大阪2011年問題（おおさか2011ねんもんだい）とは、大阪市中心部において2011年（平成23年）までに百貨店などの新設・増床が出揃い、特に同年に集中的かつ大量に完成した結果、商業施設の供給が過剰（オーバーストア）となることが懸念された事象である。2005年頃から提唱された概念であるが、本項ではその後の進展も含めて記述する。 単に「2011年問題」「平成23年問題」と呼ばれることもある。
