世界最大の半導体メーカー、インテルが3月23日に発表した新経営戦略は、半導体業界の多くの関係者に驚きをもって迎えられた。 インテルが発表した新しいビジネスモデル｢IDM 2.0｣は、同社の従来のビジネスモデル｢IDM｣（Integrated Device Manufacturer、垂直統合型半導体製造）を進化させるものだ。 その肝となるのは、インテルが｢ファウンダリーサービス｣と呼ばれる｢他社の半導体を受託製造するサービス｣を始めることだ。 しかし、業界にショックを与えたのはこれだけではなかった。ポイントを解説しよう。 兆円単位の巨額投資を必要とする半導体工場 半導体メーカーは大きく言って、自社で設計・製造・販売まですべてを垂直的に統合して行なう｢IDM｣と、製造は他社の工場に委託して設計と販売に注力する｢ファブレス｣（ファブ＝工場、レス＝持たないの意味で、工場を持たないメーカーの意味）、
まさかの批判だ。米国国内で東京五輪・パラリンピックの放送権を持つ米放送局「ＮＢＣ」が東京五輪の運営について疑問の声を上げている。 米放送局「ＣＮＮ」によると、米放送局「ＮＢＣ」は夏季と冬季の五輪計１０大会で、総額約１兆２７００億円の放映権料を国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に支払っているという。そのため、東京五輪の競技時間も米国のゴールデンタイムに合わせて組まれていると言われるほどだ。 そんな莫大な力を持つ米放送局「ＮＢＣ」が「新型コロナウイルスの恐怖がある中、東京五輪の聖火リレーが始まったが、これは廃止するべきだ」との見出しで記事を掲載。「聖火リレーのスタート地点である福島県は東日本大震災で地震、津波に襲われ、原発事故が起きた場所だ。これは儀式の偽善、危害、不条理を浮き彫りにしているだけでなく、日本が五輪全体を進める上での問題を象徴している」と報じている。 その上で「聖火リレーが新型コロ
最近また小人プロレスの話がよく出てくるので、ここでもまとめておきたいと思います。 よくある都市伝説 かつて低身長症の選手だけで組織された小人プロレス団体があり、テレビでも放送され人気を博していた。しかし人権団体が「身体障害者を見世物にするとは何事か」とクレームをつけ、テレビ放送は禁止となり、興行も取り締まられて団体は解散、レスラーたちは全員失業し困窮した。元レスラーは「人権団体のやつらは、俺たちの仕事を奪ったが替わりの仕事はくれなかった」と涙ながらに訴えたが、人権団体は彼らを無視して、小人プロレスを潰した実績を誇示しつつ、次の獲物（※主に女性の性的魅力を前面に押し出したコンテンツがここに入る）を狙っている。 実際はどうか 小人プロレスは全日本女子プロレスのいち部門として前座で開催され、メディアで取り上げられることは少ないが試合はずっと行われていた。全日本女子プロレスの倒産により試合の機会は
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