2月4日、スタッフからの連絡にわが目を疑う 外国にルーツを持つ若者の高校進学をサポートし続けて6年。 日本語を母語としない子ども・若者の都立高校進学が狭き門であること、このブログでもお伝えしてきましたが、当スクールにやってくる生徒の多くは、他に選択肢が持てず、定時制高校がその進路になります。 周辺には4校の定時制高校があり、うち3校では、当スクールからの”卒業生”を含め、少なくない数の外国にルーツを持つ若者が学んでいます。（ご高齢の方の学び直し目的での通学はあまり多くありません） 今年もスクールから6名の生徒が都立Ｘ高校定時制に出願することになり、2月4日の夕方、多文化コーディネーターの引率で出願にむかいました。 私はその時、別の場所にいたのですが、スタッフからの連絡で6年の支援期間の中で初めての事態が発生していることを知り、わが目を疑いました。信じがたい出来事に、連続で状況をツイートした

NECのように“通称”があるケース以外にも、設立当初は違った名前だったベンダーはありますし（下記はそれらの一例です）、IBM（インターナショナル・ビジネス・マシーンズ）のように、意外な社名の由来があるベンダーもあります。皆さんは全て知っていますか？ 日本電気（NEC） 早川電機（SHARP） 東京芝浦電気（TOSHIBA） 松下電器産業（Panasonic） 東京通信工業（SONY） 関連記事 サステナビリティのため、日本の未来のために“前のめり”の投資を――NEC・遠藤社長 中期経営計画で社会ソリューション事業への注力を示しているNEC。この4月で社長のバトンを渡す遠藤氏は、ICTが社会に貢献できるテーマとして「サステナビリティ」を挙げた。2020年、そして「2020年以後」を見据えて“前のめり”な投資が必要だと語る。 NECの新野新社長が挑む、成長への“3つの課題” NECが社長および