DevOpsハッカソンのルール DevOpsハッカソンでは、任意の実践テーマにもとづいて環境構築作業を行い、2日目の最後に用意されているチームごとの発表で優勝チームを決める、という「チーム対抗戦」の形式で進められました。ハッカソンを実践する上でのルール・条件には以下のようなものが提示されていました。非常にシンプルかつ制限の少ない形となっています。これら以外の部分についてはチームで自由に決めることができます。 チーム構成は、インフラ技術者と開発者の組み合わせであること 実践する内容として、「Infrastructure as Code」と、その他の別のDevOpsの手法を1つ以上、アプリに実装すること どこにもない、クリエイティブなソリューションを生み出すこと またこれらのルールと併せて、サンプルアプリケーション（Microsoft系のものと非Microsoft系のもの）や、Microsof
アメリカの技術系サイトArs Technicaは、Appleの最新タブレット「iPad mini 4」を入手し、同タブレットに、1.5GHzのデュアルコアのA8プロセッサと、2GBのメモリを搭載していることが明らかになったと、報じています(MacRumors)。 iPad mini2/3より速く、iPad Air 2よりは遅い iPad mini 4のスペックは、ベンチマークソフト「Geekbench 3」によって明らかになったもの。 ベンチマークテストの結果も公開されていて、iPad mini 4のスコアは、iPad mini 2/3や、iPhone 6より優れているものの、1.5GHzのトリプルコアA8Xを搭載したiPad Air 2を超えることはできないという順当な結果に収まっています。 2GB時代に突入 去年発売されたiPad Air 2は、iOSデバイスとして初めて2GBのメモリ
京セラは9月16日、日本予防医学協会とヘルスケア分野で協業し、スマホとウェアラブルデバイス「TSUC（ツック）」を用いて生活習慣の改善をサポートする「デイリーサポート」を発表した。サービスは今秋提供開始予定で、月額料金は税込み600円、「TSUC」の価格は7000円。 発表会の壇上には京セラ通信機器事業本部の野原氏が登壇。「BtoBtoBとも言えるデイリーサポートは、これまでにないサービス」と強調した。 続いて日本予防医学協会、専務理事の村瀬氏が登壇。医療費が40兆円を超えて健康保険料も増加、生活習慣病が医療費の約3割を占めるという現状を解説した。企業の年1回の健康診断では診断結果で生活を改善しようとするモチベーションの喚起が乏しいとコメント。村瀬氏は医療費の増加に対して「なんとかしなければいけない。これは我々働いている世代が対応しなければいけない」と語り、「デイリーサポート」提供の意義を
9月5日から6日にかけて、「本物のDevOpsを体験できる」と銘打った日本マイクロソフトのDevOpsハッカソンが開催されました。米国本社のエバンジェリストを招聘し、サポーターに牛尾剛氏、寺田佳央氏といったタレントを揃えて実施されたイベントはどのような試みだったのか？ 前後編の2回に分けて、その模様をお伝えします。前編となる本稿では、初日の座学部分を紹介します。 はじめに "DevOps"（「Development：開発」と「Operation：運用」の合成語であり、開発担当者と運用担当者が連携して協力する手法）という言葉は皆さんも最近よく聞くフレーズかと思いますが、言葉だけが先行してしまい「バズワード」化する一方で、「ではその"DevOps"の定義とは何ぞや？」と聞かれると回答に窮してしまい、割とあいまいな回答しか返せない……。そんな方々も実は多いのではないでしょうか。 そのようなDev
Microsoftが「One Microsoft」として組織改編に着手して以来、「One」はコードネームやコンセプトによく登場している。たとえば「OneSync」「OneCore」「OneStore」「OneGet」、そして「OneNet」がある。 OneNetは1年以上前から開発されているが、初耳という方もいるかもしれない。Microsoftは先に、OneNetを「Prajna」というコードネームに変更した。 Prajnaは、分散型関数型プログラミングプラットフォームの構築を目指すMicrosoft Researchプロジェクトだ。ビッグデータ解析を利用するためのクラウドサービスを構築したいというユーザー向けと位置付けている。Microsoft Researchのクラウドコンピューティングおよびストレージ（CCS）グループは以下のように説明している。 Prajnaは.NET上のSDKセッ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます サンフランシスコ発--Salesforce.comは同社のクラウド製品群に新たな柱を追加しようとしている。この最新のクラウド製品は、テクノロジ界に旋風を巻き起こしている一大トレンドに焦点を当てたものだ。 そのトレンドとは、今やさまざまなところで見かけるInternet of Things（モノのインターネット）、すなわち「IoT」だ。 同社の年次カンファレンス「Dreamforce 2015」の初日である米国時間9月15日に発表された「Salesforce IoT Cloud」は、同社のクラウド製品群（「Sales Cloud1」や「Service Cloud1」「Marketing Cloud」など）に新たに追加されるものであり、より
IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ 事業創出 ＞ 新製品・サービス ＞ 日本IBM、金融機関におけるFinTech支援サービスをBluemix上で2015年10月に開始 事業創出 事業創出記事一覧へ [新製品・サービス] 日本IBM、金融機関におけるFinTech支援サービスをBluemix上で2015年10月に開始 2015年9月15日(火)IT Leaders編集部 リスト 日本IBMは2015年9月14日、金融機関を対象に、金融とテクノロジーを組み合わせ新たな金融サービスを構築する「FinTech」を支援するサービス「IBM FinTechプログラム」を2015年10月1日から提供することを公にした。 10月に始める「IBM FinTechプログラム」は、新たなアイデアの創出から、それを具現化するFinTechアプリケーションの開発および実証実験までを一貫して支援する
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます VMwareといえば、データセンターを思い浮かべる人が多いのではないだろうか。 しかし、同社はエンドユーザーの領域にも踏み込もうとしている。VMwareは先頃、「Windows 10」の導入とアプリケーションの配布を支援する、新たなソリューションを発表した。 これは、VMwareが「モバイルクラウド時代」と呼ぶトレンドに対応するための、同社の取り組みの一環だ。同社は6月に発表した「Business Mobility Report」でそのトレンドについて明らかにしている。このレポートでは、1182人のITプロフェッショナルやビジネス意志決定者に対して調査した。 調査結果の第1のポイントは、回答者のうち、自社でモバイルに備える取り組みを進め
情報処理推進機構（IPA）は2015年9月15日、情報処理技術者試験に利用部門のセキュリティ担当者向けの「情報セキュリティマネジメント試験」を新たに設け、2016年春期試験から実施すると公表した（写真）。内部不正やサイバー攻撃が相次ぐ中、技術だけでなく人の対策が不可欠になってきたことに応える。 7年ぶりに新試験を追加する。新試験はユーザー企業の情報セキュリティを利用者側の現場で管理する人材に対して、基本的な知識やスキルを認定するもの。「内部不正や標的型攻撃で大量の情報漏洩が相次ぐ中、システムだけでなく人の対策も欠かせなくなった。だが試験からはすっぽりと抜け落ちていた」とIPA関係者は話す。 具体的にはどんな人材なのか。実態としては「火元責任者」のように兼任者がほとんどだろう。サイバー攻撃の被害が判明した時やサイバー攻撃の対策訓練の時などに、CISO（最高情報セキュリティ責任者）の指示の下、
「ビッグデータ」や「ビジネスアナリティクス」という言葉は、すでに多くのIT関連ビジネスを担う人々の間で知られるようになった。では、実際のビジネスへの活用は進んでいるのだろうか。IDCでは、ビッグデータのユーザー利用動向について調査した。 「毎年60％以上の成長率で生成されるデータ」は現実的 ビッグデータと一口に言っても、その定義はベンダーによって異なる。IDCは、ビッグデータ／アナリティクス市場を以下のように定義している（図1） 100テラバイト以上のデータ、またはハイスピードストリーミングをデータとして利用する、または年率60％以上のデータ量成長を見込むデータをソースとしたデータ分析を、フレキシブルなプラットフォーム上で行い、新たな発見や価値創造を行うシステムを構成するハードウエア／ソフトウエア／サービス 現在では、100テラバイトのデータを分析対象にするユーザー企業はまだ少ない。しかし
「コスト削減を卒業し、世界を相手にイノベーションを起こそう」。製造や流通、金融といった業種を問はず、日本企業がITを使ったイノベーション創出に取り組み始めた。だが「ITでイノベーションを」と聞いて、奮い立つ気持ちに少し気恥ずかしさが交じるのは筆者だけか。 イノベーション狂想曲は、「ディスラプター（破壊者）」と呼ばれる米国スタートアップの強打で幕を開けた。代表格と言われるのが、米ウーバー（Uber）や米エアビーアンドビー（AirBnB）だ。2010年に創業したウーバーは、スマホを使った配車サービスでタクシー業界をディスラプト（破壊）して見せた（写真1）。 エアビーアンドビーはネットを使った宿泊施設の仲介サービスで、ホテル業界を震撼させている。あるレポートによれば、この夏、世界で1700万近くの人々がエアビーアンドビーを利用したという。同社の創業は、2008年にさかのぼる。スタートアップの季節
この記事のタイトルを見て「ヘンだ！」と思った読者がたくさんいるはずだ。「ユーザーロックインって、ベンダーロックインの間違いじゃないの？」と不審だろうが、これで正しい。ユーザー企業とITベンダーの関係における大きな問題は、ITベンダーによるユーザー企業のロックインだけではなく、その逆、ユーザー企業によるITベンダーのロックインにもあると私は考えているのだ。 ユーザー企業のIT部門は、やたらとベンダーロックインを恐れる。ベンダーロックインとは特定のITベンダーに依存しすぎるあまり、他社の製品やサービスへの移行が事実上不可能になり、料金面などでそのITベンダーの言いなりにならざるを得ない状態だ。そうならないために、業務アプリケーションごとに異なるITベンダーに発注するマルチベンダー体制を取るユーザー企業が多い。 実は、これでベンダーロックインを回避できているのかと問うのも、興味深い問題である。い
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