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ディレクTV

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
DirecTV, LLC.
以前の社名
 The DirecTV Group, Inc. (2004–2015)
種類
 子会社
業種 衛星テレビ
前身 Hughes Electronics
設立 1994年6月17日 (30年前) (1994-06-17) (as DirecTV)[1]
本社 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
カリフォルニア州エル・セグンド（英語版）
事業地域
 アメリカ合衆国、ラテンアメリカ、カリブ海地域
所有者 AT&T（70%）
TPG Inc.（30%）
子会社 U-verse TV
DirecTV Stream
ウェブサイト www.directv.com

ディレクTV（英: DirecTV、ディレクティービー）は、主に北中南米地域においてサービスを行っている衛星放送サービス。AT&Tの一部門であるDirecTV, LLCが運営している。20世紀末に日本に進出したが短期間で撤退している（後述）。

概要

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2009年3月末の加入世帯数はアメリカ合衆国で1808万世帯、ディレクTVラテンアメリカが178万世帯[注 1]。

アメリカ国内では、95チャンネルの高精細度テレビジョン放送（2008年5月現在）や全米143地域の地上波ローカル局再送信[注 2]、日本放送協会（NHK）の国際放送であるNHKワールドTV[2]など、非常に多数のチャンネルを放送している。そのため、5つの異なる経度、2つの周波数帯（Kuバンド、Kaバンド）の直接放送衛星を使用している。

現在でも圧倒的にMPEG-2のチャンネルが多いが、帯域の節約のために近年放送開始されたチャンネルはH.264で放送している。これに対応するためには5つのLNB（Low-noise block converter）を装備した18×20インチのパラボラアンテナと対応するチューナーが必要である。

MPEG-2で放送しているチャンネルはDSSという独自の放送方式を採用している。H.264で放送しているチャンネルについてはDVB-S2を採用している。

日本語専門チャンネルもラインナップされており、2024年4月現在、NIPPON TV Channel（日本テレビ系列）とChannel NECO International（日活系列）の2チャンネルが視聴可能である[注 3][5][6]。

2024年9月30日、2025年までに同業会社であるディッシュ・ネットワークを買収・合併することを発表した。同社との合併は20年以上前から浮上していたものの、反トラスト法に抵触する可能性から実現していなかった。しかし、近年は動画配信サービスとの競争激化により、規制当局から容認されたこともあり、この構想が実現した[7][8]。

パッケージ

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日本のCS放送とは異なり、ケーブルテレビ同様、基本パッケージに含まれているチャンネルは1チャンネル単位での契約はできず、追加契約が必要な有料放送（ペイテレビ）を契約したい場合も、基本パッケージへの加入が必要となる。なお、外国語放送契約者向けにテレビショッピングなど最小限のチャンネルしか含まないものもある。

NFLサンデーチケット

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ディレクTVは開局当初より日曜午後に行われるNFLの全試合を視聴可能なパッケージ「NFLサンデーチケット」を提供している。アメリカ国内ではディレクTVがNFLと独占契約を結んでおり、ライバルのディッシュ・ネットワーク（Dish Network）やケーブルテレビにはない目玉サービスとしてアピールしている。2009年3月、NFLと2014年までの契約延長に合意した。

同様のパッケージとして、「MLBエクストライニング」（MLB）、「NBAリーグパス」（NBA）、「NHLセンターアイス」（NHL）、「NASCARホットパス」（NASCAR、ディレクTV独占）、「ESPNゲームプラン」（カレッジフットボール）、「ESPNフルコート」（カレッジバスケットボール）、「MLSダイレクトキック」（MLS）などがある。

沿革

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日本での展開と撤退

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日本においては「株式会社ディレク・ティービー」が、米ディレクTVと、TSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）、松下電器産業（現・パナソニック）、大日本印刷、三菱電機、三菱商事、徳間書店などが出資して設立され、1997年12月1日に本放送を開始した[15]。番組の伝送には宇宙通信（現・スカパーJSAT）のSUPERBIRD C号機が利用された。この関係で、1998年9月30日に放送終了したCSアナログ放送のスカイポートの加入者を引き継いでいる。なお、当初はソフトバンク（現・ソフトバンクグループ）も資本参加する予定だったが、同社の経営者である孫正義とCCC経営者（後のディレク・ティービー・ジャパン社長）の増田宗昭が出資比率を巡って対立したため、破談となった[注 6][16]。

特色としては、番組と連動するデータ放送機能（インタラクTV）やプログレッシブ走査方式（映像信号参照）を標準で用意し、また映画、スポーツ、アダルト分野などでディレクTVでのみ放送されるチャンネルも存在した。独立放送局の東京メトロポリタンテレビジョン、テレビ神奈川がディレクTVで全国に向けて同時放送していたのも特筆すべき点である。

経営面では、番組を供給する各チャンネルが自ら委託放送事業者の認定を受けて衛星のトランスポンダを借りるスカパー!と異なり、基本的にはディレク・ティービーに出資する大株主各社がそれぞれ委託放送事業者として100%出資の子会社を設立し、同子会社が番組供給会社からコンテンツを買い付ける形態を取っていた[注 7]。

この形態ではプラットフォーム会社であるディレク・ティービー側が事実上の番組編成権を握ることができるため柔軟なチャンネルの入れ替えが可能になるほか、番組供給会社側にとっても番組販売の形を取るため、通常チャンネル立ち上げ当初[注 8]に必要となる初期資本が不要となり経営リスクや参入障壁が低くなるという利点があった[注 9]。一方で、中間に入る形になる子会社は加入者数が伸びなかった場合にトランスポンダ料金等の経費負担による赤字をもろに被る形になるため、ディレクTV並びに大株主各社にとってはハイリスク・ハイリターンといえる形態だった。

株主系委託放送事業者
  • ディレク・ティービー・ジャパン株式会社（ディレク・ティービー43.4%、ディレク・ティービー・インターナショナル・インク16.98%、カルチュア・コンビニエンス・クラブ16.98%、松下電器産業5.66%、徳間書店5.66%）
  • シー・シー・シー・コミュニケーションズ株式会社（カルチュア・コンビニエンス・クラブ100%）※のち「プラネット・コミュニケーションズ株式会社」に社名変更
  • ワンダーウェーブ株式会社（松下電器産業50%、三菱商事50%）
    • ワンダーキャスト株式会社（松下電器産業100%）と株式会社スペースウェーブ（三菱商事100%）が合併
  • スーパーデジタル放送株式会社（徳間書店50%、三菱電機50%）
    • 徳間デジタル放送株式会社（徳間書店100%）、株式会社スーパーウェイ（三菱電機100%）が合併
  • ヒューズ・ジャパン・ブロードキャスティング株式会社（大日本印刷50%、ヒューズ・エレクトロニクス・ジャパン40%、ゼット10%）
    • （旧）ヒューズ・ジャパン・ブロードキャスティング（ヒューズ・エレクトロニクス・ジャパン80%、ゼット20%）と株式会社ギャラクシー・コミュニケーションズ（大日本印刷100%）が合併

※株主比率は1997年10月31日付[17]および1998年11月20日付[18]の郵政省報道資料より

しかし、受信装置（IRD）が先行していたスカパー!と共有できず（当時電波産業会（ARIB）において共用受信機の仕様検討作業が進められ、一応規格は成立していた[19]ものの、実際には共用受信機は製品化されなかった。）、またチャンネルの大半もスカパー!と同じであった上に、スカパー!の主要株主[注 10]系列の人気チャンネル[注 11]が提供されなかった事、無料チャンネルがガイドチャンネル一つのみで「スカパー!大開放デー」のようなノースクランブルキャンペーンが極端に少なく契約してみないと判断出来ないというハードルの高さ等の要因から加入者数は伸び悩んだ[注 12]。インフラ面でも、都内並びに大阪に複数のアップリンクセンター（地上局）を持っていたスカパー!に対し、ディレクTVでは宇宙通信の茨城県那珂郡（現・常陸大宮市）にある地上局1ヶ所で全てのアップリンクを賄うシステムとなっていたため、同地上局まで映像を伝送するための伝送設備や光ファイバ回線等の費用負担が重くのしかかった。さらに前記の番組供給形態が仇となり、大株主各社が被ることになる赤字も大きく膨らんだ。

これらの要因から、2000年3月、アメリカ・ディレクTVの当時の親会社ヒューズ・エレクトロニクスは事業継続を断念。スカイパーフェクト・コミュニケーションズ（現・スカパーJSAT）に出資するとともに、契約者をスカパー!に移管させ事実上統合、2000年9月30日をもってサービスを終了し、同年10月2日をもって廃局した。会社は清算され、全従業員は解雇。出向者は親会社への復帰となった。また、契約者のうちの希望する者にはスカパー!のチューナー・アンテナが無償提供された。

なお、ディレクTVに使用したSUPERBIRDはCATV番組伝送のためのi-HITSやその他の衛星通信用に使用され、また、この後放送用に、放送衛星（BS）のデジタル放送用のものと同じ東経110度の位置に打ち上げた「N-SAT-110」が打ち上げられ、現在のスカパー!の前身となる「プラット・ワン」・「スカパー!2（ → スカパー!110 → e2 by スカパー! → スカパー!e2 → スカパー!）」に利用されている。

これに先立ち、同年7月には郵政省がディレクTVの独自チャンネルをスカパー!に移行する事業者に対して委託放送業務の認定を行っている[21]。

2000年7月に認定された委託放送事業者

ディレクTVチャンネル一覧

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コールドパック

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シルバーパック

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プレミアム

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PPV

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  • 学びCHANNEL
  • まんぞくチャンネル

無料放送

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  • ディレクTVプロモーション

日本におけるディレクTVの広告活動

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1997年秋から1999年末にかけて、ディレクTVのテレビCMが日本の地上波民放テレビ局などで大量オンエアされていた。サービス開始時のCMキャラクターはアーノルド・シュワルツェネッガーであった[22]。

このうち1999年夏から秋にかけて放送された「一家クギづけ篇」[23][注 13]が強烈なインパクトを残しているが、このCMについては、かつて福岡放送（FBS、日本テレビ系）が自局のキャンペーンCMに「おとうチャンネル」「おかあチャンネル」などとついた物を流していたことがあり、自局との混同を避けるため、FBSではこのディレクTVのCMの放送を断った事例がある[24]。なお、一部ディレクTV参加チャンネルでも放映されたが、ディレクTVに参加しなかったスペースシャワーTV[注 14]でもCMが放送されていた。

また、スカイマークエアラインズ（当時）の旅客機にもディレクTVのロゴが張られていたことがあり、こうした広告活動がよく行われていた。

末期は地上波テレビ・ラジオの番組に提供してCMを流していたが、冠スポンサーになっていた「Across The View」（J-WAVE）では撤退のニュースが流れた当日もCMが流れていた。

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ ディレクTVグループが93%を出資する「スカイ・ブラジル」、同じく41%を出資する「スカイ・メキシコ」と合わせて581万世帯。
  2. ^ その地域のローカル局が視聴できない場合、追加料金を支払うことでニューヨークまたはロサンゼルスの系列局が視聴できる。
  3. ^ かつてはNHK系列のテレビジャパンも視聴可能であったが、2024年3月で終了した[3][4]。
  4. ^ 翌2000年より再送信を開始。
  5. ^ XMとの契約や専用チューナーは必要なく、ディレクTVチューナーで聴取可能。
  6. ^ 後にソフトバンクはニューズ・コーポレーションと共同でディレクTVとは同業会社となるJスカイB（現・スカパー!プレミアムサービス）の計画に参画することになった。
  7. ^ ただし、スター・チャンネルなど、スカパー!同様の放送形態を取っていたチャンネルも一部存在した。
  8. ^ 加入者数が損益分岐点を越える以前。
  9. ^ スカパー!プレミアムサービスでも、2008年10月に放送を開始したハイビジョン放送を含めたH.264圧縮放送チャンネルでは、全てのチャンネルでスカパー・ブロードキャスティング（スカパーJSATホールディングス子会社）が電気通信役務利用放送事業者（現・衛星一般放送事業者）として番組供給会社から供給を受けて放送している。また、スカパー!でも一部のチャンネルを除いてスカパー・エンターテイメントや在京キー局の子会社などが衛星基幹放送事業者として番組供給会社から供給を受けて放送している。
  10. ^ ニューズ・コーポレーション、ソニー、フジテレビジョン、伊藤忠商事。
  11. ^ SKY sports（現・J SPORTS）、FOX、フジテレビ721+739（現・フジテレビONE・TWO）、アニマックス、Viewsic（現・MUSIC ON! TV）、スペースシャワーTVなど。
  12. ^ TSUTAYAを中心に携帯電話のような機器を格安販売若しくは無料提供といった所謂「タダ配り」を展開したり、すかいらーく系のファミリーレストラン「ガスト」にて宣伝目的を兼ねた店内放送などを実施したが、やはり番組内容は契約しないと判断出来ないため、起爆剤にはならなかった[20]。
  13. ^ 父（演：柄本明）、母（演：内田春菊）、娘（演：工藤浩乃）、祖父（演：徳井優）の4人家族がディレクTVで一人ずつ異なった自分の趣味にあったチャンネルを楽しみ「おとうチャンネル」「おかあチャンネル」「おねえチャンネル」「おじいチャンネル」等と順に紹介していくもの。
  14. ^ 音楽専門、当時はスカパー!のみ。

出典

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  1. ^ “About Us: Company Profile”. DirecTV. July 8, 2013閲覧。
  2. ^ “Channel Addition to DIRECTV U.S.A.”. NHK WORLD-JAPAN. 2021年9月21日閲覧。
  3. ^ “視聴方法”. NHKコスモメディア アメリカ. 2019年5月27日閲覧。
  4. ^ 佐々木香奈 (2024年4月10日). “北米で「テレビジャパン」に代わる新配信サービス 在米邦人も歓迎”. 民放online. 2024年9月18日閲覧。
  5. ^ “日テレの人気番組がアメリカでも視聴可能に！NIPPON TV Channel 始動!!”. 日本テレビ放送網株式会社（2019年5月29日作成）. 2019年5月29日閲覧。
  6. ^ “貴重なクラシック作品から近作まで。 日本最古の映画会社・日活が選りすぐった映画がアメリカで視聴可能に！ Channel NECO International スタート！”. 日活株式会社（2019年5月29日作成）. 2019年6月3日閲覧。
  7. ^ a b Michelle F Davis、Chris Palmeri (2024年9月30日). “ディレクＴＶとディッシュ合併へ、米最大の有料テレビプロバイダーに”. Bloomberg.com. 2024年10月1日閲覧。
  8. ^ a b “米ディレクＴＶ、競合を買収 加入者２０００万人に”. 時事通信 (2024年9月30日). 2024年10月1日閲覧。
  9. ^ “AT＆TがディレクＴＶ買収　4.9兆円、ネット活用に活路”. 日本経済新聞. (2014年5月19日). https://www.nikkei.com/article/DGXNASGM19010_Z10C14A5EAF000/ 2014年6月28日閲覧。 
  10. ^ “米当局、ＡＴ＆ＴのディレクＴＶ買収を承認”. ロイター (2015年7月25日). 2015年7月26日閲覧。
  11. ^ “ＡＴ＆Ｔ、不振のディレクＴＶをスピンオフへ－ＴＰＧと新合弁会社”. Bloomberg.com (2021年2月26日). 2021年2月26日閲覧。
  12. ^ “米ＡＴ＆Ｔ、ディレクＴＶ株約3割をＴＰＧキャピタルに売却へ”. ロイター通信. (2021年2月26日). https://jp.reuters.com/article/at-t-tpg-capital-idJPKBN2AQ04L 2021年2月26日閲覧。 
  13. ^ Chris Palmeri (2024年9月2日). “ディズニーのチャンネル、ディレクＴＶで視聴不能に－ＥＳＰＮ含む”. Bloomberg.com. 2024年9月18日閲覧。
  14. ^ “DIRECTV and The Walt Disney Company Reach Agreement in Principle for Distribution of Disney’s Linear Networks and Direct-to-Consumer Services”. The Walt Disney Company (2024年9月14日). 2024年9月18日閲覧。
  15. ^ 「パーフェクに続きディレクもスタート 本格化するCSデジタル / 桐山紘」『新・調査情報passingtime』第9号、東京放送、1998年1月1日、34 - 39頁。 NDLJP:3479799/19
  16. ^ “【ソフトバンク特集】衛星デジタル放送の彼方に孫正義は何を見たか／ソフトバンクの21世紀戦略”. 企業家倶楽部 (1996年12月27日). 2020年10月13日閲覧。
  17. ^ ディレクＴＶに係る委託放送業務の認定 郵政省 報道資料 1997年10月31日（国立国会図書館のアーカイブ:2009年1月13日収集）
  18. ^ ＣＳデジタル放送における委託放送業務の認定 同上 1998年11月20日（同上:同日収集）
  19. ^ ARIB STD-B16「CSデジタル放送用標準共用受信機」。現在 [1]より仕様書（PDF）がダウンロード可能。
  20. ^ “外食向けの通信衛星情報サービス「プラスe」開始　2001年1月から「ガスト」が店内で提供”. 日経レストラン (2000年11月). 2020年10月23日閲覧。
  21. ^ ＣＳデジタル放送に係る委託放送業務の認定 郵政省 報道資料 2000年7月14日（国立国会図書館のアーカイブ:2009年1月13日収集）
  22. ^ 「CM現場レポート(第1回)ディレクTV」『広告批評』第213号、マドラ出版、1998年2月1日、48 - 49頁、NDLJP:1852932/26。 
  23. ^ 「今月の新作CM50連発! / 編集部」『広告批評』第229号、マドラ出版、1999年8月1日、27頁、NDLJP:1852948/15。 
  24. ^ 「今月の広告史」『広告批評』第231号、マドラ出版、1999年10月1日、46頁、NDLJP:1852950/25。 

関連項目

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外部リンク

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