分59.38秒 / 北緯34.7388417度 東経135.5164944度 / 34.7388417; 135.5164944座標: 北緯34度44分19.83秒 東経135度30分59.38秒 / 北緯34.7388417度 東経135.5164944度 / 34.7388417; 135.5164944
駅番号 HK63
所属事業者 阪急電鉄
駅構造 地上駅
ホーム 2面4線
乗降人員
-統計年次-
37,305人/日
-2023年-
開業年月日 1921年大正10年)4月1日
乗入路線 2 路線
所属路線 京都本線
キロ程 4.2 km(十三起点)
大阪梅田から 6.6 km
HK-62 崇禅寺 (1.0 km)
(2.1 km) 上新庄 HK-64
所属路線 千里線
キロ程 3.5 km(天神橋筋六丁目起点)
HK-87 柴島 (1.3 km)
(0.9 km) 下新庄 HK-88
乗換 JRおおさか東線JR淡路駅[注 1]
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東側改札口 正面 (2024年(令和6年)8月)
東側改札口 正面
(2024年(令和6年)8月)
旧・東口(現存せず。) (2007年(平成19年)8月)
旧・東口(現存せず。)
2007年平成19年)8月)
西口(現存中。) (2007年(平成19年)8月)
西口(現存中。)
(2007年(平成19年)8月)

淡路駅(あわじえき)は、大阪府大阪市東淀川区東淡路4丁目に所在する、阪急電鉄駅番号HK-63

概要

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通勤特急以外の全種別が停車する。当駅構内で京都本線千里線平面交差するため、両路線の乗換駅としても機能している。また、2019年(平成31年)3月16日には西日本旅客鉄道(JR西日本)おおさか東線が延伸開業し、徒歩約10分前後の近隣にJR淡路駅が設けられた[注 1]

駅長配置駅であり、京都本線の南方駅 - 上新庄駅と千里線の天神橋筋六丁目駅を除く、各駅を管理している。

高架化工事中で、高架化完成後は京都本線と千里線は上下2層構造の立体交差に改良される予定(詳しくは後述する)[3]

歴史

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駅構造

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島式2面4線のホームを有する地上駅で、列車の待避が可能。京都河原町寄りの東西双方に改札口が設けられており、各ホームは地下道で連絡している。

長らくホーム・改札口間の移動には、原則として階段を昇り降りしなければならなかったが、2006年(平成18年)3月に地下道とホームを結ぶエレベーターが設置された。

発車案内は上り・下り共にLED式のものが設置されている。2007年(平成19年)9月5日に更新されたもので、それまでは反転フラップ式のものが運用されていた。また、下りホーム(4・5号線)では朝のラッシュ時発車ベルが使われており、4号線は高音タイプ、5号線は低音タイプが鳴動される。各線の起終点以外で使われている唯一の駅である。

のりば

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号線 路線 方向 行先
2・3 京都本線 上り 京都河原町方面[7]
千里線 北千里方面[7]
4・5 京都本線 下り 大阪梅田方面[7]
千里線 天下茶屋方面[7]
備考
  • 信号機上では、外側の2号線と5号線が主・本線となっている(一般的な阪急各駅は内側の 3・ 4号線の組み合わせが主・本線、外側が待避線となる)。
  • 京都本線と千里線は、進行方向ごとにホームを共有している。ただし天神橋筋六丁目駅方面より入る列車は、構造上2号線には進入できないため、原則として、2号線が大阪梅田駅方面から、3号線が天神橋筋六丁目駅方面からの列車が入線する。
  • 1号線は欠番で、2号線の向かい(現在駅舎のある場所)にあった。古くは十三駅 - 当駅間が「十三線」と称する支線で、その頃に同線専用のホームとして存在していたが、1954年(昭和29年)に撤去された[1]
  • 番号を修正していないのは、のりばが現行でも4つあり、案内に混乱が発生すること、平面交差(後述)による事故を防止するためとされている。1号線の廃止直後には、P-5形電車2両が事務所の代わりとして留置されていたこともある[1]
  • 快速特急運行時は、先行の特急が5号線から発車中に、4号線へ後続の快速特急が入線する事で、駅手前での信号待ちを減らしている。交互発着を行うのは新幹線以外では関東地方での事例が多く、関西大手私鉄では当駅のほか、京阪本線枚方市駅香里園駅程度である。

配線図

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淡路駅構内配線略図
吹田北千里方面

大阪梅田十三方面
淡路駅構内配線略図
京都河原町嵐山方面
天神橋筋六丁目天下茶屋方面
凡例
出典:川島令三、『東海道ライン 全線・全駅・全配線 第7巻 大阪エリア - 神戸駅』 978-479420498- 12p、
講談社、2009年(平成21年))


平面交差について

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京都本線と千里線は、写真のように平面交差している。上・下線共にホーム手前に複雑な分岐があり、駅構内では50km/h(または30km/h)以下の速度制限がかかる。当駅を唯一通過する通勤特急は、カーブが連続する上新庄駅 - 十三駅間でも特に速度を落とさなければならない場所となっており[注 3]、京都本線のダイヤ上の最大のネックでもある。

千里線の列車は、上・下線共に早朝深夜を除く、ほとんどの列車が京都本線の列車と到着時刻が近接している関係で、本線の列車を先に通すため、交差手前で信号待ちによる停車を余儀なくされている[注 4]

その一方で、上り同士・下り同士の普通対面接続が終日行われている。このため、本線と千里線を跨いで移動する場合、乗車駅で直通列車に乗ることができなくても当駅で容易に乗り換えることができる[注 5]。なお京都本線に最適化された構内配線には改められているものの、駅と路線の成り立ちの関係(#歴史を参照)から、京都本線に千里線が合流し分流する線形ではなく、京都本線の十三駅から千里線の北千里駅へ向かう線路と、京都本線の京都河原町駅から千里線の天神橋筋六丁目駅へ向かう線路とが、それぞれ自然な流れとなる線形となっている。

自動放送について

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阪急電鉄では、通常は丸子由美(女声)が大阪梅田方面行きを、片山光男(男声)が反対の神戸三宮神戸本線)・宝塚宝塚本線)・京都河原町方面行きの自動放送を担当している。

しかし淡路駅では、ホームが狭く、また同時に入線するダイヤが多いため、外側主本線(2号線・5号線)を片山(男声)が、内側待避線(3号線・4号線)を丸子(女声)が担当している。

これは阪急で唯一の例で、従って通常とは逆方向の担当者による放送を耳にすることができる。

利用状況

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2023年(令和5年)の通年平均乗降人員37,305人である。阪急電鉄全駅中第20位[統計 1]。京都本線の特急停車駅では長岡天神駅に次いで少なく、同じ区内の特急通過駅である上新庄駅よりも少ないが、JRおおさか東線開業以降は阪急全駅の中での順位は上昇傾向にある(それまでほぼ22位を維持していたが、この年以降は南方駅を上回っている)。

年次別利用状況

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各年次の乗降人員の推移は下表の通り。2015年までは平日限定、2016年以降は通年平均となっている。

年次別1日平均乗降人員[統計 1]
/ 年次 乗車人員 降車人員 乗降人員 順位 出典
平日限定 2007年(平成19年) 19,518 19,219 38,737 21位 [阪急 1]
2008年(平成20年) 19,550 19,283 38,833 22位 [阪急 2]
2009年(平成21年) 19,144 18,884 38,028 22位 [阪急 3]
2010年(平成22年) 19,214 18,951 38,165 22位 [阪急 4]
2011年(平成23年) 19,102 18,837 37,939 21位 [阪急 5]
2012年(平成24年) 18,746 18,484 37,230 22位 [阪急 6]
2013年(平成25年) 18,022 17,743 35,765 22位 [阪急 7]
2014年(平成26年) 17,849 17,600 35,449 22位 [阪急 8]
2015年(平成27年) 17,949 17,738 35,687 22位 [阪急 9]
通年平均 2016年(平成28年) 16,367 16,205 32,572 22位 [阪急 10]
2017年(平成29年) - 32,849 22位 [阪急 11]
2018年(平成30年) 32,971 22位 [阪急 12]
2019年(令和元年) 36,866 21位 [阪急 13]
2020年(令和02年) 30,991 18位 [阪急 14]
2021年(令和03年) 32,164 18位 [阪急 15]
2022年(令和04年) 35,332 18位 [阪急 16]
2023年(令和05年) 37,305 20位

年度別利用状況

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JRおおさか東線開業以降、千里線を中心に増加傾向にある。

各年度の1日あたりの利用状況は下表の通り。特定日の利用者数は大阪府統計年鑑、1日平均乗車人員は大阪市統計書による。

年度別利用状況(2路線計)[統計 2][統計 3]
年度 特定日 1日平均
乗車人員
出典
乗車人員 降車人員 乗降人員 大阪府 大阪市
1966年(昭和41年) 26,117 - - [大阪府 1] -
1967年(昭和42年) 27,988 [大阪府 2]
1968年(昭和43年) 27,471 [大阪府 3]
1969年(昭和44年) 28,433 [大阪府 4]
1970年(昭和45年) 28,818 [大阪府 5]
1971年(昭和46年) 28,456 [大阪府 6]
1972年(昭和47年) 27,025 [大阪府 7]
1973年(昭和48年) 26,841 [大阪府 8]
1974年(昭和49年) 25,375 [大阪府 9]
1975年(昭和50年) 26,755 [大阪府 10]
1976年(昭和51年) 25,860 [大阪府 11]
1977年(昭和52年) 26,163 [大阪府 12]
1978年(昭和53年) 24,847 [大阪府 13]
1979年(昭和54年) 24,343 [大阪府 14]
1980年(昭和55年) 24,347 [大阪府 15]
1981年(昭和56年) 24,058 [大阪府 16]
1982年(昭和57年) 24,590 24,651 49,241 [大阪府 17]
1983年(昭和58年) 23,662 25,855 49,517 [大阪府 18]
1984年(昭和59年) 24,285 27,234 51,519 [大阪府 19]
1985年(昭和60年) 23,727 24,573 48,300 [大阪府 20]
1986年(昭和61年) 24,091 26,177 50,268 [大阪府 21]
1987年(昭和62年) 24,777 24,995 49,772 [大阪府 22]
1988年(昭和63年) 23,980 21,894 45,874 [大阪府 23]
1989年(平成元年) - [大阪府 24]
1990年(平成02年) 24,793 24,735 49,528 [大阪府 25]
1991年(平成03年) - [大阪府 26]
1992年(平成04年) 23,675 23,676 47,351 [大阪府 27]
1993年(平成05年) - [大阪府 28]
1994年(平成06年) - [大阪府 29]
1995年(平成07年) 22,232 22,564 44,796 [大阪府 30]
1996年(平成08年) 22,158 22,474 44,632 [大阪府 31]
1997年(平成09年) 23,512 22,845 46,357 [大阪府 32]
1998年(平成10年) 22,620 22,536 45,156 [大阪府 33]
1999年(平成11年) - [大阪府 34]
2000年(平成12年) 21,279 21,348 42,627 [大阪府 35]
2001年(平成13年) 20,376 20,655 41,031 22,436 [大阪府 36] [大阪市 1]
2002年(平成14年) 19,546 19,882 39,428 21,625 [大阪府 37] [大阪市 1]
2003年(平成15年) 19,046 19,583 38,629 21,369 [大阪府 38] [大阪市 1]
2004年(平成16年) 17,032 19,015 36,047 20,958 [大阪府 39] [大阪市 1]
2005年(平成17年) 18,418 19,083 37,501 18,973 [大阪府 40] [大阪市 1]
2006年(平成18年) 17,704 18,476 36,180 19,943 [大阪府 41] [大阪市 1]
2007年(平成19年) 18,099 19,001 37,100 19,927 [大阪府 42] [大阪市 1]
2008年(平成20年) 17,753 18,640 36,393 20,432 [大阪府 43] [大阪市 1]
2009年(平成21年) 17,060 18,401 35,461 19,036 [大阪府 44] [大阪市 1]
2010年(平成22年) 17,000 18,530 35,530 18,536 [大阪府 45] [大阪市 1]
2011年(平成23年) 16,867 18,545 35,412 19,060 [大阪府 46] [大阪市 1]
2012年(平成24年) 15,757 17,532 33,289 18,632 [大阪府 47] [大阪市 1]
2013年(平成25年) 15,464 17,285 32,749 17,800 [大阪府 48] [大阪市 1]
2014年(平成26年) 15,404 17,325 32,729 17,560 [大阪府 49] [大阪市 1]
2015年(平成27年) 15,849 17,762 33,611 17,500 [大阪府 50] [大阪市 1]
2016年(平成28年) 15,385 17,420 32,805 17,789 [大阪府 51] [大阪市 1]
2017年(平成29年) 15,816 17,872 33,688 17,448 [大阪府 52] [大阪市 1]
2018年(平成30年) 15,540 18,160 33,700 17,856 [大阪府 53] [大阪市 1]
2019年(令和元年) 21,305 20,967 42,272 17,466 [大阪府 54] [大阪市 2]
2020年(令和02年) 19,250 19,196 38,446 15,079 [大阪府 55] [大阪市 3]
2021年(令和03年) 20,064 19,969 40,033 16,804 [大阪府 56] [大阪市 4]
2022年(令和04年) 20,593 20,580 41,173 19,211 [大阪府 57] [大阪市 5]

路線別の特定日利用状況

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京都本線・千里線それぞれの特定日利用状況は下表の通り。

特定日路線別利用状況[統計 2]
年度 京都本線 千里線 直通 出典
乗車人員 降車人員 乗降人員 乗車人員 降車人員 乗降人員 京←千 京→千
1966年(昭和41年) 17,847 - 8,270 - 55,431 55,780 [大阪府 1]
1967年(昭和42年) 18,558 9,430 60,425 58,442 [大阪府 2]
1968年(昭和43年) 18,041 9,430 65,132 64,205 [大阪府 3]
1969年(昭和44年) 18,941 9,492 11,699 56,036 [大阪府 4]
1970年(昭和45年) 17,338 11,480 61,905 66,394 [大阪府 5]
1971年(昭和46年) 17,239 11,217 61,088 65,024 [大阪府 6]
1972年(昭和47年) 15,872 11,153 63,794 68,673 [大阪府 7]
1973年(昭和48年) 15,958 10,883 68,059 68,719 [大阪府 8]
1974年(昭和49年) 15,142 10,233 66,616 71,126 [大阪府 9]
1975年(昭和50年) 15,624 11,131 70,080 74,261 [大阪府 10]
1976年(昭和51年) 15,409 10,451 73,010 75,265 [大阪府 11]
1977年(昭和52年) 15,779 10,384 73,179 76,994 [大阪府 12]
1978年(昭和53年) 15,092 9,755 77,549 78,353 [大阪府 13]
1979年(昭和54年) 14,658 9,685 76,685 79,196 [大阪府 14]
1980年(昭和55年) 14,881 9,466 87,045 82,249 [大阪府 15]
1981年(昭和56年) 14,314 9,744 80,102 83,194 [大阪府 16]
1982年(昭和57年) 14,444 14,852 29,296 10,146 9,799 19,945 76,438 83,088 [大阪府 17]
1983年(昭和58年) 14,018 14,149 28,167 9,644 11,706 21,350 84,528 84,713 [大阪府 18]
1984年(昭和59年) 14,578 14,637 29,215 9,707 12,597 22,304 80,513 84,775 [大阪府 19]
1985年(昭和60年) 14,055 14,375 28,430 9,672 10,198 19,870 81,611 83,701 [大阪府 20]
1986年(昭和61年) 14,358 14,731 29,089 9,733 11,446 21,179 85,326 84,542 [大阪府 21]
1987年(昭和62年) 14,882 15,113 29,995 9,895 9,882 19,777 84,771 87,283 [大阪府 22]
1988年(昭和63年) 14,349 13,591 27,940 9,631 8,303 17,934 84,583 84,654 [大阪府 23]
1989年(平成元年) - [大阪府 24]
1990年(平成02年) 14,881 15,129 30,010 9,912 9,606 19,518 79,325 74,291 [大阪府 25]
1991年(平成03年) - [大阪府 26]
1992年(平成04年) 14,198 15,117 29,315 9,477 8,559 18,036 74,033 74,498 [大阪府 27]
1993年(平成05年) - [大阪府 28]
1994年(平成06年) - [大阪府 29]
1995年(平成07年) 13,367 14,384 27,751 8,865 8,180 17,045 61,280 65,471 [大阪府 30]
1996年(平成08年) 13,741 14,196 27,937 8,417 8,278 16,695 71,376 75,608 [大阪府 31]
1997年(平成09年) 15,337 14,489 29,826 8,175 8,356 16,531 74,157 73,877 [大阪府 32]
1998年(平成10年) 14,476 14,038 28,514 8,144 8,498 16,642 71,472 71,408 [大阪府 33]
1999年(平成11年) - [大阪府 34]
2000年(平成12年) 13,380 13,492 26,872 7,899 7,856 15,755 70,151 71,088 [大阪府 35]
2001年(平成13年) 12,652 12,748 25,400 7,724 7,907 15,631 69,959 70,620 [大阪府 36]
2002年(平成14年) 12,361 12,330 24,691 7,185 7,552 14,737 68,909 69,035 [大阪府 37]
2003年(平成15年) 12,160 12,170 24,330 6,886 7,413 14,299 65,587 66,468 [大阪府 38]
2004年(平成16年) 11,645 11,696 23,341 5,387 7,319 12,706 66,730 58,057 [大阪府 39]
2005年(平成17年) 11,794 11,911 23,705 6,624 7,172 13,796 66,700 66,821 [大阪府 40]
2006年(平成18年) 11,380 11,435 22,815 6,324 7,041 13,365 65,323 64,095 [大阪府 41]
2007年(平成19年) 11,718 11,840 23,558 6,381 7,161 13,542 64,114 62,893 [大阪府 42]
2008年(平成20年) 11,471 11,496 22,967 6,282 7,144 13,426 64,428 62,130 [大阪府 43]
2009年(平成21年) 11,029 11,241 22,270 6,031 7,160 13,191 63,502 59,303 [大阪府 44]
2010年(平成22年) 11,363 11,396 22,759 5,637 7,134 12,771 64,674 57,331 [大阪府 45]
2011年(平成23年) 11,362 11,406 22,768 5,505 7,139 12,644 65,059 57,483 [大阪府 46]
2012年(平成24年) 10,540 10,782 21,322 5,217 6,750 11,967 65,610 57,313 [大阪府 47]
2013年(平成25年) 10,453 10,699 21,152 5,011 6,586 11,597 66,007 56,786 [大阪府 48]
2014年(平成26年) 10,417 10,699 21,116 4,987 6,626 11,613 66,913 57,699 [大阪府 49]
2015年(平成27年) 10,850 10,872 21,722 4,999 6,890 11,889 69,625 58,907 [大阪府 50]
2016年(平成28年) 10,485 10,638 21,123 4,900 6,782 11,682 69,520 57,841 [大阪府 51]
2017年(平成29年) 10,822 10,830 21,652 4,994 7,042 12,036 70,405 57,958 [大阪府 52]
2018年(平成30年) 10,857 10,921 21,778 4,683 7,239 11,922 70,108 54,883 [大阪府 53]
2019年(令和元年) 12,674 12,755 25,429 8,631 8,212 16,843 69,803 72,874 [大阪府 54]
2020年(令和02年) 11,562 11,668 23,230 7,688 7,528 15,216 59,398 61,709 [大阪府 55]
2021年(令和03年) 12,074 12,237 24,311 7,990 7,732 15,722 60,318 62,492 [大阪府 56]
2022年(令和04年) 12,518 12,678 25,196 8,075 7,902 15,977 62,079 64,653 [大阪府 57]

駅周辺

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東西共に駅前は商店街で、その周辺に住宅街が形成されている。

西日本旅客鉄道(JR西日本)おおさか東線と京都河原町・北千里方の平面交差の北側で立体交差している。同線のJR淡路駅は北へ約 300m(東淡路商店街を通過し、徒歩 5分程度)の距離にある。

阪急京都線・千里線連続立体交差事業

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建設中の千里線高架区間
2012年(平成24年)12月)
淡路駅の東側。
(2019年(令和元年)11月)
建設中の東口付近。
(2024年(令和6年)8月)
2022年(令和4年)10月)
(2022年(令和4年)10月)

京都本線の3.3km崇禅寺駅付近 - 上新庄駅付近)と千里線の 3.8km(柴島駅付近 - 吹田駅付近)にわたる区間を高架化して、当駅構内の両路線の平面交差を解消すると共に、区間内の17箇所の踏切を除去する事業[8]が進められている。事業主体は大阪市1994年(平成6年)に計画され、当初は2013年(平成25年)に完成する予定になっていた[9]。しかし、着工が遅れて2008年(平成20年)9月に着工。着工当時の予定では高架切替が2017年(平成29年)度末、全体完成が2020年(令和2年)度末とされていたが、2015年(平成27年)に工期の延長が発表され、高架切替が2024年(令和6年)度末、全体完成が2027年(令和9年)度末と改められた[10]。さらにその後、全体の完成が2031年(令和13年)度にずれ込むとの報道があった[11][12]。さらに2032年(令和14年)まで遅れるとの報道もあった[9]

このように工事が遅れている原因は「用地買収に難航したこと」・「工事中に土壌汚染が見つかったことによる工法の変更など」による[13]

新駅舎は 4階建てで、現在の駅より若干南東側に移動する。駅の構造は、2階が改札とコンコース、3階が上りホーム、4階が下りホームとなる[14]。これにより京都本線と千里線は立体交差化され、前述のダイヤ上のネックも解消される。両路線に加えて、当駅の北側に位置する築堤のJRおおさか東線[注 7]・同線を高架橋で跨ぐ東海道新幹線と立体交差する必要があるため、駅舎は近年に同様の構造で高架化された京急蒲田駅の24mを超える約30mの高さになる。

また、通常単一の連続立体交差事業では単一の高架化工法が採られることが多いが、本事業では「直上方式」・「別線方式」・「仮線方式」の 3種類を組み合わせて工事が行われている[15]

さらにこの事業に関連して、大阪市では駅の主に東側周辺で土地区画整理事業を進めている[16]。これは駅周辺に密集した老朽木造建物や狭い道路が多く防災上問題があったため、駅の高架事業を機に周辺を区画整理し、駅前に相応しい街と道路を整備するものである。

大阪市の新幹線のターミナル駅である新大阪駅に乗り入れていない阪急は、当駅や神戸本線の「神崎川駅」・「十三駅」から新大阪駅にアクセスする『阪急新大阪連絡線』を構想し、免許を取得していた。しかし、当駅や神崎川駅からの区間については2002年(平成14年)12月6日に免許を失効させた。

ただ、地元住民から新大阪へのアクセス改善を望む声が多かったため、阪急バスにより2006年(平成18年)5月から当駅と新大阪駅を結ぶコミュニティバスあいバス』を運行していたが[17]、「利用者の増加が見込めない状況にある」ことを理由として2008年(平成20年)3月31日で廃止された。同バス以外では、南方駅で降りて、御堂筋線西中島南方駅から乗るか、徒歩(約 700m)という方法が当時の最短アクセスであった。

なお、前述の通り2019年(平成31年)3月16日にJRおおさか東線が開通し、JR淡路駅が開業したことで淡路地区から新大阪へのアクセス問題は改善された。また、都市計画道路歌島豊里線の部分開通(淡路駅高架化完成後に全通予定。)により約 1.5kmで移動できるようになったため、近隣住民は徒歩または自転車新大阪駅へ向かう場合も多い。

隣の駅

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阪急電鉄
京都本線
通勤特急
通過
快速特急
十三駅 (HK-03) - 淡路駅 (HK-63) - 桂駅 (HK-81)
特急・準特急
十三駅 (HK-03) - 淡路駅 (HK-63) - 茨木市駅 (HK-69)
急行・準急
南方駅 (HK-61) - 淡路駅 (HK-63) - 上新庄駅 (HK-64)
普通
崇禅寺駅 (HK-62) - 淡路駅 (HK-63) - 上新庄駅 (HK-64)
千里線
準急(堺筋準急)
天神橋筋六丁目駅 (K11) - 淡路駅 (HK-63) - 上新庄駅(京都本線)(HK-64)
普通
柴島駅 (HK-87) - 淡路駅 (HK-63) - 下新庄駅 (HK-88)
  • 括弧内の英数字は駅番号を示す。

脚注

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記事本文

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注釈

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  1. ^ a b 連絡運輸は行っていない[2]
  2. ^ 乗換駅の扱いだが、実際は東改札口出口から、徒歩で西へ向かって約10分前後の時間を要する。
  3. ^ 以前は、ダイヤの都合上、夕方を中心に、「大阪梅田行き」は副・本線の 4号線「京都河原町行き」は、副・本線の 3号線を通る列車があった。2022年(令和4年)12月17日改正で、通勤特急が朝の 3往復のみに削減されたため、大阪梅田行きは本線の 5号線、京都河原町行きは本線の 2号線通過に統一された。
  4. ^ 信号待ちのため反対方向の列車よりも隣接駅との間の所要時間が長く設定されている。
  5. ^ 例:千里線北千里駅から地下鉄天下茶屋駅へ向かう場合、大阪梅田駅行きに乗車しても、当駅で天下茶屋駅行きの列車に容易に乗り換えられる。
  6. ^ 国鉄EH10形電気機関車61号機が静態保存されている。EH10形の保存機としては唯一である。
  7. ^ 城東貨物線として開通した当初より築堤であり、2024年令和6年)現在は京都線・千里線供に、おおさか東線の下を通っている。

出典

[編集]
  1. ^ a b c 『阪急ステーション』阪急電鉄株式会社コミュニケーション事業部〈阪急ワールド全集 4〉、2001年、90・130頁頁。ISBN 4-89485-051-6 
  2. ^ 旅客連絡運輸規則” (PDF). 西日本旅客鉄道. pp. 14 - 16 (2021年). 2021年11月2日閲覧。 (日本語)
  3. ^ 阪急淡路駅に上下2層の巨大高架橋 | 日経 xTECH(クロステック)
  4. ^ a b c d e f g h i 生田誠『阪急京都線・千里線 街と駅の1世紀』彩流社〈懐かしい沿線写真で訪ねる〉、2013年、4 - 6・14 - 15頁頁。ISBN 978-4-7791-1726-8 
  5. ^ 草町, 義和. “阪急阪神、駅ナンバリングを導入へ…三宮駅は「神戸三宮」に改称”. レスポンス(Response.jp). 2013年5月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年2月12日閲覧。
  6. ^ 〜すべてのお客様に、よりわかりやすく〜「西山天王山」駅開業にあわせて、「三宮」「服部」「中山」「松尾」4駅の駅名を変更し、全駅で駅ナンバリングを導入します (PDF) - (阪急阪神ホールディングス、2013年(平成25年)4月30日)
  7. ^ a b c d 淡路駅構内図 | 時刻表 構内図 おでかけ情報”. 阪急電鉄. 2024年6月8日閲覧。
  8. ^ 阪急電鉄京都線・千里線(淡路駅付近)連続立体交差事業
  9. ^ a b 「何年かかるねん」「いつできるねん」完成が20年遅れている『駅の高架化』...続く「開かずの踏切」では警報機が鳴ってもみんな構わず突っ込む(MBS NEWS)
  10. ^ 阪急電鉄京都線・千里線連続立体交差事業の事業期間の見直しについて”. 大阪市 (2015年10月13日). 2015年10月13日閲覧。
  11. ^ “阪急立体交差事業で690億円増 大阪市試算”. 産経ニュース (産経新聞社). (2022年3月10日). https://www.sankei.com/article/20220310-XSTNGESZQRPP7CUMIB5K2ARS7I/ 2022年3月16日閲覧。 
  12. ^ “阪急高架工事費、694億円増の見込み 完成は19年遅れる見通し”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2022年3月12日). https://www.asahi.com/articles/ASQ3D2GM9Q3CPTIL03J.html 2022年3月16日閲覧。 
  13. ^ 完成予定から20年遅れ 「阪急淡路駅」高架事業の複雑怪奇(産経新聞)
  14. ^ 阪急京都線・千里線連続立体交差事業パンフレット P4(断面図) (PDF, 392.04 KB) 2021年6月21日閲覧。
  15. ^ 阪急電鉄京都線・千里線(淡路駅付近)連続立体交差事業だより Vol.02 (H24.01) 〜出前講座・現場見学会を実施しました〜 (PDF, 408.88 KB) 2021年6月21日閲覧。
  16. ^ 淡路駅周辺地区土地区画整理事業
  17. ^ 「あいバス」が5月13日に運行を開始します (PDF) ※サイトは閉鎖。

利用状況

[編集]
  1. ^ a b 駅別乗降人員 - 阪急電鉄
  2. ^ a b 大阪府統計年鑑 - 大阪府
  3. ^ 大阪市統計書 - 大阪市
阪急電鉄
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  14. ^ 阪急電鉄. “駅別乗車人員(2020年 通年平均)”. 2024年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年10月10日閲覧。
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大阪府統計年鑑
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大阪市統計書

関連項目

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外部リンク

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