The Subject is Jazz, 1958 From http://www.billytaylorjazz.net/ --------------- Toshiko Akiyoshi(p) Eddie Safranski(b) Ed Thigpen(ds)

一時は一斉を風靡した複雑系がなぜ廃れてしまったのか？ということについて、Twitter上で私見をツイートしたところ、全く想定していなかった反響があったので、内容を一応メモとしてまとめておきます。 背景 Twitter上での科学哲学の議論の中で、複雑系も科学哲学的な側面を多分に持っていること、そして重要な問題を提起していたが、相対的に解けた問題や体系化できた結果がなかったので衰退した、という趣旨のツイートをしました。 以下はその衰退について来た質問に答える形で連投したツイートした内容です。このメモはそれをまとめて追記しています。 前提 自分は複雑系ブームのピークが過ぎた2000年に修士1年でした。複雑系の薄暮を学生として見つつ、別分野(システム生物学)などに取り組んだ世代です。 また複雑系研究を牽引していた金子先生や池上先生らの研究室出身ではないです。ですので以下は、そういった研究室の中から

ロシアがウクライナに侵攻してから2ヵ月以上が経ったいま、ウクライナ検察当局が最初の戦争犯罪裁判を開こうとしている。英紙「ガーディアン」記者らが首都キーウで検事総長に独占取材した。 ウクライナ戦争で最初の戦争犯罪裁判を開くことをウクライナの検事総長が明らかにした。その被告席に立つのは、ウクライナ市民を狙った、または殺害した疑いのあるロシア人の戦争捕虜3人と、ウクライナ人の男性を殺してからその妻をレイプしたとされる兵士1人だ。 開戦以来、イリーナ・ベネディクトワ検事総長率いる検察当局によって届け出られている犯罪は、1万700件以上になる。だがいままでに正式に提訴されている事件や、開戦から2ヵ月が経ったこの重要な分岐点で提訴の備えができている事件はひと握りだ。 最初に出廷することになっているのは、現在ウクライナで拘留されているヴァディム・シシマリン（21）だ。ロシア第4親衛戦車師団（通称「カンテ

ネコは家庭で一緒に住むネコの名前をわかっていることが実験で示されたと、京都大学などの研究グループが発表し、ネコが人のことばをどの程度学習しているか探った初めての成果だとしています。 ネコが人のことばを理解しているか探るため、京都大学と麻布大学などの研究グループは、音声でことばを聞かせて画像を見せると、関連性が理解できない時に画像を見つめる時間が長くなるという、人の赤ちゃんで使われる心理学の研究手法を応用して、ネコが別のネコの名前をどの程度わかっているか実験を行いました。 実験は、3匹以上で飼育されている家庭のネコ19匹を集めて行われ、音声で聞かせた一緒に住むネコの名前とは、別のネコの画像をモニターで見せると、一致する画像の時に比べて見つめる時間が平均で1秒余り長くなり、一緒に住むネコの名前をわかっていることが示されたということです。 また、同じ方法で飼い主の名前をわかっているか調べたところ

新型コロナの緊急事態宣言の期間中、営業時間の短縮要請に応じていないとして東京都から特別措置法に基づく時短命令を受けた飲食店の運営会社が命令は不当だとして都に賠償を求めていた裁判で、東京地方裁判所は「命令を出す必要があったとは認められず違法だ」とする判決を言い渡しました。一方で都に過失があったとまではいえないとして賠償を求める訴えは退けました。 飲食店の運営会社「グローバルダイニング」は緊急事態宣言が出されていた去年3月、東京都から「午後8時以降も営業を続け感染リスクを高めている」として、特別措置法に基づき営業時間を短縮するよう命令を受けたのは不当だと主張して都に賠償を求めていました。 16日の判決で東京地方裁判所の松田典浩裁判長は「原告の飲食店は感染対策を実施していて、夜間営業を続けていることで直ちに感染リスクを高めていたとは認められない。都からはこうした状況で命令を出したことの必要性や判

きわめて近眼的なエネルギー施策 戦争やパンデミックが起きなくても、日本ではエネルギー危機が不可避と思われていた。 福島原発の事故以来、送配電網の容量が一杯に近い地域もある。気温がもっとも高い月と低い月には、地域電力会社の電力供給予備率が、安定供給に最低限必要とされる3％を下回ることもしばしばだ。

過去10年で最大の懸念だ 2018年、電力会社ホープエナジーが日本の新電力小売市場に参入したとき、戦略は確実にうまくいくと考えられていた。液化天然ガスが国際市場にあふれ、エネルギーの卸売価格はますます安くなっていた。 同社は競争力のある価格で自治体や公共施設と電力契約を結び、コストよりも安定供給を優先してきた日本の旧来の電力会社を出し抜こうとした。 だが、それから新型コロナウイルスのパンデミックが発生し、ウクライナで戦争が始まると、LNGの価格は急騰。ホープエナジーは約束した価格を守れなくなり、日本国内の30社余りの電力小売業者と同様に破綻した。顧客は新しい電力会社探しに奔走することになる。 世界第3位の経済大国である日本は目下、エネルギー・システムの脆弱性に再び直面している。ロシア産エネルギーのボイコットを求める声が強まるなど、地政学的な不確実性が高まるいま、資源に乏しいこの国は信頼性が

日本と米国、オーストラリア、インドの首脳が5月下旬、東京で一堂に会する。「Quad（クアッド）」と呼ばれる枠組みだ。クアッドは中国をにらんで結束を強めてきたが、ここにきて暗雲が垂れこめている。ロシアのウクライナ侵略がきっかけだ。日米豪など西側諸国はロシアを非難し、制裁を強めている。ところがインドは停戦を求めこそすれ、制裁には同調せず、中立の姿勢を変えていない。ロイター通信によると、インドは