米アップルの「アイフォーン（iPhone）」が誕生してから10年が過ぎ、スマートフォン（スマホ）は世界中に広がった。今日では、インターネット接続機器の主役はパソコン（PC）からスマホに交代している感もある。 スマホの機能が向上し、1台あればPCがなくても事足りるようになってきた。特に若い世代はスマホ操作に習熟する半面、PCを使わないがゆえの弊害も出ている。 10代のスマホ利用時間は休日5時間 若者のスマホ利用の伸びは顕著だ。総務省の2017（平成29）年版「情報通信白書」の中に10代、20代の情報行動の解説がある。まず「2012年と2016年とを比較すると、10代はパソコンの利用時間が32分から15分へと顕著に減少している。20代も2016年には自宅でのパソコンの利用は減少している」と説明。反対にモバイル機器を使った10代のネット利用は、12年の75分から16年には108分に増加した。 さ

ページの読み込み速度が“爆速”のサイトが相次いで登場している。2017年後半、日経電子版がリニューアルし「表示速度を従来比2倍に」と発表した他、米国のプログラマー向けコミュニティーサイト「dev.to」の表示速度が「速すぎて不安になるレベル」と話題を呼んだ。米Googleによれば「モバイルサイトでは読み込みに3秒以上かかると訪問者の53％が離脱する」といい、表示速度の改善が「長く滞在してもらう」一助になるようだ。 こうしたサイトが利用しているのがCDN（Content Delivery Network）という技術だ。なぜ速くなるのか、CDNを提供しているファストリー（米Fastly日本法人）のチュクロ・ダグ代表取締役、松田未央シニアセールスエグゼクティブに聞いた。 CDNの基本的な仕組みは？ ユーザーがインターネットを経由してWebサイトなどコンテンツを見に行くとき、ユーザーとコンテンツの

昨年10月、一部区間で最高速度が110km／hに引き上げられた新東名高速道路。新東名の計画概要が決まったのは、1987年の四全総（第四次全国総合開発計画）においてであり、建設が始まったのは1993年。しかし当時、「第二東名」と呼ばれたその存在は、世間的にはほとんど知られていなかった。 「第二東名」がマスコミにクローズアップされたのは、2001年から始まった道路公団民営化議論の過程においてだった。それは、「戦艦大和並みのムダ使い」という、国家的負の存在として、である。 確かに当時の日本道路公団には、コストダウンの概念がなく、後に明らかになったように官製談合も横行しており、建設による借金はふくらみ続け、このままでは第二の国鉄になると言われていた。つまり、悪しき赤字高速の象徴として、最大の大物である第二東名が血祭りにあげられたかっこうだった。 その頃私は、前年に『首都高はなぜ渋滞するのか!?』（

FA期限残り2日…残留かFA移籍か。西武の山川穂高はどんな選択をすべきなのか…中日が密かに狙う“ウルトラC”とは？

露本伊佐男 / Isao Tsuyumoto @tsuyu2011 修論発表直前、「○○君のパソコンが壊れたみたいです」と報告が来た数時間後、「○○君が壊れました」と続報が来たことがあった……。バックアップは必ず取っておきましょう。 2018-02-02 07:49:37 露本伊佐男 / Isao Tsuyumoto @tsuyu2011 金沢工業大学バイオ・化学部応用化学科教授。博士（工学）（東京大学）、TOEIC 950。専門は無機材料化学。研究テーマは二次電池用電極材料、プラスチック用無機系難燃剤など。Professor of Inorganic Materials Chemistry, Kanazawa Inst. Tech., Japan. tsuyu.cocolog-nifty.com

2018年1月30日付のリリースでご案内をしております通り、当社では現在、日本円出金に伴う技術的な安全性等について、確認・検証中であり、再開に向けた準備を進めております。外部専門家の協力も得つつ行っている確認・検証を踏まえ、皆様には日本円出金の再開時期をお知らせいたします。 なお、お客様がアカウントに保有している日本円につきましては、金融機関の顧客専用口座に保全されております。また、お客様がアカウントに保有している仮想通貨（BTC/ETH/ETC/LSK/FCT/XMR/REP/XRP/ZEC/LTC/DASH/BCH）につきましても、ホットウォレットから退避し、コールドウォレット等に保管しております。 今しばらくご迷惑をおかけいたしますが、何卒、よろしくお願い申し上げます。 Plans for resuming JPY withdrawals As we stated in our pr

世界中のコンピューター同士がつながって機能するピア・ツー・ピア（P2P）のブロックチェーン（分散型台帳）技術が台頭している。このため、ブロックチェーン上に構築された分散型の娯楽アプリケーションが、米ネットフリックスや米アマゾン・ドット・コムなどの動画配信サービスに取って代わり、ケーブルテレビ（CATV）に終わりを告げるとみてよいのだろうか。動画配信は大企業が独占動画制作会社はすでに様々な変革