発掘，史上初の純国産ビデオゲーム！ HITAC 10で開発され，1973年にお披露目されたゲームと，それが後年に与えた影響とは ライター：hally ←12 「電気展」の終焉と，その後裔 4Gamer： 「電子パチンコ」「電子ボーリング」以降も，HITAC 10を用いた同様の取り組みはあったのでしょうか？ 佐藤氏： 翌1974年の「電気展」では，「泳げ！カメくん」というゲームを作っていますね。水槽の下に8×8個の電磁石を付けて，ボタンのオン/オフによって電磁石の極性を反転させると，磁石を張り付けたカメが水面を移動するんです。それをスタートからゴールまで誘導するというものですね。ちなみにこれを作った人も，卒業後は日立に行ったんですよ。 「泳げ！カメくん」の概要。ゲームの分類的にはエレメカと言える（資料提供：佐藤氏） 佐藤氏： この年には大学祭参加を狙ってうちの研究室を希望してきた学生が多く，

https://x.com/toshio_tamogami/status/1800651046433304852 田母神敏夫氏は同様の話題については10年以上前から言っており、例えば2010年の講演でも教育勅語の焼き直し云々という類似の話題をしていたことが観測できるし、同年に出た戸塚ヨットスクールの校長である戸塚宏との共著『それでも、体罰は必要だ！』においても「アメリカで日本の『教育勅語』が読まれている」という章立てがある様に該当言説を採用している。とはいえ、結論から書くがこの「教育勅語の焼き直しであるThe Book of Virtues」というのはデマであるし、アデナウアー首相の執務室に教育勅語が掲げられていたという情報もほぼ間違いなくデマだ。この記事ではこれら二つの情報についての検証をしていき、それが何故デマなのかを立証していくが、その前に「サッチャー英首相も絶賛」という話にも触れて

Published 2024/07/17 10:00 (JST) Updated 2024/08/05 14:40 (JST) 「裏金事件の責任をとっていない」として岸田文雄首相に逆風が吹いている。ただ、首相にとってのけじめは事件発覚直後に決断した自民党宏池会（岸田派）の解散方針だった。５人の首相を輩出した「名門派閥」は近く６７年の歴史に幕を閉じる。誰より派閥に愛着があった岸田首相が宏池会解散をなぜ決断したのか。経過をたどると、最高権力者の矜恃とその代償が浮かんだ。（共同通信裏金問題取材班＝村山卓也） ▽「岸田政権のせいでこんな目に遭っている」 東京地検特捜部の捜査がヤマ場を迎えていた昨年末、首相は周囲にぼやいた。「『なんで岸田政権は捜査をつぶしてくれないのか。けしからん』と、そんなことを言ってくるやつもいるんだよ」 裏金事件は政権を揺るがし、この時期に首相は安倍派の要職一掃に踏み切った。

東京ガスは先ほど東京ガス子会社のネットワークへの不正アクセスにより、業務上必要な情報として業務委託先から提供を受けている一般消費者の方の個人情報、氏名・住所、連絡先など約416万人分が流出した可能性があるとして謝罪した。 東京ガスによると、子会社の東京ガスエンジニアリングソリューションズ株式会社（以下TGES）のネットワークに不正アクセスがあり、TGESのサーバーおよび東京ガスの法人事業分野のサーバーに保管されている顧客等に関する情報について、流出の可能性があることが7月9日に判明したという。 流出の可能性のある個人情報は「業務上必要な情報として業務委託元から提供を受けている一般消費者の方の個人情報」約416万人分で、含まれるのは氏名、住所、連絡先などで、金融機関口座情報やクレジットカード情報は含まれないとしている。 さらに、「これまで取引のある法人等に所属する方の個人情報」の氏名、メール

「ソフトのタイトル」、「ソフトハウス名」、「雑誌・書籍名」、「作者名」で検索できます。 英数字は半角で入力してください。大文字、小文字の区別はしていません。 ' data-pt-position="bottom" data-pt-scheme="blue" data-pt-size="tiny" data-pt-delay-in="1">help_center

富士通は1981年5月20日、同社初のパーソナルコンピュータ「FM-8」を発売。2021年5月20日で40年の節目を迎えた。FM-8以来、富士通のパソコンは常に最先端の技術を採用し続け、日本のユーザーに寄り添った製品を投入してきた。この連載では、日本のパソコン産業を支え、パソコン市場をリードしてきた富士通パソコンの40年間を振り返る。掲載済みの記事にも新たなエピソードなどを追加し、ユニークな製品にフォーカスしたスピンオフ記事も掲載していく予定だ。その点も含めてご期待いただきたい。 ハイパーメディアパソコン「FM TOWNS」 1989年2月28日、まさに鳴り物入りという言葉通り、大きな話題を集めて登場したパソコンが「FM TOWNS」だ。 1989年2月に発売となった「FM TOWNS」。1989年といえばバブル景気の真っ只中だった 「パソコンが変わる、タウンズが変える」のキャッチフレーズ

富士通は1981年5月20日、同社初のパーソナルコンピュータ「FM-8」を発売。2021年5月20日で40年の節目を迎えた。FM-8以来、富士通のパソコンは常に最先端の技術を採用し続け、日本のユーザーに寄り添った製品を投入してきた。この連載では、日本のパソコン産業を支え、パソコン市場をリードしてきた富士通パソコンの40年間を振り返る。掲載済みの記事にも新たなエピソードなどを追加し、ユニークな製品にフォーカスしたスピンオフ記事も掲載していく予定だ。その点も含めてご期待いただきたい。 華々しく幕を開けたものの、販売に急ブレーキがかかった「FM TOWNS」 1989年2月28日に発表された「FM TOWNS」の発売直後の盛り上がりは、異常ともいえるものだった。事前に行われたティーザー広告や、東京ドームを会場にした電脳遊園地の開催予告、さらには、発売と同時に東京・秋葉原、大阪・日本橋の電気街では

今回は少し緊急速報的な話をします。公正取引委員会（公取委）からの要請で下請けへの支払いが大きく変わり、中小企業の資金繰りに大きな影響が出ることについてです。 公取委の要請は、4月30日に「通知」の形で公開されました。施行日は令和6年11月1日。11月から通知に従わないと「下請けいじめ」と見なされ、厳しい指導を受けることが予想されます。

北大西洋条約機構（NATO）と、日本をはじめとするインド太平洋地域4国が防衛協力を進める。 ウクライナ支援やサイバー防御、偽情報対策、技術の4分野を旗艦プロジェクトとする。 元海上自衛隊自衛艦隊司令官（海将）の香田洋二氏はその背景として、（1）サイバー能力が「フォースマルチプライヤー」（force multiplier、以下FM）となったこと（2）韓国の重要性が増したこと――を挙げる。前編はFMについて聞く。 （聞き手：森 永輔） 北大西洋条約機構（NATO）が7月9～11日、米ワシントンで首脳会議を開催しました。首脳宣言において、日本を含むインド太平洋地域4カ国（IP4）＊ との相互協力に言及。ウクライナ支援、サイバー防御、偽情報対策、技術の4分野を旗艦プロジェクトと位置づけ、協力を推進する方針を示しました。ストルテンベルグ事務総長はNATOとIP4の共通の課題として、ウクライナ戦争に加

出版大手KADOKAWAがサイバー攻撃の被害を明らかにしてから1カ月超。サービス停止に端を発し、身代金要求や個人情報漏洩など問題は日増しに積み上がる。サイバー攻撃の規模は年々拡大し、どの企業にとっても無視できないリスクだ。では、実際に被害が発覚した際はどう対応すればいいのか。国際刑事警察機構（ICPO、通称インターポール）でサイバー犯罪捜査に携わった経験を持つGMOサイバーセキュリティ by イエラエの福森大喜氏に話を聞き、初動対応の鉄則をまとめた。

プライベートにも介入し、家族のように、我が子のように愛を持ちながらも厳しく接する熱血リーダー像は、昭和から平成初期のテレビドラマで数多く描かれた。しかしそれは会社選びや仕事の価値観、人生の優先順位まで何もかもが異なる現代の若者を指導するには必ずしも適切とはいえない。セクハラ、パワハラ、マタハラといった各種ハラスメントに社会はかつてよりセンシティブになっており、指導はおろか、ささやかな日常の発言一つにも気を使わざるを得ない。 現代のリーダーに必要なものとは何なのか。立教大学女子ラクロス部でヘッドコーチ（HC）を務める佐藤壮氏は、自身の指導方法を「ナイナイづくし」だと語る。 「髪を染めるなとも言わないし、試合後にロッカールームで感動的なコメントも語りません。練習メニューを考えたり、やり方を一方的に教えたりもしない。教えたことを守れとか、今日の試合は絶対勝とうとか、チームで１つになろうなどと選手

交流サイト（SNS）の浸透を背景に、戦争は、人々の考え方の主体となる「脳」を巡る争い「認知戦」に発展しつつある。「人の脳が戦場になる」とは、どういうことなのか。ロシア・旧ソ連諸国を専門とする軍事研究家で、安全保障問題に詳しい小泉悠・東京大学先端科学技術研究センター准教授（42）に聞いた。（聞き手・滝沢学） 認知戦　人の脳など「認知領域」を標的にした戦い。世論の誘導や敵対勢力の撹乱を狙う「情報戦」の一つ。マスメディアを通じたプロパガンダ（宣伝）の流布だけでなく、SNSなどで刺激的な情報発信を繰り返し、人の頭の中に直接働きかけて考え方を先鋭化させ、対立をあおって社会を弱体化させる。陸海空や宇宙、サイバー空間と並ぶ6番目の戦闘領域として「認知領域」が捉えられ、各国で研究が進む。日本では2022年の防衛白書で初めて「認知戦」の用語が登場した。

ここ10年で沖縄に根付いた「千円ステーキ」の文化が終焉（しゅうえん）を迎えつつある。主に輸入の赤身肉を扱ってきた沖縄のステーキ業界だが、円安と物価高のダブルパンチによる仕入れ値の高騰を受け、「脱千円」の動きが鮮明となっている。いずれ専門店のメニューから消えてしまうことになりそうだ。 総務省統計局の消費者物価指数によると、2020年の価格水準を100とした場合、24年5月の輸入牛肉価格は131・7まで上昇した。国産牛肉、鶏肉、輸入豚肉、国産豚肉は107・2～115・9で、輸入牛肉の値上がり幅は特に大きい。 「千円ステーキ」の火付け役でもある「やっぱりステーキ」を経営するディーズプランニング（那覇市、義元大蔵社長）は「安くておいしい」をテーマにした店舗を今後も主軸とする一方、6月には消費単価が高いインバウンド（訪日客）を主な客層とした新たな業態「やっぱりステーキプレミアム」を那覇市の国際通りに

４月から、中学2年生・3年生高校1年生・2年生・3年生大学1年生になるみなさんへ 募集要項はこちら 在学中も継続して学資金を給付し、将来社会に貢献し得る人材を育成することを目的としています。 襟川教育財団とは

今回は特集関連の制服です！ 今回も制服ファンは必見ですね！ ７月分ももう届いてます。 どうぞお楽しみに！ The post 2024年６月特集特別版「私の沖縄制服　慰霊の日スペシャル」です！渚美鈴＆量産工房さんから届きました！ first appeared on 沖縄マンガ パンフレット　コミックチャンプルー.

首里・記念運動場 米国人捕虜はどこに 米軍の日本人捕虜の処遇 日本軍の米国人捕虜の処遇 7月19日、米国人捕虜の遺体が発見される 住民もスパイとして惨殺 捕虜という概念 首里・記念運動場 戦後間もない師範学校記念運動場の様子。 戦後 1950年頃 首里市金城町 残存建物調査書アルバム／USCAR「残存建物調査書1～3」No4-P41･「残存建物調査書4～12」No4-P39参照／（1952/06） 旧師範学校記念運動場（首里城より撮影） : 那覇市歴史博物館 首里記念運動場 (現・首里城レストセンター一帯) 米国人捕虜はどこに 米軍の日本人捕虜の処遇 沖縄戦で、米軍は、軍人・軍属は捕虜収容所へ、民間人は民間人収容所へと分けて収容した。 人々は、捕虜にとられると民間人は虐待され殺されると恐ろしい話を吹き込まれ洗脳されていたが、実際にはそれらの「恐ろしい話」は、単に「誤情報」というシンプルなも

アップルは7月17日、同社によるウェブブラウザー「Safari」のプライバシー保護機能をPRするキャンペーンを世界規模で開始した。 現在に生活する人々は、ウェブサイトを利用しない日はないといっても過言ではない。知りたいことや気になるアイテムがあればスマートフォンやPCのブラウザーを開いて、検索窓に関連する言葉を入力したり、ショッピングサイトでチェックするだろう。そんな行動を取った後に検索した言葉に関連するアイテムなどが、追っかけてくるようにウェブサイトに「広告」として何度も表示される光景に慣れた人も多いだろう。これは主に広告収益を目的とし、ウェブサイト上でのユーザー行動を追跡する技術などが開発された影響だ。 もちろん、経済において広告を掲載し人々の購入欲求を刺激し、最終的に購入に結び付けるという枠組みは、テレビCMや新聞、雑誌などでこれまでも実行されてきたが一方通行にならざるえず、広告掲載

けがや病気などで救急車を呼ぶか迷った際、「＃7119」に電話することで専門家から助言が受けられる「救急安心センター事業」を、県が2024年度内にも開始することが6日までに分かった。 県議会2月定例会で次年度予算が承認され次第、意向が確認できた市町村から展開していくという。 救急安心センター事業は、医師や看護師などが電話で症状などを確認し、利用者に助言するサービス。全国的に救急車の出動件数が増えているため、適正利用を促す狙いもある。県内の22年の出動件数は9万2524件で過去最多を更新した。 事業では専門業者にコールセンター業務を委託する。全国の19都府県で実施されているほか、市町村単位で実施する事例もあるという。 （嘉陽拓也）

20年前と比較して、犯罪件数が大幅に減った日本。海外から来た観光客は、カフェのテーブルに置きっぱなしのスマートフォンや、道端の自動販売機に「平和」を感じ、日本に詳しい海外紙記者も、日本で流れるニュースの「のどかさ」に驚く。そして、仏紙「フィガロ」の記者は問う。「いったいなぜ、この国はこんなに犯罪が少ないのか」、「その理由は、どこにあるのか」と。 日本で1年間に押収された大麻の量は、フランスの320分の1、強盗の件数は37分の1、窃盗は13分の1。これが日仏の犯罪に関する主要統計の差だ。両国は多くのテーマに関して何かと比較したがるが、この興味深いテーマに関する研究は、あまりにも少ない。 日本のマスコミが報じる軽犯罪の数々は、この国の“のどかさ”を物語っている。「ぶどうが盗まれた」、「『ショート』のお金を払っておいて『ロング』のコーヒーを入れた」、「豆腐が盗まれた」……。ほんの些細な理由で逮捕

2024年6月、日本のソニー銀行は円の預金の金利が最大10.52％になる期間限定の定期預金プログラムを開始した。20年近くも預金の金利がほぼゼロだったこの国で、この利率は驚異に値する。 日本の地方銀行の多くは、ネット銀行との熾烈な競争によって自行の預金が流出する可能性に頭を悩ませている。 折しも海外金利の上昇と国内のマイナス金利政策の終了によって、銀行が保有する資産価値の目減りや、リスクの高い借り手が財政危機に陥る可能性が高まっている。日本に62ある地銀と250以上ある信用金庫は、以前から少子化と大都市圏への人口集中の問題に苦しんでいた。これに預金流出が加われば、いよいよ立ち行かなくなるかもしれない。 地銀のひとつ、しずおかフィナンシャルグループの柴田久社長は、5月に開催した2023年度の決算説明会において、ネット銀行に小口預金の一部を奪われている点を認め、預金の流出を抑制する取り組みを強

発熱者が病院に行く場合や、受診後に新型コロナ陽性と判明して自宅に帰る場合、「公共交通機関の使用は避けてください」と明記している自治体が多いです。ここで示す公共交通機関とは、電車、バス、タクシーなどです。さて、自家用車がない人はどうすればよいのでしょうか？ 自家用車以外になかなか手段がない本人や同居の家族が自家用車を使って送迎する場合は問題ないのですが、「運転免許と自家用車がある」という条件をクリアしなければいけません。 高齢夫婦などでは、移動手段が電車、バス、タクシーなどの公共交通機関に限られていることが多いです(図)。家が近ければ徒歩や自転車という手もありますが、発熱している状態で自転車に乗ると転倒のリスクがあり、危険です。 図. 発熱外来受診時の悩ましい交通手段（筆者作成）（イラストは、看護roo!、シルエットイラストより使用） タクシー大手は、「発熱などの症状がある場合は、ご利用をお

【馬場さんのスタート地点】　福地誠氏が「馬場史観vs福地史観」という記事をnoteで発表した。 「史観」とは歴史観のこと。歴史を物語のように描く時には「書き手の主観や思想」みたいなものがどうしてもジワジワと出てきてしまう。 年表みたいに、ただ事実を時系列で並べただけなら「史観」は混ざらないのだろうけど、それだと面白くもなんともない。 だから人間ドラマ的なものを添えたり、時系列を行ったり来たりさせて展開をドラマチックにするのだが、そうすると「エンタメ」的な仕上がりの作品ができる。そういうのは読み物としては面白いけど「歴史の教科書としては不純物だらけ」という評価になるだろう。 それが、作者本人が生きてきた時代を描くとなると、感情まで入ってくるから、さらに「史観」が強くなるというわけだ。 記事のタイトルにあるように、馬場史観というものはあるだろうし、福地史観も本人が言うのだからあるのだろう。 記

人間を神が造ったのであれば、その神は今の人間を見てどう思うのだろうか。 もし遺伝子とかの中に神の正体みたいなのがいるならば、神は人間を完全にコントロールできているだろうから、何とも思わないだろう。すべては「神の思し召し」であり、私がせっせと原稿を書いていることでさえ「事前に定められていたプログラム」なのかもしれない。 だが、神がもうちょっとラフに、粘土細工を作るように人間を創造し、ある程度自由に動くようにしたのなら「何だよこいつらは」と思っているかもしれない。こんな風に作るつもりじゃなかった。こんなことになるとは思わなかった。そう思って、すでに「勝手にやってろ」とさじを投げているかもしれないのである。 文字通り「神のみぞ知る」なのだが、麻雀界ではかつて後者のようなことが起こった。 神とは阿佐田哲也であり、造られたのは「プロ雀士」である。 麻雀新撰組を造ったそもそもの動機は、新しい麻雀プロを

2021年の再録記事です 【潰してやる】　最終回と銘打ってはいるが、次回から私がプロ麻雀界に入った後の話になるので、シリーズのタイトルを変えるという意味である。決して途中で投げ出すわけではないのでご安心いただきたい。 さて、前回お話した「最高位戦八百長事件」によって、多くのプロ雀士たちが「最高位戦」というより「近代麻雀」と袂を分かつことになった。 以前から準備されてはいたが、なかなか具体化しなかった麻雀プロの選手会設立構想が現実のものになった。 当時の「近代麻雀」編集長である岡田和裕の著書「実録・麻雀盛衰記」によると「事件」から約1カ月後の1981年1月31日の「日刊スポーツ」に「日本プロ麻雀連盟設立」の記事が掲載されたという。その後、プロ連盟は同年3月6日に設立された。初代会長は小島武夫で、灘麻太郎、荒正義、森山茂和らが設立当時のメンバーであった。 伊藤優孝は「事件」の翌年の第6期「最高

1人で法人を運用してきたときの話。 これからどう事業を拡大しようかと思いながら、 さまざまな人の元を訪れ さまざまな学びを得て、 さまざまな知識を吸収してきた中で 事業拡大に必要なのは組織化であると判断し、その覚悟を決めることにした。 年末から準備し、1月より徐々に人を増やし、今月さらに倍増した。 来月には２桁のチームとなる見通しだ。 こんな私の事業に、人が集まる。 感謝と身震いが同時に来る。 不思議な感覚だ。 人が増えることの問題人を増やすと何が起きるかというと、「エラー」だ。 人間は必ず「エラー」を起こす。 このエラーをどう捉えるかという視点について、今日は話そうと思う。 エラーはどうして起きるのか基本的にエラーがないことはあり得ないわ。どんな状況下でも起きうるものがエラーなのだ。 そしてエラーが起きた時に 「申告しやすい環境」 「改善しやすい環境」 を作ることが、代表としては必要にな

警察や検察から次々にお問い合わせがあるもので、常にテンパっている尊師・立花孝志が、アチコチの動画でゲロりまくっているので、割と広範囲に検証を進めていかなければならなくなりました。 本当は、とっとと沖縄県議選や東京都議補選のレポートをお届けしなければならないのですが、いつ「Ｘデー」を迎えてもおかしくない状況になっていますので、こちらも粛々と動画の解析を進めてまいります。 ■ ７月１０日の総会の検証相変わらず、全力で「アホ」を突っ走っている反社会的カルト集団（引用元リンク）　また尊師・立花孝志の浅い戦略です。 ここ最近、なぜか石丸伸二を攻撃し始めた尊師・立花孝志。数字を持っている石丸伸二と戦えば「ヒーローになれる」と考えているからですが、世間からは「ウンコvsウンコ」としか思われておらず、「石丸伸二に宣戦布告します！」などとホザいていますが、「何のために？」という話でしかありません。 確かに、

キャンプなどアウトドアで活躍するポータブル電源（ポタ電）ですが、「使うのはキャンプの時だけ」「ふだんは押し入れにしまっている」というもったいない使い方をしていませんか？　ポータブル電源は、万が一の停電時にも頼りになる存在ですが、ふだん押し入れにしまったままでは、イザという時に引っ張り出して「バッテリー残量がない！」「使い方が分からない…」といった困った状況に陥りかねません。 そこでオススメなのが「ポータブル電源を自宅で日常的に使うこと」。USB充電器やACタップ代わりに使えるだけでなく、突然の停電になるとデータが失われるテレビ録画用HDDの保護にも活躍し、確かに便利だと感じました。接続した機器の消費電力が表示されるので、節電の意識も高まります。常に通電しているのでフル充電の状態が保たれ、停電になっても万全の状態で対応できます。最新モデルは4,000回もの充放電に対応する長寿命なので、毎日充

The AMD Zen 5 Microarchitecture: Powering Ryzen AI 300 Series For Mobile and Ryzen 9000 for Desktop Back at Computex 2024, AMD unveiled their highly anticipated Zen 5 CPU microarchitecture during AMD CEO Dr. Lisa Su's opening keynote. AMD announced not one but two new client platforms that will utilize the latest Zen 5 cores. This includes AMD's latest AI PC-focused chip family for the laptop mark

トランプ前米大統領が13日の演説中に銃撃を受けながらも致命傷を免れたことについて、キリスト教右派・福音派の支持者らは同氏が「神から祝福された」候補との考えを強めており、選挙戦で宗教的な崇拝を奨励する動きが一段と強まっている。 ウィスコンシン州ミルウォーキーで15日に開幕した共和党全国大会で話を聞いた州・地域を代表する代議員18人のうち16人が、トランプが死を免れたのは神のおかげとの考えを示した。 テキサス州の代議員であるレイ・マイヤーズさんは「神秘的なことが起きている。トランプ氏はあらゆる経験をし、批判を受け、今回、自らの血さえ流した。それでもなお健在だ。神の関わりがあったとしか説明できない」と話した。

Text by Vivian Salama, John McCormick, Annie Linskey and Alex Leary クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 米国で政治的な明暗がこれほどはっきり分かれるのはまれだ。暗殺を免れ、血まみれになりながらも拳を突き上げるドナルド・トランプ前大統領の画像が拡散されたのに対し、ジョー・バイデン大統領は頭脳の明晰（めいせき）さや大統領選を戦えるかが問われ続けている。 ペンシルベニア州西部で13日、トランプ氏に対する暗殺未遂事件が発生した。大統領選はただでさえ波乱含みだったが、この衝撃的な混乱（そして、それがもたらした不安や怒り、イメージ）によって選挙戦の形勢に変化が生じるのは確実だ。少数の有権者が心変わりしただけでも決定的な

米国のヒトラーなどと批判していたが… 「トランプが彼を選んだことは賢明だ」バンス副大統領候補とは何者か？ 中西部の工業地帯「ラストベルト」の貧困家庭で育ったバンス上院議員（39）が、トランプ元大統領の副大統領候補に選ばれた　Photo by Andrew Harnik/Getty Images

トランプ前米大統領は11月の大統領選で返り咲いた場合、数百万人の移民を強制送還し、高額な関税で世界貿易を再編成するとともに、ホワイトハウスを忠実な支持者で固める計画だ。トランプが公約に掲げる政策の一部を確認しよう。 貿易 トランプ氏は全ての輸入品に10％以上の関税をかける案を示している。貿易赤字をなくすためだとしているが、消費者物価の上昇と世界経済の不安定化を招くとの指摘もある。 同氏はまた、米国からの輸入品に関税をかけている国に対して、より高い関税をかける権限を自身が持つべきだとも述べている。一部の輸入車には200％の関税を課すと脅している。 特に標的にしているのは中国で、電子機器、鉄鋼、医薬品など中国からの輸入を4年間で段階的に削減することを提案。中国企業がエネルギーやハイテク分野で米国の不動産やインフラを所有することを禁止しようとしている。

トマ・ピケティ「新しい“眼”で世界を見よう」 道義上の信用性を失っている欧州は、地政学上で弱小勢力になりつつある 2024年の欧州議会選挙で、地政学が争点の一つとして注目されたのに驚きはない。ウクライナとガザでは戦争が続いており、西側陣営と中国・ロシア陣営のあいだの緊張も高まっているからだ。中国・ロシア陣営は、南側諸国への影響力の拡大を狙い、「BRICSプラス」の加盟国も増やす構えだ（BRICSプラスの加盟国はブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ、エジプト、UAE、エチオピア、イラン）。 一部の人にいわせれば、いま掲げられるべき大義は明確だ。欧州の未来は、軍事色の強いものにしなければならないという。ロシアの脅威にさらされているいま、欧州連合（EU）には、軍事力を強化し、加盟各国の国軍の予算を大幅に増やす選択肢しかないというわけだ。現在、対GDP比で1.5～2％の軍事費を3～4%に増や

生成AIが瞬く間に身近なものとなり、ネットやSNSでは人工知能によるコンテンツやサービスが爆発的に増えた。AIが作り出したものから逃れることは難しいと言えるだろう。そんななか、人間のクリエイティブを守るために「AIフリー」を掲げる人たちがいるという。 「AIを使わない」宣言 アップルがiPhoneに生成AIを搭載する計画を発表した時点で、それはこう言ったも同然だった──このテクノロジーはもはや避けられないものとなった、と。 大規模言語モデルは間もなく世界中のスマートフォンの大半に搭載され、メッセージングアプリやメールアプリで画像や文章を生成するようになる。AIはすでに検索エンジンのグーグルやビングに使われている。 800億ドル規模の新興企業であるオープンAIは、アップルやマイクロソフトと提携しており、まるで偏在しているかのようだ。同社のChatGPTやDALL-Eが自動生成するプロダクトは

イスラエルは、捕らえたパレスチナ人を刑務所で拷問していると報告されている。2000年代には米国も、「テロとの戦い」において捕虜を拷問していたと告発された。人権を尊重する憲法・国内法・国際法がありながら、独裁ではない国家においても拷問は依然としておこなわれている。 法治国家においてどのように拷問が正当化されてしまうのか。独誌「シュピーゲル」が、キングス・カレッジ・ロンドン戦争学部で国際関係論を教える政治学者フランク・フォーリーに聞く。 民主主義国家の「クリーンな拷問」 ──イスラエルの刑務所でパレスチナ人が拷問されたという告発があります。それはおそらく現在も続いているでしょう。しかし、イスラエルはあの地域で唯一の民主主義国家であるとみなされています。そのようなことがありうるのでしょうか。 拷問と民主主義は、それ自体が矛盾するものではありません。民主主義国家でも拷問はおこなわれています。ただ、

米共和党のドナルド・トランプ前大統領が演説中に銃撃された事件を受け、米マサチューセッツ大学ローウェル校の犯罪学・法学の教授、アリー・パーリガーがメディア「カンバセーション」のインタビューに応じている。 パーリガーは、銃弾があと少しでもずれていれば、米国で内戦勃発の可能性もあったと指摘しているが、その理由とは？

流行っている書店も赤字に このところ、地域で存在感を発揮してきたリージョナルチェーン書店の閉店が増えている。地域で人々の支持を得て繁盛してきた独立系書店や、カフェや多様な商材との複合で収益をあげてきた書店チェーンが赤字に陥るというケースも散見される。 コロナ後の生活変容で、ロードサイドの単独店などの売り上げ低迷が続き、同時に経費の高騰によって利益の確保が難しくなっている。こうした要因は一時的なものではないだろう。 書籍価格拘束法によって厳格に再販制度が運用されていて比較的中小の独立系書店が多く残るドイツでは、国内の書店数は3500店ほど。周辺のオーストリア、ベルギーなどのドイツ語圏を含めると5000店程だといわれる。 ドイツの人口は約8400万人、オーストリアは約900万人。おそらくドイツ語圏を合わせると日本と同じぐらいになる。日本の書店数は7000店程度とみられるので、そろそろ人口比でド