東京西徳洲会病院小児医療センターの小児科医、秋谷進医師がTHE GOLD ONLINEに投稿していたものですが、実際のところどうなのでしょうか？ 【コンビニより多い歯科診療所】9万8,000人の歯科医師が年収810万円も「稼げる」理由 コンビニエンスストア……暮らしになくてはならない存在であり、毎日利用しているという人も少なくないでしょう。 そんなコンビニよりもさらに数の多い意外なサービス施設があります。それが「歯科診療所」です。 確かに、歯の健康は大切ですが、コンビニよりも必要なものなのか……というと、正直疑問です。便利さでいえば、歯の治療にしか対応できない歯科診療所よりも、ありとあらゆる種類の買い物ができるコンビニの方が上回っていますよね。 にもかかわらず、なぜ歯科診療所はこんなにも多いのでしょうか。 たとえば、あなたが「お腹が痛い」と思ったとしたら、どこを受診するでしょうか。 今は、大学病院などの「大病院」に行くためには紹介状や多額の初診料が必要になるため、直接大きな病院に行くことは少なくなってきています。しかし、大きな病院と地域のクリニックの垣根がなかった時代には、「なるべく良い施設の病院で診てもらいたい」という要望をもつ患者が多く、「大きな病院の消化器内科」にいくことは珍しくありませんでした。 クリニックという選択肢の他に「総合病院」でみてもらうという選択肢があったのです。 一方、歯科は医療従事者にとっても患者にとっても「異端」な存在です。 たとえば、みなさんは「歯が痛い」と思ったとき、大きな病院へ行くことを想像しますか? まずは近くの歯科診療所に行こうと思うのではないでしょうか。 歯科診療所だけは特別で、大きな病院ではなくクリニックに行くことが当たり前になっているのです。 厚生労働省が発行する、「令和4年厚生労働白書」によると、2020年（令和2年）12月時点で、107,443人が歯科医師として働いているのですが、その約9割が大きな病院ではなく、歯科診療所で働いています。 そして、歯科医師のうち、58,867人（約55％）が歯科診療所の開業医として、32,922人（約31％）が勤務医として働いているのですが、勤務医の多くが歯科診療所のスタッフとして働いています。 ここでは、医療機関の受診した際の傷病名ベスト5を表にしました。歯科治療での受診が最も多くなっています。これらの受診の多くが歯科診療所であると考えると、歯科診療所の店舗数の多さにも納得がいくのではないでしょうか。 コンビニよりも多いのに「儲かる」歯科診療所 それでも、厚生労働白書を見る限り、歯科診療所の数は安定した推移を示しています。 厚生労働省が発行する「第23回医療経済実態調査（医療機関等調査）」の報告によると、歯科診療所の医業収益は年間で「1億0,385万3,000円」でした。 年間で1億円超ということは、いち医療機関として「かなり儲けている」といえます。 給与費の平均でみても「5,378万6,000円」となっていますから、かなりのものです。もちろん、スタッフに支払う費用なども含まれますが、経営者自身も相当「儲かっている」はずです。 また、歯科は意外と幅広いのも特徴。一般的な歯の健康診断に加えて、訪問歯科診療、ホワイトニングといった歯の美容医療など、色々なジャンルの診療を行うこともできます。 インプラントなどの自費診療も考えると、歯科は「儲かりやすい科目」といえるでしょう。 今後人口減少が見込まれても、歯に関するさまざまなニーズに応えることで、安定した経営を図りやすいのが歯科診療所の強みといえそうです。 地域医療を担う病院が潰れ、美容・歯科医療が儲かる現状 こうした、コンビニより店舗数が多くても採算がとれる歯科診療所の現状が「正しい」のか。ここに明確な答えはありません。 売上が見込める患者の満足があって商売が成り立っている以上、それは資本主義社会において正当化されるべきことだからです。 ただし、地方では地域医療を担う病院が赤字続きで倒産し、患者さんが路頭に迷ってしまっている現状があるため、赤字病院が生き残るような施策やアイデアが必要なのだと考えます。 今後の保険診療はどうなっていくのか、日本の医療はどうなっていくのか。みなさんが「納得できる方向」に向かっていることを切に期待します。 https://news.yahoo.co.jp/articles/e87fb1a138d4f01bd134ff9a831d0629443e23f8?page=2 ※字数オーバーのため、要約しました。