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カシオ計算機

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
カシオ計算機株式会社
CASIO COMPUTER CO., LTD.
カシオ計算機本社社屋
種類 株式会社
機関設計 監査等委員会設置会社[1]
市場情報
東証プライム 6952
1970年9月21日上場
略称 カシオ、CASIO
本社所在地 日本の旗 日本
〒151-8543
東京都渋谷区本町一丁目6番2号
設立 1957年（昭和32年）6月1日（創業：1946年（昭和21年）4月）
業種 電気機器
法人番号 4011001030015 ウィキデータを編集
事業内容 電子機器の製造・開発・販売
代表者 増田裕一（代表取締役社長）
資本金 485億9,200万円
（2024年3月31日現在）
発行済株式総数 2億4,152万914株
（2024年3月31日現在）
売上高 連結：2,688億2,800万円
（2024年3月期）
営業利益 連結：142億08百万円
（2024年3月期）
経常利益 連結：179億20百万円
（2024年3月期）
純利益 連結：119億09百万円
（2024年3月期）
純資産 連結：2,311億53百万円
（2024年3月31日現在）
総資産 連結：3,498億95百万円
（2024年3月31日現在）
従業員数 連結：9,594名
単体：2,480名
（2024年3月31日現在）
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 日本カストディ銀行 19.28%
日本マスタートラスト信託銀行 16.03%
日本生命保険 5.35%
有限会社カシオブロス 4.12%
SMBC信託銀行 2.62%
三井住友銀行 2.37%
三菱UFJ銀行 1.69%
公益財団法人カシオ科学振興財団 1.38%
樫尾隆司 1.36%
三井住友信託銀行 1.27%
（2021年3月31日現在）
主要子会社 山形カシオ株式会社
カシオヒューマンシステムズ株式会社
カシオ情報機器株式会社
カシオビジネスサービス株式会社
Casio America,Inc.
カシオ(中国)貿易有限公司
関係する人物 樫尾茂
樫尾忠雄
樫尾俊雄
樫尾和雄
樫尾幸雄
外部リンク casio.jp ウィキデータを編集
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カシオ計算機株式会社（カシオけいさんき、英: CASIO COMPUTER CO., LTD.）は、電卓や電子辞書・電子楽器・時計などを扱う日本の電機メーカー。東京証券取引所プライム市場に上場しており、日経平均株価の構成銘柄の一つ[2]。

製品やサービスなど正式なブランド名としてカシオ（CASIO）が使われており、また同法人を示す通称としても使われる。

「カシオ計算機」の社名が象徴するように、創業時は電気式計算機（リレー式計算機 14-Aなど[3][4]）などを生産、後に電子式卓上計算機（電卓）を発売する。その後、電卓デバイスを基礎に事業分野を拡大し、現在の主な事業分野は電卓、電子文具、時計などの個人向け情報機器や、システム機器、電子デバイスなどの製造と販売。近年は電波時計や関数電卓などを主力商品として積極的に展開している。かつては携帯電話、デジタルカメラ、TFT液晶も手がけていたが現在は撤退している。

かつての本社は新宿の住友三角ビルにあったが、後に初台に自社ビルを建設した。

社是は「創造 貢献」で、これは「世の中になかったものを創造することによって社会に貢献する」という意味である。英語ではそのまま「Creativity and Contribution」と英訳されている。

ブランドイメージ

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リレー式計算機 14-A（国立科学博物館の展示）

「計算機」の名の通り、電卓以前のリレー式計算機14-Aから電卓の時代を通って成長した企業・ブランドであり、電卓及びそれに類する電子製品のメーカーとして知られる。

特に大ヒットした電卓カシオミニにおいて顕著だったが、大胆な価格設定と割り切ったスペックでどこでも簡単に使える、といった新しい切り口の製品を発売し、時には新しい商品分野のブームの端緒となるようなヒット商品も作る。「糸井重里の萬流コピー塾」において題「ワープロ」への投稿で (松) の評価を取った「今買うな、カシオがきっと、何かやる」[5]や、パソコン雑誌『PC-WAVE』の「目の付け所がカシオ」（シャープの宣伝コピー「目の付け所がシャープでしょ」のパロディ）といった言葉がある。

ブランドロゴの由来

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創業者の名字「樫尾」をヘボン式ローマ字で書けば「KASHIO」だが、これをあえて「CASIO」としたのは、創業当初から「世界で親しまれる企業になる」という目標があったため。このロゴであることから、日本以外では日本の企業と思っていない人も多い。特にイタリアの企業と間違われやすい。ちなみにイタリアの元子役サルヴァトーレ・カシオ（Salvatore Cascio 出演作：ニュー・シネマ・パラダイスなど）はカシオのCMに起用されたことがある。

役員

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取締役

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  • 代表取締役
樫尾 和宏
増田 裕一
  • 取締役
高野 晋
樫尾 哲雄
山岸 俊之
  • 社外取締役
尾﨑 元規
数原 英一郎
廣田 康人
  • 取締役 監査等委員（常勤
山口 昭彦
  • 社外取締役 監査等委員
千葉 通子
阿部 博友

執行役員

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  • 社長
増田 裕一＜CEO＞
  • 専務執行役員
樫尾 隆司＜コーポレートコミュニケーション本部長＞
  • 常務執行役員
高野 晋＜CFO＞
樫尾 哲雄＜CS本部長＞
河合 哲哉＜開発本部長＞
小野 哲郎＜営業本部長＞
  • 執行役員
山岸 俊之＜コーポレートガバナンス戦略担当＞
太田 伸司＜EdTech事業部長＞
篠田 豊可＜環境戦略・次世代環境構築担当＞
稻田 能之＜物流部長＞
田村 誠治＜IR・財務戦略担当＞
加藤 朋生＜カシオアメリカ 会長＞
鳴瀧 康正＜経営統轄部長＞
田中 徹＜カシオ中国董事長＞
山下 和之＜カシオヨーロッパGmbH 社長＞
藤井 茂樹＜システムBU事業部長＞
福士 卓＜生産本部長＞
高橋 央＜時計BU 事業部長＞
柳 和典＜開発本部 事業イノベーションセンター長＞
川合 義宣＜営業本部 国内営業統轄部長＞
小林 康裕＜CHRO＞

沿革

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（以下の記述においては、「世界初」といったような表現に付随している形容に注意。たとえばQV-10の場合「液晶モニターつき」という部分が「世界初」なのであるが、同機の成功要因はそのような個別の機能というよりも、価格の安さなどを含む総合面にあり、一部メディア等が囃しがちな「世界初」に注目することは、むしろ要点を見逃す原因となる）

卓上型電子計算機の広告（1967年）
世界初の液晶モニタ搭載デジタルカメラ
QV-10
電子楽器CZ-3000
32ビットゲーム機ルーピー
  • 1946年（昭和21年）04月 - 樫尾忠雄が東京都三鷹市(当時は北多摩郡三鷹町)に樫尾製作所を設立。
  • 1954年（昭和29年）12月 - 機械式計算機が主流だった時期に歯車などの機械的機構を用いず、演算素子に継電器（リレー）を使った小型純電気式計算機の試作機を完成。
  • 1957年（昭和32年）06月 - 商用機「14-A」を世界で初めて開発した[6][7]。開発に携わった忠雄・俊雄・和雄・幸雄の樫尾四兄弟によってカシオ計算機株式会社が設立される。初代社長は四兄弟の父親である茂が就任する。
  • 1965年（昭和40年）09月 - 電子式卓上計算機「001」発売。
  • 1972年（昭和47年）08月 - 世界初のパーソナル電卓「カシオミニ」を12,800円で発売し、後継シリーズも合わせて累計1000万台以上の爆発的ヒットを記録。
  • 1974年（昭和49年）11月 - 世界で初めてのフルオートカレンダー（大の月・小の月・閏年の調整が不要）機能を搭載したデジタルウオッチ「カシオトロン」発売。
  • 1978年（昭和53年）01月 - 初の名刺サイズ電卓「カシオミニカード」(LC-78；厚さ3.9mm)発売。
  • 1979年（昭和54年）07月 - 東京都西多摩郡羽村町（現羽村市）に羽村技術センター完成。
  • 1980年（昭和55年）01月 - 電子楽器「カシオトーン」発売。
  • 1981年（昭和56年）11月 - 第一回カシオワールドオープンゴルフトーナメント開催（指宿）。
  • 1982年（昭和57年）11月 - 8bitパーソナルコンピュータ「FP-1100」と廉価版「FP-1000」を発売。
  • 1983年（昭和58年）04月 - 落としても壊れない腕時計「G-SHOCK」（ジーショック）1号機「DW-5000C」発売。
  • 1983年（昭和58年）06月 - 世界最小のポケット型液晶テレビ「TV-10」発売。
  • 1983年（昭和58年）10月 - カシオ初のゲーム機「PV-1000」、「PV-2000」発売。
  • 1983年（昭和58年）11月 - クレジットカードサイズの電卓「フィルムカード」(SL-800)発売。
  • 1984年（昭和59年）10月 - 最小限のスペックで低価格を実現したMSX「PV-7」発売。
  • 1985年（昭和60年）03月 - 超薄型デジタルウオッチ「ペラ」(FS-10)発売、業界初のミリオンセラーとなる。
  • 1991年（平成03年）11月 - ラベル印刷機「ネームランド」(KL-1000)発売。
  • 1995年（平成07年）03月 - 世界初の液晶モニターつきデジタルカメラ「QV-10」発売。
  • 1995年（平成07年）10月 - 32ビットRISCCPU搭載のゲームマシン「ルーピー」発売。
  • 1997年（平成09年）07月 - ハンドヘルドコンピュータ「CASSIOPEIA（カシオペア）」を発売。
  • 1998年（平成10年）01月 - 渋谷区初台に建設された自社ビルに本社移転。
  • 1998年（平成10年）11月 - Windowsパソコン「CASSIOPEIA FIVA」を発売。
  • 2000年（平成12年）02月 - 携帯電話「G'zOne」C303CAをKDDI、沖縄セルラー電話を通じ発売。携帯電話事業に新規参入する。
  • 2003年（平成15年）02月 - 世界初の総2階建てジェット旅客機エアバスA380の開発に携わる日本企業として参加を決定。
  • 2003年（平成15年）11月 - データプロジェクター市場に参入。
  • 2004年（平成16年）04月 - 日立製作所と携帯電話事業の合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズを設立。
  • 2005年（平成17年）11月 - 高知県・Kochi黒潮カントリークラブで「カシオワールドオープンゴルフトーナメント」開催。
  • 2006年（平成18年）06月 - 世界最薄のプロジェクター「XJ-S30/35」を発売。
  • 2006年（平成18年）02月 - 同社初のSD-AudioおよびLISMO対応携帯電話「W41CA」をKDDI、沖縄セルラー電話を通じ発売。同社の大ベストセラーモデルとなった。
  • 2007年（平成19年）02月 - 同社初のワンセグ対応携帯電話「W51CA」をKDDI、沖縄セルラー電話を通じ発売。
  • 2008年（平成20年）03月 - ハイスピード・カメラ「EXILIM PRO EX-F1」発売。一秒間に60コマの世界最速連写、一秒間に1200コマのハイスピードムービー撮影を実現
  • 2008年（平成20年）09月 - 高精度計算サイト『keisan』を公表。
  • 2008年（平成20年）10月 - ソフトバンクモバイル向け携帯電話端末830CAを発表。
  • 2009年（平成21年）08月 - 「カシオヒューマンシステムズ(株)」を設立。
  • 2010年（平成22年）06月 - カシオ日立モバイルコミュニケーションズと日本電気（NEC）の携帯電話事業を統合。NECカシオ モバイルコミュニケーションズ（現・日本電気）設立[8]。
  • 2012年（平成24年）04月 - シンセサイザー「XW-G1」「XW-P1」発売、シンセサイザー事業に再参入。
  • 2013年（平成25年）12月 - NECカシオモバイルコミュニケーションズの全保有株式をNECに売却し、携帯電話事業から完全撤退[9]。
  • 2015年（平成27年）09月 - ベヒシュタインとコラボレーションした同社初のハイブリッド電子ピアノ「CELVIANO Grand Hybrid」発表。
  • 2016年（平成28年）01月 - 同社初のAndroid Wear端末、「Smart Outdoor Watch WSD-F10」発表。スマートウォッチ事業に参入。
  • 2018年（平成30年）05月 - コンパクトデジタルカメラの生産を完全終了。デジタルカメラ事業から撤退[10]。
  • 2018年（平成30年）12月 - 皮膚疾患の臨床診断に特化した「ダーモカメラ」を、山形カシオ（山形県東根市）で製造を厚生労働省から認可され、2019年春から医療用カメラ事業に参入[11]。
  • 2024年（令和06年）10月 - 時計事業50周年を記念した各種時計製品を発表。12月にリングウオッチ(指時計)「CRW-001-1JR」を発売[12]。

主なブランド

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デジタルカメラのブランド。カメラ機能を強化した携帯電話は「EXILIMケータイ」として販売。2018年5月に市場の縮小によりコンパクトデジタルカメラ事業からの撤退を発表した。
耐水・耐衝撃性能に優れた携帯電話・スマートフォンブランド。
  • SPEEDIA
カラーページプリンターのブランド。
電子辞書のブランド。
電子ピアノのブランド。
  • ネームランド
ラベルプリンターのブランド。
プロジェクタのブランド。かつてはPDA・ペンコンピュータ・モバイルパソコンのブランド。
電波時計のブランド。同ブランドの製品には普及品としての腕時計、置き時計、壁掛け時計がある。
画像共有サイトのブランド。サービスは終了している。
業務用Android搭載タブレット端末。

その他、小型のアナログ液晶テレビを手がけたこともあった。

腕時計

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耐衝撃性能に主眼を置いている。複数のサブブランドがあり、最上級のMR-Gシリーズ、高機能、高性能を追求した専門性の高いMASTER OF Gシリーズ等がある。女性向けのサブブランドBaby-Gもある。
温度・気圧・方位計測センサーを搭載したアウトドア向け製品。
最上級ブランド。ドレスウォッチやダイビングウォッチがある。全製品を山形カシオの高級製品専用の「プレミアムプロダクションライン」で製造。サブブランドがいくつかあり、薄さを追求したMantaシリーズ、ダイビングウォッチのCACHALOTシリーズ等がある。
ステンレスのフルメタルケースと無機ガラス風防が採用されたモデル。女性向けブランドにSHEENがある。
  • wave ceptor
電波腕時計のブランド。
テレメモ機能（電話番号登録）、電卓機能などが付いた腕時計のブランド。
  • スタンダード
「時計の基本性能とデザイン性を追求したカシオのスタンダードウオッチ」という説明のブランド。その中でもF91Wを始めとした1000円から3000円程度で販売されるモデルは俗に『チープカシオ』[注 1]と呼ばれる。
  • Smart Outdoor Watch
Wear OS by Google搭載スマートウォッチブランド。WSD-F20はPRO TREKブランドにも属する。

ギャラリー

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提供番組

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現在

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※番組休止時にも一部の番組を除き提供している。

過去

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日本テレビ系列
テレビ朝日系
TBS系列
テレビ東京系列
フジテレビ系

ほか

2015年現在は、スポットCM中心。上記の番組以外でも提供されることがある。

その他

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  • 1965年（昭和40年）9月、それまでのリレー式から、電子式に革新を図った電卓「001」を発売した。これは、前年のシャープによる電卓の発表・発売に追随して一部の技術者が基礎研究として試作していたものを基に、急遽製品化したものであるが、これには次のようなエピソードがある。実は同年の初頭頃は、まだ九九を回路化した高速乗算機能を持つ「リレー式として究極の」機種「81型」の発売を予定していた。しかし、同機が完成した同年4月の代理店向け発表会において、乗算こそ高速なものの除算ではやかましい音をたてて秒単位の時間がかかる同機は、電子式を既に前年に目にしているその場の代理店の者たちに「これはもう時代遅れだ」と思わせるに十分であった。新機種を一顧だにしない出席者に対応すべく、急遽本来の発表会の予定には全くなかった試作機を持ってこさせてデモを行い、電子式計算機・電卓を発売する予定とした。翌日にリレー式の開発の終息が通知され、計算機部門の総力で電子式に取り組むこととなり「81型」は「幻の新機種」となった。なお「81型」はその後廃棄処分されたため、カシオ社内にも現存しない[13]。
  • 2011年3月25日、上司のパワーハラスメントを告発して雇い止めをされた派遣社員との解雇差し止めを巡る裁判で和解が成立した[14]。
  • 2012年5月15日に死去した前会長・樫尾俊雄の2012年3月期の役員報酬は13億3300万円であった[15]（うち退職慰労金が13億1900万円）。この金額は、当時上場企業の役員報酬の個別開示が義務付けられた2010年3月期以降で過去最高額であった[16]。なお樫尾俊雄の死去の翌年の2013年5月、東京・成城学園前駅近くの自宅を改装し「樫尾俊雄発明記念館」として自身が手がけたカシオ製品を展示している。
  • 一部のカシオ製電卓では、隠しコマンドで数字の1・3・7・9とACの5つのキーを同時押しすると、液晶画面に『CASIO』と表示されるようになっている[17]。オートパワーオフの直前に1秒ほど表示する機種もある。
  • 『スタンダード』と呼ばれる廉価版の腕時計を多数販売しているが、特にデジタル腕時計は安価ながら高い機能性とデザイン性で『チープカシオ』と呼ばれコレクターも存在する[18][19]。スタンダードのモデルには自社製ムーブメントでなく、競合するシチズン時計傘下のシチズンファインデバイスが社外供給している、廉価なクォーツキャリバー「ミヨタ2035」を購入して搭載している。

関連項目

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ウィキメディア・コモンズには、カシオ計算機に関連するメディアがあります。

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 英名はCasio Classic。
  2. ^ 報道ステーション時代は火・水曜に提供。

出典

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  1. ^ コーポレート・ガバナンス - カシオ計算機株式会社
  2. ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  3. ^ [1] CASIO公式ウェブサイト - 製品のあゆみ]
  4. ^ [2] 瀬尾悠紀雄「電子式卓上計算機技術発展の系統化調査」、国立科学博物館、2006年、p.57
  5. ^ 1984年、週刊文春連載第41回、単行本『糸井重里の萬流コピー塾0880』（全国書誌番号:85048041）収録 p. 74
  6. ^ 電卓の歴史（カシオ計算機のWebサイト）
  7. ^ 電卓博物館
  8. ^ “ＮＥＣの携帯電話端末事業とカシオ日立モバイルコミュニケーションズとの事業統合の実施について” (PDF). 日本電気株式会社 NECカシオモバイルコミュニケーションズ株式会社 株式会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ カシオ計算機株式会社 株式会社日立製作所 (2010年3月24日). 2010年4月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月22日閲覧。
  9. ^ “ＮＥＣカシオモバイルコミュニケーションズ社の 経営体制変更について”. 日本電気株式会社 NECカシオモバイルコミュニケーションズ株式会社 (2013年12月27日). 2013年12月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月22日閲覧。
  10. ^ “デジタルカメラ生産終了のお知らせ”. カシオ計算機. 2018年5月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月22日閲覧。
  11. ^ “カシオ、医療カメラ参入 皮膚科向け、撤退のデジカメ技術活用：イザ！”. イザ！. SANKEI DIGITAL (2019年1月6日). 2019年1月25日閲覧。
  12. ^ [3]、カシオ計算機株式会社製品情報。
  13. ^ NHKスペシャル『電子立国日本の自叙伝』下巻（相田洋著、日本放送出版協会、1992年）pp.160 - 169
  14. ^ パワハラ雇い止め：元派遣社員とカシオが和解」／東京 毎日新聞、2011年3月26日
  15. ^ カシオの樫尾前会長、役員報酬13億円 貢献度考慮 日本経済新聞、2012年6月28日
  16. ^ “パナソニック、故松下正治氏に役員報酬15億円　昨年度”. 産経ニュース. (2013年6月29日). オリジナルの2013年7月8日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130708112423/https://sankei.jp.msn.com/west/west_economy/news/130629/wec13062920450010-n1.htm 2023年11月22日閲覧。 
  17. ^ カシオ電卓の「1」「3」「7」「9」「AC」を同時に押すと……噂の隠しコマンドを試してみた ねとらぼ、2014年2月20日
  18. ^ “ジワジワきてる！ SNSで話題の「チープカシオ」ってなんだ？”. 朝日新聞 dot. (2015年11月21日). 2015年11月23日閲覧。
  19. ^ “安さだけが魅力じゃないカシオのデジタルウォッチ”. ケータイWatch (2013年5月8日). 2015年11月23日閲覧。
  20. ^ “プロゴルファー石川遼選手と所属契約について合意”. カシオ計算機 (2013年4月10日). 2013年11月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月22日閲覧。

外部リンク

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