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aiu********

2024/12/28 10:14

44回答

投資する際の現金比率ですが、よく生活防衛費として生活費の半年～1年分は現金で持っておいたほうがいいと言われていると思います。

投資する際の現金比率ですが、よく生活防衛費として生活費の半年～1年分は現金で持っておいたほうがいいと言われていると思います。 ですが不慮の事故（治療費）や身内の不幸（葬儀費）などを考慮してもっと現金として持っておいたほうがいいでしょうか？ あなたの考えを教えてください。

資産運用、投資信託、NISA | 株式・60閲覧

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回答（4件）

sky

2024/12/28 17:36

金融資産であれば、現金で持っていなくても、株やらは売却して換金すればすぐに現金になります。 質問に書かれているような緊急時の場合は、タイミングや含み損益云々よりも、すぐに売却して現金化すればよいでしょう。 そう考えれば、生活費のどれだけ分を残しておくという話も、具体的な数値で決まっていなくても良いと思います。 質問者さんが守り重視であれば現金を多く残しておくのも良いと思います。 金融資産とは、サクサク換金売りができるから金融資産です。

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e0j********

2024/12/28 14:32

不慮の事故で最悪後遺症が残って働けないという可能性もゼロではないので、そのための保険は必要だと思います。 生活費の半年から1年分は主に退職後から転職までの間の生活資金だと思います。 保有銘柄がマイナスでも躊躇なく売却できるならそんなに生活防衛資金を貯める必要はないかもしれないですね。

tsu***

2024/12/28 11:05

普通、「不慮の事故（治療費）や身内の不幸（葬儀費）などを考慮」したものが生活防衛費（身内の急な不幸なんて、そもそも考慮に入れるのは正直どうかと思うが、例示という事だろうとして・・・）。 個人的には１か月程度で十分と思う。必要になったら売却できるし、「数日後にいきなり大金が必要になりました」という事態はほぼない。たいてい「予告」または「猶予」がある。目減りを気にしなければ、そこに合わせて売却すればよいだけ。「売却できないような環境にいきなり置かれる」事まで考慮する必要は感じない。 高額なものを購入する場合は、お金を払う日が決まっている。それに合わせて売却。急に目の前の数百万の品が現金で欲しくなりました、などは考慮外。 治療費であれば、そんな大金が必要になる治療はたいてい「入院」が必要、かつ支払いは退院後なので入院前、または入院中に売却指示。スマホが使えない環境の場合は最悪、猶予願を出してみる。

1152601260

2024/12/28 10:21

その人の人生観次第ですが、個人的には一ヶ月分の生活費さえあれば良いので、ほとんど現金は持ち合わせていません。給料日前など、残り1万円以下の時もあります。