どんな人の人生にも終わりは来るが、漫然と終わる人もいれば、「生ききった」という充実感とともに終わる人もいる。死を恐れるあまりに健康に固執するのではなく、人生を生ききるために健康に気をつかい、1日1日の大切さを実感して生きる。そんなことを考えるiPhoneアプリが「LIFE GAUGE（人生時計）」だ。 「LIFE GAUGE」は、誕生日と何歳まで生きるか（予定寿命）を設定することにより、残りの人生のカウントダウンが開始されるというアプリケーションである。 私たちは、日々の生活の中で、まだまだ残された時間はあると思ってしまいがちであるが、誰もが共通して人生の残り時間は少なくなっている｡つい忘れがちなその周知の事実を常に意識し「限りある時間を有意義に使いたい」と思うことが、豊かな人生を送る出発点になるのではないかというコンセプトのもと開発された。 本アプリケーションは誕生日と予定寿命を設定完了
本家記事、 ワシントンポスト紙の記事 によると、記録的な大雪に見舞われたワシントンDCで雪合戦に興じる若者達を止めようと、銃を取り出した警官がいたとのこと。 この日は今シーズン初の大雪で、空港も地下鉄も運休となり、200人もの若者たちが通りに繰り出して、大規模な雪合戦をしていた。その雪玉があたった車から男が降りてくるや銃を抜いた。実はこの男が警官であることで、市民の怒りが高まっているようだ。 そのおだやかでない問答の様子は録画されていて、YouTubeにて見ることができる。 警察はこの警官を処分し、通常業務から外したという。 雪合戦の参加者はSNS、blog、twitterなどでの呼びかけで集合していたらしい。だからこそ、大雪の中、一度にこれだけの人数が集まることができたわけだ。
2009年はTwitterやFacebookといったソーシャルメディアの利用が広がり、サイバー攻撃の標的にもなった。2010年はソーシャルメディアでスパムが横行すると、セキュリティ企業の研究者が指摘している。 「ソーシャルメディアはスパムをばらまくのに格好の手段」――ルーマニアのセキュリティ企業BitDefenderでセキュリティ解析を担当するシニアセキュリティリサーチャーのアレクサンドル・コーソイ氏は、2009年にみられたソーシャルメディアでのセキュリティ事件から、2010年はソーシャルメディアがサイバー犯罪の一大発信源になると警鐘を鳴らす。 コーソイ氏は、このほどアイティメディアが開催した「ITmedia オルタナティブ・ブログ」のブロガーズ・ミーティング「ソーシャルメディアのセキュリティ対策」に出席。TwitterやFacebook、LinkedInで見つかったスパム事件を中心に、ソ
米テキサス州モンゴメリー郡は、飲酒運転検挙者の実名をTwitterに流すことを決定したそうだ（Network World、本家/.、Computerworld.jpより）。 飲酒運転が多くなるクリスマスから元旦にかけたこの時期、モンゴメリー郡では飲酒運転で検挙された人物の名前が Twitterで「つぶやかれる」という。公の機関がその情報をプッシュすることに対する批判の声もあるそうだが、この情報はすでに公記録であり、地元新聞などで検挙者が実名で報道されることも珍しくないとのこと。モンゴメリー郡ではこの先もメモリアル・デーや独立記念日など、飲酒運転が増えると考えられる日にも同様の措置を取ることを決めているそうだ。 この案を思いついた検事曰く、「飲酒運転を無くす特効薬ではないかもしれないが、酔ってハンドルを握る前にその行為を考え直すきっかけになれば」とのことだ。
2009年は、ツイッターの急激な利用者か拡大に伴い、様々なサービスがツイッターとの連携を開始した年であった。今回は日本の先駆的な「ネットつながり」をリードしてきた「関心空間」が、ツイッターと連携を開始した。 「関心空間」と「ツイッター」が近しい点として、具体的には、フォローすることや外すことに相手の承諾を必要としないという、『関係が密すぎない気楽さ』がまず挙げられる。 関心空間では、各会員ユーザが投稿した「関心ごと」同士は「つながり」というリンクでつなげていくことが可能であるが、ユーザ同士に「つながり」をつけることはできないしくみになっている。 これは、「友人」関係が過剰な社交のプレッシャーになってしまわないようオープン当初から設計されていたものである。 また、関心空間には「ブックマーク」という機能があり、関心空間内のコンテンツをブックマークすることができるのであるが、実はコンテンツのみな
米Appleから2010年1月末での発表が噂されるタブレット型新製品の名称が「iSlate」になるかもしれない。MacRumorsは24日(米国時間)、米Appleが2007年に「iSlate.com」という名称のドメインを登録していたことが判明したと報じている。このタブレット型デバイスについては、以前にも米New York Times幹部が内部向けミーティングで「Apple Slate」という呼称を使っていたこと(「米NYT幹部、Appleの新型タブレット「Apple Slate」に言及」)が話題になっており、非常に気になる動向だ。 MacRumorsによれば、米Appleが「iSlate.com」というドメインを購入したのは2007年。もともとはEuroboxという名称の企業によって2004年10月に登録されたドメインで、その後2006年にData Docketという企業の手にわたって
2009年12月22日、米ブルームバーグは、中国が巨額を投じて進める高速鉄道計画は中国経済の成長を妨げる要因になりかねないと報じた。23日付で環球時報が伝えた。 【その他の写真】 中国は20年までに時速200キロ以上の高速鉄道の全長が1万8000キロを超え、世界の半分以上を占める見通しである。北京―天津間をわずか30分で結ぶ高速鉄道は、中国が20年までに総額2兆元（約27兆円）を投じて全国に高速鉄道網を張り巡らそうという計画の一部だが、ベアー・スターンズで新興市場の責任者を務めていたマイケル・ペティス氏は「計画の敗者は中国の消費者。政府が公共事業に重点を置くことで、医療費や年金の問題が後回しになる」と指摘する。 中国は昨年の世界的金融危機の後も、高速鉄道計画を加速させた。北京―上海間を現在の10時間から5時間に短縮する現在建設中の高速鉄道には2210億元（約2兆9000億円）、12万700
この2年、人々はただやることをやり、できるだけ現状を維持し、新しいアイデアに時間を使いすぎないようにする「雌伏」モードに陥りがちだった。 幸い、このような考え方に追随しないIT企業、開発者、起業家はたくさんいた。この1年、革新的な最新の製品や技術に取り組む大企業、小規模企業、独立系の開発者や研究者の例が多く見られた。 こうした人たちには大いに感謝しなければならない。彼らはわたしたちにとって、厳しい時代から生まれた大きな希望の1つなのだから。 たいていの場合そうなのだが、新しく革新的な技術は、ビジネスを改善し、皆に新たな機会を作り出すという点で最も強力な成長エンジンとなる。 2009年、わたしたちは今のユーザーや企業に恩恵を与えるだけでなく、企業や個人を高揚させる次の波となり得る未来の技術環境への道を指し示す新たな革新技術をたくさん目にしてきた。 では、その革新的な製品や技術とはどんなものだ
Googleは24日、オンラインマーケティングをテーマとしたコンテスト『The Google Online Marketing Challenge 2010』の開催概要を発表した。全世界の大学生を対象としたもので、今年度からは英語や日本語など任意の言語でレポートを提出できる。 同コンテストは、学生グループから企業に対し「Google Adwords」を利用したオンラインマーケティングキャンペーンを提案し、その成果を競うというもの。対象企業は、従業員数100人以下の中堅企業でGoogle Adwordsを未使用の企業。学生は地域の企業と直接交渉し、Google Adwordsの広告費200ドル相当の権利を持って各種立案を行なう。コンテスト期間は、2010年1月〜同5月の連続する3週間、立案したキャンペーンの実施前後でレポートを提出する。レポートはマーケティング専門の大学教授陣が審査し、同7月
2009年も残りあとわずか。今年も個人的に印象に残った情報通信（ＩＣＴ）業界の10大ニュースをまとめてみたい。ちなみに、昨年の10大ニュースはこちら（2008年情報通信業界の10大ニュース）。 去年とは趣向を変えて、今年は第10位から紹介していこう。 第10位 マイクロソフトと米ヤフーの提携 昨年１年間、メディアを賑わせ続けた米ヤフーを巡る喧騒は、マイクロソフトとヤフーの検索技術における提携という形で決着した（7月に基本合意し、12月に最終合意）。ヤフーは今後10年間、マイクロソフトの検索エンジン「Bing」を採用することを約束し、その代わりに検索事業収入の88％を得ることになる（当初5年間）。グーグルに対抗するため検索の技術力を手に入れたいマイクロソフトと、経営を立て直したいヤフーの利害関係が合致した。規制審査は残っているが、およそ２年にわたる米ヤフーを巡る騒動はひとまずこれで幕を閉じる
桜坂洋×セカイカメラ×Twitter新企画、年末年始はiPhone持って足立区へ：西新井エクスペリメント 小説家、桜坂洋さんと私、堀田純司は、拡張現実（AR）の技術に則った、新たなストーリーの展開を模索しています。 桜坂さんは「よくわかる現代魔法」や、「All You Need Is Kill」などの作品（ともにスーパーダッシュ文庫）で知られる小説家。私、堀田は「自分でやってみた男」（アフタヌーン新書）などの奇書で人に知られないライターです。 桜坂さん、そして後から参加した堀田のこの両者は拡張現実について独自の取材を行い、その技術が社会に普及して可能になる物語や、マネタイズ、パッケージ化について「なにか面白いことができないだろうか」と構想してきました。いや、正確にいうと、“構想を始めよう”としています。 拡張現実とは、デジタル技術によって現実の持つ意味を拡張する技術。強化現実とも呼ばれます
KDDIは2010年1月19日から、同社が小中学生向けに提供しているコンテンツ「au one ジュニア」の名称を「au one 10's Style」に変更し、コンテンツを拡充する。コンテンツの拡充に伴い、1X端末とFlash非対応のWIN端末向け提供を終了する。 au one 10's Styleは、子供とその保護者が楽しみながら学べるコンテンツを提供。1月19日から、日々のニュースの疑問を解決する「わかるニュース」、警視庁が配信する不審者情報を提供する「警察情報24」子供向け映画情報などの新メニューを追加する。 au one 10's Styleの月額利用料金は無料。アクセスは、2010年1月31日までは「EZトップメニュー」または「au oneトップ」→「暮らす」→「ジュニア」から、2010年2月1日からは「EZトップメニュー」または「au oneトップ」→「楽しむ」→「ティーン」→
調査会社最大手のガートナー ジャパン リサーチソーシング シニアアナリストの海老名剛氏は次のように語る。 「SI・コンサル業界の動向は、全般的に、2008年度は低調ではあったものの、プロジェクトの受注残があったため、ほぼフラットな成長率で推移しました。しかし2009年は、ユーザー企業のIT投資が抑制されたため、マイナス5％程度まで落ち込む可能性があります。2010年にすぐ景気が回復するということは難しく、当面は低空飛行が続くでしょう」 当然ながら、転職市場も厳しい。一般に、「ITエンジニアの数は足りない」といわれてはいるものの、それはプロジェクトマネージャなど上流工程に近い分野の話だ。同社 リサーチソーシング リサーチ ディレクターの足立祐子氏は、「コーディングなど、下流工程に近い分野のエンジニアほど、人件費が安い海外のエンジニアに取って代わられています」と述べている。
スマートフォンの“進化の息吹”を感じた2009年：ITmediaスタッフが選ぶ、2009年の“注目ケータイ＆トピック”（編集部園部編）（1/2 ページ） 2009年は、スマートフォンの新しい方向性が示された1年だったように思う。2009年に登場したスマートフォンには、OSのバージョンアップや、多数のソフトウェアベンダーが開発するさまざまなアプリケーションを追加することによって、端末にいろいろな機能を増やしたり、新たな使い方が生まれたりするものが増えた。エンドユーザーが端末を購入した後も、ソフトウェアによって端末が進化し続けるのが当たり前になってきたのだ。 一方、純国産のケータイにも、タッチパネル対応機種の増加やカメラの高画素化、HD動画撮影機能の搭載、ソーラーパネルの採用、無線LAN対応など、数々のトピックがあったが、有無を言わさずユーザーを引きつけるような端末やサービスは、スマートフォン
動画共有サービス「ニコニコ動画」を生んだ企業といえば、ご存じドワンゴだ。 そのドワンゴは、実は米国企業にルーツを持っている。「いろメロミックス」などの着メロビジネスで大きく伸びたため、日本企業のイメージがある同社だが、当初は「外資系」だったのだ。 今回はその米DWANGOの創始者で、ドワンゴジャパンの共同設立者でもあるロバート・E・ハントレー氏にインタビューする機会を得た。日本のドワンゴはどうやって生まれたのか。そもそも「DWANGO」とは何なのか。ニコニコ動画は世界進出できる可能性はあるのか──。貴重な数々の話を「生みの親」に直接聞いてみた。 DOOMでオンライン対戦の元祖だった ── 「DWANGO」とはどういう意味なんですか？ ハントレー氏：DWANGOは、「Dial-up Wide Area Network Gaming Operation」の略で、オンライン通信対戦システムの名前
東京急行電鉄は12月24日、NEC、国立情報学研究所、東急エージェンシーと共同で、iPhoneアプリ「pin＠clipピナクリ」を使った2つの拡張現実（AR）プロモーションの実験を行うと発表した。26日より渋谷駅周辺で実施する。 4社は12月1日から東京・渋谷駅周辺で「街なかソーシャル・ブックマーキング」の実証実験を行っており、pin＠clipピナクリはその専用アプリとしてApp Storeで無料配信されている。同アプリはカメラ映像に電子情報を加えるAR技術などを使って、ユーザーが投稿した街情報を共有できる。 今回の実験では、ARを題材にしたアニメとして知られる「電脳コイル」（徳間書店）のプロモーションを12月26日から1月24日まで展開。アプリを起動すると、作品に登場するアイテムになぞらえた“メタバグpin”が特定の場所で表示され、すべて集めると食事券が先着で当たる。メタバグpinの周囲
文：Mary Jo Foley（Special to ZDNet.com） 翻訳校正：末岡洋子 2009-12-24 10:49 他の評論家の予言にコメントするのはわたしのスタイルではない。結局のところ、予言とはその人の意見に過ぎず、1年あるいは10年後に何が起こるのか誰にもわからないのだから。 それでも今回は例外として、Newsweekが掲載している「技術界の10の予言」を取り上げたいと思う。というのも、この予言は99.999％の確率であたらないと思うからだ--Newsweekの予言によると、Microsoftは、最高経営責任者（CEO）に就任して10年を迎えるSteve Ballmer氏を2010年に退任させるというのだ。 Newsweekは、Microsoftに対するもっともな批判を並べている--検索市場とMP3プレイヤーでの出遅れ、「Windows Mobile」のシェア減、「Wi
以前にIPO件数激減によるシリコンバレー冬の時代についてレポートしたが、ここ最近になり幾分か状況が好転しつつある様子が見られるようになった。米Wall Street Journalの12月23日(現地時間)付けの「After Dry Year, Start-Ups Are Poised to Get Cash」というレポートによれば、資金の引き締めに走っていたベンチャーキャピタル(VC)が再び活動を再開したことで、スタートアップ企業も資金調達の難易度が下がりつつあるという。 兆候の1つは大型案件の成立だ。今年11月、SNS向け広告とソフトウェアを開発するRockYouという企業に5200万ドル、オンライン教科書レンタルサービスのCheggという企業に5700万ドルの投資が行われている。Chegg CEOのOsman Rashid氏は今回の増資ラウンドの締結に1ヶ月程度しかかかっておらず、2
Android開発者コミュニティ「日本Androidの会」が2009年12月21日に開催した「日本Androidの会2009年12月のイベント」で、Android端末上で動くAR（Augmented Reality 、拡張現実）アプリケーションのデモを含む発表が4件行われた。すでにiPhoneの上で提供中で注目を集める「セカイカメラ」のAndroid版のデモもあった。ソースコードをオープンソースとして公開するアプリも2件ある。Android搭載スマートフォンによるAR活用の適用範囲が広がりつつあることが感じられた。 2次元バーコードを使うカジュアルなARソフト 写真1●塚田翔也氏（フリーランス）が発表した「Feel Sketch Browser」。塚田氏は、2008年度下期の未踏プロジェクト「音声認識Webアクセスツール「Puppy」の開発」のチーフクリエータを務めた経歴を持つ フリーラン
●日本、米国のFacebook、およびmixi の利用状況（2009年11月、家庭と職場からのアクセス） ネットレイティングスによると、2009年11月は米SNS大手「Facebook」の日本における訪問者数が139万人に達し、前年同月の36万人に比べ約3.9倍に拡大した。これは米国での訪問者数の1％程度、mixiの15％程度にあたる。 Facebookは2008年5月に日本語版を開始。米国で高い人気を誇る同サービスが日本でどの程度の訪問者を集められるかに注目が集まっていたが、2009年に入ってから着実な伸びがみられた。訪問者が新たな訪問者を呼び寄せるクチコミ効果による自然増と、ネットレイティングスは分析している。 Facebookの1人あたりの平均利用時間（2009年11月）は、日本で36分7秒と、米国での利用時間の10分の1程度、mixiの13％程度。また1人あたりの平均訪問頻度（同）
電通は12月24日、地域ターゲティング事業を展開する新会社「あどえりあ」をジェイ・キャスト（J-CAST）と合弁で設立すると発表した。IPアドレスに基づきユーザーの都道府県を判別し、マッチしたコンテンツに自動的に切り替える技術の特許をJ-CASTが保有しており、この技術を活用して新広告商品を開発する。 新会社は1月5日付けで設立。資本金3000万円は電通が66.6％、J-CASTが33.3％出資する。社長は電通の石田隆氏（インタラクティブ・メディア局SPM）が就任する。 新会社は、J-CASTから特許技術の実施許諾権を独占的に提供され、新広告商品を開発。同じ広告枠でも地域ごとに異なる広告を表示したり、地域によって時差をつけて表示するなどし、広告効果の向上が見込めるという。新商品はアドネットワークなどにライセンス提供し、利用料金を収入源にする。 電通とJ-CASTは、同技術を活用した実証実験
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