UPDATE CNET News.comは先週、MicrosoftでWindows開発を統括するSteven Sinofsky氏へのインタビューを行った。 Sinofsky氏が、「Windows 7」（開発コード名）という次世代版Windowsの開発について語った内容から、主に筆者は、以下の3分野の重要な情報を知るに至った。 Windows 7のリリース時期は？ Microsoft会長のBill Gates氏が以前にマイアミで語ったのとは対照的に、Windows 7は、2010年1月末を目処にして、リリースが予定されている。「もしかすると2009年中に」Windows 7がリリースされるような予定はないというのが、Sinofsky氏の弁である。 「Windows 7のリリース時期は、われわれが成し遂げたいと願っているものに、その多くを依存している。これまですでに耳にしてきたと思うし、われわ
ソフトバンク・ヒューマンキャピタルは5月27日、同社が運営する転職サイト「イーキャリアプラス」がウェブ制作関連の勤務者に対して実施した給与アンケートの結果を発表した。 このアンケートは、インターネット関連業界に勤務するウェブプロデューサーおよびプランナー職、ウェブディレクター職、ウェブデザイナー職のそれぞれ100名に対して実施したもの。 そのうち、ウェブ制作関連職種の平均年収調査では、ウェブプロデューサーおよびプランナー職が552万円、ウェブディレクター職が468万円、ウェブデザイナー職が358万円という結果となった。 この調査より、プロジェクトを統括するウェブプロデューサーおよびプランナー職は、年齢に比例した大幅な年収の増加が見込める職種であることがわかった。 一方、20代後半から30代前半の若手が多いウェブデザイナー職では、全体と比較して平均年収は低い結果となり、ウェブディレクター職、
ASUSは、人気が高いノートPC「Eee PC」のデスクトップ版「Ebox」の存在を認めた。 Eboxは、来週に台湾で開催のトレードショーComputexで発表されると思われ、Eee PC同様にWindows XP版とLinux版が用意される。Eboxには台座が付いており、モニタの背後などに置くことが可能となっている。 ASUS UKのプロダクトマネージャーPeter Butler氏は米国時間5月27日、Eboxについて、その筐体の小ささから「ワンリッターデバイス」とZDNet.co.ukに対して語った。筐体サイズは22.2cm×17.8cm×2.7cmとなっている。 スペックについて現時点で分かっているのは、160Gバイトのハードドライブおよび2GバイトのRAMを搭載しているということだけである。搭載しているプロセッサおよび価格は未発表である。 Butler氏は、同製品の英国でのリリース
アイシェアは5月26日、次世代携帯への意識調査を実施、結果を発表した。 発表によると、求める機能がある次世代携帯端末を作ってくれそうなメーカーは「シャープ」（41.7％）が最も多く、次いで「ソニー・エリクソン」（32.5％）、「パナソニック」（28.7％）、「NEC」（19.4％）、「東芝」（11.7％）となっている。 次世代携帯が出るとしたらどんな機能だと思うかについては「インターネット強化」（58.0％）や「拡張機能（ソフトをインストールするなど）」（31.8％）、「自由に機能を組み込める」（30.2％）、「地デジ機能（ワンセグの進化）」（26.4％）などが多く挙げられている。 そのほか、スマートフォンについて「知っている」と回答した人は44.3％。男女別にみると女性（32.8％）より男性（53.2％）、年代別にみると30代が知っていると回答した人が多かった。 調査は2008年5月23
UPDATE YouTubeにNHKのチャンネルが実験的に公開された。環境番組のプロモーション動画を高画質対応で提供する。 実験期間は5月27日から7月下旬まで。終了時までに30本程度の動画を配信する予定だ。公共放送であるNHKは広告収入を得ることができないため、広告は配信されない。 また、著作権対策としてVideo IDの実証実験を6月中旬から実施することを目指している。 6月6日〜6月8日に放送される特別番組「SAVE THE FUTURE」より、藤原紀香氏や福原愛氏、平原綾香氏、Perfumeからのビデオメッセージや、坂本龍一氏プロデュースのイメージソングの紹介動画など、合計16本の動画を視聴できる。
政府の教育再生懇談会は5月26日、小中学生が携帯電話を所持しないよう保護者や学校関係者に求める提言を盛り込んだ報告書をまとめた。 報告書では、有害情報など携帯電話利用に伴う弊害から児童を保護することを理由に、必要のない限り、小中学生が携帯電話を持つことがないように社会全体で推進することを提言。また、安全確保などの理由からやむを得ず携帯電話を所持する場合には、メール機能のない通話先が限定された端末やGPS機能のみの端末を持たせることを推奨している。 一方、ネット接続機能の付いた端末を小中学生に持たせる場合のフィルタリングのあり方について、利用状況や有害情報から子どもを守るための実効性のあり方などを含めて、今後さらに検討を続けていく意向が明記された。 教育再生懇談会は、安部前内閣のもとに開催された教育再生会議の後継の組織。2008年2月に現内閣の教育に関する直属の諮問機関として設置された。今回
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
