米ディズニーのボブ・アイガーCEOが11月29日に米ニューヨークで開催されたイベント「DealBook Summit 2023」に登壇し、近年同社の作品やキャラクターがメッセージ性に偏り過ぎていたと認める発言をしました。このところ同社の作品は、時に“ポリコレ”とやゆされる要素がエンターテインメント性を上回っていることを指摘されており、あらためてエンターテインメントの基本へ戻るようかじ取りをしていると説明しています。 現ディズニーCEOのボブ・アイガー(画像はYouTubeから) 「クリエイターは自分たちの目的を見失っていた」優先順位を再確認 2005年から15年間にわたりディズニーを率いてきたアイガーCEOは、2020年2月からボブ・チェイペックへバトンを渡したものの、2022年11月に電撃復帰。当初契約は2024年まで2年とされていた中、さらに2年延長し2026年までの続投が決定していて

ばぶ🖱 @kikukaku_yki 全然日々を丁寧に暮らせてない系ADHD。人の話を聞いて書くのが仕事。 最近、相談聞く人になってる。お気軽にDMかリプでどうぞ。 「おたばぶ」のばぶの方。相棒のおたよりさん（ @otayori_otbb ） 最高にハッピーなライフの記録、「おたばぶろぐ」の主。 #飯テロ / #スマホ写真部 / #たそがれ / #ひたたび sampo-note.net ばぶ🖱 @kikukaku_yki ネトゲで50人ほどの小規模コミュニティを運用してたときの話。メンバーは大体5つに分類できて。 1）挨拶や呼び掛け、提案を積極的にしてくれる人 2）上記に割と乗ってくれ、発言も多い人 3）名指しで声掛けしたりお膳立てしないと乗らない人 4）とりあえずラジオにしてる人 5）空気 3～5はどう働きかけても、なにをしても、コミュニティに対して積極性を持ってはくれなかった。 ただ

米国でも論争を引き起こした「Irreversible　Damage:　The　Transgender　Craze　Seducing　Our　Daughters」＝出版社「Regnery」のウェブサイトから KADOKAWAは発売予定だった書籍「あの子もトランスジェンダーになった　SNSで伝染する性転換ブームの悲劇」（アビゲイル・シュライアー著）の刊行を中止した。米国で出版された原作の翻訳書で、トランスジェンダーへの差別を助長する、との批判を受けた結果だ。この本の何が問題なのか。原作を批評した心理学者に話を聞いた。

野球 プロ野球 「毎日何品もご飯を作るとか、私はしないからね」夫はオリックス若月健矢…声優・立花理香が初めて明かすイマドキ“プロ野球選手妻”のリアル

仏海軍のフリゲート「ラングドック」（2023年3月27日撮影、資料写真）。(c)JACK GUEZ / AFP 【12月11日 AFP】フランス軍は10日、海軍のフリゲートが紅海（Red Sea）で、イエメンから同艦に向かっていたドローン（無人機）2機を迎撃したと発表した。 イランが支援するイエメンの反政府勢力フーシ派（Huthi）は9日、パレスチナ自治区ガザ地区（Gaza Strip）への食料や医薬品などの人道支援物資輸送が認められなければ、イスラエルの港に向かう全ての船舶を攻撃するとの警告をソーシャルメディアに投稿していた。 仏統合参謀本部は、紅海で活動するフリゲート「ラングドック（Languedoc）」により、「特定された二つの脅威の迎撃と破壊」が9日夜に遂行されたと発表。ドローンは「同艦に真っすぐ向かって飛来していた」という。 迎撃は、フーシ派の支配下にあるイエメン・ホデイダ（Hu

7000億円超を投じる過去最大のMBO（経営陣による買収）は、安すぎるのか。 「リポビタン」や「パブロン」などで知られる市販薬国内最大手の大正製薬ホールディングス（HD）は11月24日、MBOを行うと発表した。 創業家出身で、現社長の息子の上原茂副社長（47）が代表を務める会社が11月27日から2024年1月15日まで、TOB（株式公開買い付け）を行う。TOB価格は11月24日終値を約5割上回る、1株8620円。買収総額は約7100億円に達する見込みだ。 国内におけるMBOでは、11月上旬に発表されたベネッセ（総額最大2079億円）を上回り、過去最大規模とみられる。しかし今回のTOB価格をめぐり、市場からは「少数株主軽視だ」と批判の声が上がっている。 創業家一族が4割の株を保有 ビオフェルミン、リアップ、大正漢方胃腸薬――。知名度抜群の製品をたくさん展開する大正製薬だが、業績は長らく停滞し

国立競技場のピッチが危機的状況に陥り、芝以外にもさまざまな〝欠陥〟を指摘する声が上がっている。 ９日に国立で行われたサッカー天皇杯決勝では、劣悪なピッチ状態が脚光を浴びた。ボコボコに荒れている場所が多く、その様子はまるで近所の〝草サッカー場〟。ピッチはお世辞にも一流のプロがサッカーをする状態ではなかった。ＳＮＳ上ではファンやサポーターから批判が殺到し、選手たちからも不満の声が上がるなど大きな波紋を呼んでいる。 〝国立の芝〟問題が注目を集める中で、同競技場に関するさまざまな〝欠陥〟も話題になっている。 ファンやサポーターからはＳＮＳ上で「芝もボロボロ、ピッチも遠い、スタンドも狭い、重要な試合や大会を国立で開催するの本当にやめてほしいわ。芝も変えて、トラック無くして専スタ化すれば話は別だけど。（どうせやらん）」「国立競技場の芝がひどいことになってますね。利用の大半がサッカーとラグビーなのに陸上

Stability AIが画像生成AI「Stable Diffusion」を公開したのは2022年8月のこと。すさまじい勢いで発展してきた画像生成AIの1年を振り返ってみようと思います。 初めに見てもらいたいのは「これが無料でいいのか!? “爆速生成AI”がペイントソフトに革命を起こした」で紹介した、KritaとGenerative AI for Kritaを組み合わせて作成した設定資料的な画像です。 キャラクターの3面図のサンプル。Vroidで簡単な3Dで当たり（左）として、右の画像を作成する。それを元に、プロンプトや画像に描き込んだりして、最終画像を作成していく。2枚目には前面図の頭部のカチューシャや、胸部分のフリルがなかったりするが、そこに色を加筆して、プロンプトで指示すると、最終画像にそれが追加されるのをリアルタイムに確認しながら修正できる（筆者作成） Stable Diffusi

政府・与党は賃上げ促進税制を改正し、給与総額を前年度から7%以上増やした大企業向けの税優遇枠を創設する。子育て支援に積極的な企業などの優遇を拡大し、給与の増額分の最大35%を法人税から差し引く。賃上げ率が高くない企業の控除率は引き下げ、優遇にメリハリをつける。政府が11日、自民、公明両党の税制調査会に改正案を示し、両党それぞれの幹部会合で大筋了承された。週内にもまとめる与党税制改正大綱に反映す

Published 2023/12/11 17:44 (JST) Updated 2023/12/11 17:58 (JST) 広島市の新規採用職員研修で、松井一実市長が戦前の「教育勅語」の一部を研修資料に使っていたことが11日、市への取材で分かった。市長就任翌年の2012年から毎年使用していた。教育勅語は軍国主義教育の柱だった文書で、専門家は「現行憲法の理念に反し、不適切だ」と指摘した。 22年4月の新人研修で配布された資料は、全19ページのうち「生きていく上での心の持ち方」と題した6ページ目で「先輩が作り上げたもので良いものはしっかりと受け止め、後輩につなぐことが重要」とし、教育勅語を使用。「爾臣民、兄弟に、友に」と博愛や修学、公益を説く部分を英訳付きで掲載した。松井氏は職員への講話でこの資料を使った。23年も同じ部分を引用したという。 松井氏は使用の意図について「教育勅語そのものを再

かつて「生まれ変わったら道になりたい」と供述し、その異常なまでの執着が話題になった側溝男が再び逮捕された。これで8年ぶり、3度目である。9月14日、兵庫県警はスマートフォンを動画撮影状態にして側溝に仕掛けたとして、神戸市内に住む無職の男性A（36才）を、性的姿態撮影処罰法違反の疑いで逮捕した。 「このAは8年前にも、同市内の女子大近くにある深さ約60cm、幅約50cmの側溝に身を潜め、女性のスカートの中をのぞこうとした容疑で逮捕されています。当時、Aは大人がやっと入れるサイズの側溝に、約5時間も仰向けで潜んでいたのです」（社会部記者） 犯行の特殊性もさることながら、Aを一躍有名にしたのが警察の取り調べに対して発した冒頭の供述だ。 「当時、通報の段階からすぐに『またあいつか』と署内の誰もが思うほどの“有名人”で、取り調べでは『長所はどこでも寝られるところ。短所は側溝に入ってしまうところ。興奮

岸田首相が11月22日にデジタル行政改革会議で、「ライドシェアの喫緊の課題への対応策の議論を加速してほしい」と発言。さらに政府は12月に入ると、タクシー会社が雇用するなど条件はあるものの、旅客運送に必要な「第2種運転免許」が不要で自家用車をタクシー営業に利用できるようにする規制緩和策を固めるなど、日本でもライドシェア解禁に向けた動きが活発化している。 一方で、現状ではライドシェアが解禁されているわけではなく、「第2種運転免許」を持たず白ナンバーの「自家用車」で旅客運送を行うこと、いわゆる「白タク」は違法行為。最近はこの「白タク」が日本国内の空港などに多く出現しており、社会問題としてニュースでも取り上げられている。 これまでこういった「白タク」は、外国人向けの専用サイトや独自アプリでサービスを提供していると思われていたが、今回調査したところ国内でも営業している外資系OTA（Online Tr