この記事は プレイドアドベントカレンダー23日目です。 はじめに 私は プレイド のエンジニアの大平 (@Victoria_Peak_) と申します。グーグルとロードバイク、筋トレが大好きです。特技は早起きです。 twitter.com 2019 年も年末に向けて後少しのところ、みなさまどうお過ごしでしょうか？ そろそろ今年の振り返りなどする頃ではないでしょうか。 私の 2019 年はかなりチャレンジングな年となりました。SE・PM キャリアとして7年勤めた野村総合研究所を辞め、プレイドに2018年の7月に転職しました。 PMキャリアからエンジニアキャリアへのレーンチェンジのため、スキルセットは新卒の時と同じゼロになり、業界も SIの基幹システム系 から Web業界のマーケティング周りへと、環境が激変した中でチャレンジした一年となりました。 振り返りの中で、未経験からwebエンジニアとして
昨日TwitterでPMF(プロダクトマーケットフィット)に大切さについて書いたので、それについて、PMFがあるとどういう状況になるかという具体例、PMFのはかり方と見つけ方、を加えてNoteにします。この記事を書く理由は、PMFの大切さを伝えたい、多くの起業家にPMFを見つけてほしい(すなわち成功してほしい)からです。 1) 米国ではシリーズAの絶対条件がPMFでPMFがないとどんなにピカピカ優秀な経営陣でも無理。なぜならPMFが事業成功の唯一の必要条件で会社が潰れる最大の理由もPMF. PMFがあるかどうかは人に説明するものではなく、数値を見れば誰の目にも明らかなもの。Y conの教えを一言で言うとPMF見つけろ、です https://t.co/FsKxk7242d — Kenichiro Hara| DCM Ventures (原健一郎) (@kenichiro_hara) Janu
リスクはある。成功するとは限らない。それでも挑戦しなければならなかったことがあります。それが、2019年11月25日、noteのサービスURLの「note.mu」から「note.com」へのドメイン変更。 わたしたちが「note.com」ドメインを取得したのが、2018年12月。さらにさかのぼると、CXOの深津さんが就任した2017年10月からサービス改善における最重要項目のひとつとして位置づけられていました。 2年もの歳月をかけて取り組んだ「note.com」へのドメイン移行。今回の#noteのみんなでは、CEOの加藤さん、CTOの今（こん）さん、そして深津さんにドメイン移行とともに歩んだ2年間を振り返ってもらいます。 リスクはあった。でも「やらない」という選択肢はなかった加藤：まず、なぜ「note.com」へドメインを移行することになったのか。いろいろなメディアの記事やnoteでも紹介
特に日本ではそうですが、多くのスタートアップでは、CEOが非技術系の共同創業者である傾向にあります。このポストでは「なぜそうなのか」や「この傾向が良いのか悪いのか」については論じません。これから書くことの背景として、そうした傾向があることを、まず共有しておきたいと思います。 技術系でないCEOは資金調達を担当することが多く、そのため、私たちが最初に会う共同創業メンバーも、そうしたCEOのことが多いです。そうした方とやり取りする中で、よく驚くのは、創業者CEOが、技術担当の共同創業者（または1人目のエンジニア）が過去にどのような仕事をしてきたのかについて、実はほとんど知らないことがあるということです。 そういったCEOはエンジニアリング担当のチームメイトの経歴を大まかには説明するでしょう。例えば「彼女はSIerのエンジニアだった」という具合です。でも、そのエンジニアが実際に何を作ったのか具体
今日は、なぜZoomが勝ったのだろうということをずっと調べていた。あまり腑に落ちてないけど、英語記事などのコンセンスはこんな感じ（連投です）
欧米（特にアメリカ）の入学試験や、外資系企業の面接で常に聞かれるのが、「あなたのリーダーシップ体験について話してください」という質問です。 大学の入試エッセイでも書かされるし、大学や企業の面接では、過去にどんな場面でどうリーダーシップを発揮したか、事細かに聞かれます。 もちろん入社してからも、リーダーシップは主要な評価項目のひとつとなっています。 ところが日本ではリーダーシップについて問われる機会はごく限定的。中には「今まで、一度も問われたことがない」という人さえいます。 なので、その概念自体あまりよく理解されていません。 たとえば私が日本人からよく受ける質問は、「欧米ではなぜ全員にリーダーシップを求めるのか？」というものです。 質問の意図は、「リーダーシップという、組織を率いるごく少数のトップ人材だけが持っていればいいものを、なぜ欧米の大学や企業は全員に求めるのか？」とか、 「 10人の
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