http://anond.hatelabo.jp/20160622100234 この記事を書いた者です。 年間アクセス7位になっているのに気付き、久しぶりに記事作成をしようかなと思い立ったのでこれを記しています。あとゴールデンウイークに突入し、暇なのもあります(笑) 本文、追記共に当時の自分の心の澱と人には中々主張出来なかった故の断定的かつ鬱屈した感情がみっしりと記されていて、書いた当人ですら読んでて疲れました。 ただ、この記事で自分の気持ちを発散したことで実に穏やかな気持ちになれたのは確かです。 この匿名ダイアリーという場で、多くの人に自分の実際に感じたこと、体験したことの一部を『わたし』という人間が見えない場所から発信し、意見を貰う。カウンセリングに行くよりもずっと効き目の高いセラピーになりました。 発信して初めてわかったことがありました。それは、私みたいな生き方をしている人間は思って
この記事は How can Santa keep his lists when the GDPR is around? の翻訳です。 なお、この記事はGDPRについて正確に解釈しているものではなくジョークとして楽しむ内容です。正確な解釈については専門家にご確認ください。 ヨーロッパ市民ではない読者の方向けに、GDPR（EU一般データ保護規則）とは何かについての抜粋はこちら： EU一般データ保護規則とは、欧州連合（EU）と欧州経済領域（EEA）内のすべての個人のデータ保護とプライバシーに関わるEU法における規則である。 個人データの処理者はいかなるデータ収集もはっきりと開示し、データ処理の合法な根拠と目的、データがどれくらいの期間保持されるのか、第三者との間またはEUの外で共有されるかどうかをを明らかにしなければならない。 Q. サンタや彼らの手伝いをする妖精から、私に関するデータを収集して
発症はこのW杯決勝のゴールの1年前で3冠達成後の夏。ハルケの死が原因ではなかった（写真：ロイター/アフロ） ヴィッセル神戸でプレーしているアンドレス・イニエスタが今年5月と先月11月は2度、「鬱（うつ）」にかかっていたことを告白した。 イニエスタが初めて鬱について語ったのは、2016年発売の自伝だったが、ここにきて連続してテレビで自分の経験を明らかにしたことでスペインでも話題になった。 SNSの浸透でサッカー選手のインタビュー自体をメディアで目にすることが少なくなっているし、ましてプライベートを口にすることはほぼ皆無、と言ってよい。選手活動に専念したバルセロナ時代を終え、アンドレス・イニエスタという人間の姿を発信することに何かの意義を感じているのかもしれない。 同インタビューではJリーグや日本のサッカーに関する感想ももちろん述べている。サッカー的にも人間的にも新天地で学んだり教えたりするこ
フェンダーのCEOであるアンディ・ムーニーはギターを新たに始める女性が増えていることについて「今日におけるギターの使われ方はパンクの出現時よりもさらに多様なもの」になっていると語っている。 フェンダーは今年の10月に行った調査で、現在アメリカやイギリスで新たにギターを始める人々のうちの50%が女性であるとして、「これまでとは違う文化的な背景やポピュラー音楽の環境」で育ったアーティストたちが「ギターの弾かれ方に変化」をもたらしたと述べている。今回、アンディ・ムーニーは『NME』のインタヴューに応じて、かつて「テイラー・スウィフト効果」と呼ばれていたものが今やさらに持続的なムーヴメントになったと語っている。 「女性のギターへの関心の高さは今も持続しており、それどころか上昇しています」とアンディ・ムーニーは『NME』に語っている。「アコースティック・ギターを初めて手に取り、それを習得した女性たち
今の会社に転職してきて驚いたのは、仕事の細々した部分がアナログで回っていたところだ。 「細々した部分」というのは、例えば伝言メモとか、社内・部署内回覧文書とか、そういう類のもの。有給を取った次の日に出社すると、デスクの上には沢山の付箋と紙が置いてある、という感じ。そして、データの受け渡しに実物のUSBメモリが行き来する。ゲーッ！今はもう平成も終わる2018年だぞ！！ また、「△△さん、株式会社〇〇のＡさんへ電話を入れてください」といった伝言を伝えるのに、該当部署に内線をかけるも不在、その折り返しをください、そしたら今度はこっちが離席・・・ といった無様なキャッチボールも頻繁に発生する環境。 自分の部署全員で共有する仕事も、「みなさんちょっと聞いてくださ～い」みたいに呼びかけて、資料を配って、説明して、そしたら途中で電話が入って説明が中断して、といった具合。非常に効率が悪い、というか、やって
来年度の税制改正で、未婚のひとり親への支援をめぐる自民、公明両党の議論が紛糾している。婚姻歴があるひとり親と同じ程度の減税措置を講じるべきだという公明に対し、自民は「未婚の出産を助長する」などと反発。合意に至らず、１３日の与党税制改正大綱の決定を延期する異例の事態になった。 「ひとり親の支援は厳しい折衝が続いている。意見の隔たりは大変に大きく、調整のめどは立っていない」。公明の西田実仁税制調査会長は１２日、党内の会合でこう述べた。自民の宮沢洋一税制調査会長もこの日、「鋭意、調整を進める」として、１３日に予定していた大綱決定は「できないと思う」と明言した。 対立の発端は、配偶者と死別や離婚をしたひとり親の所得税や住民税の負担を軽くする「寡婦（寡夫）控除」。婚姻歴のないひとり親は法律上、「寡婦」とみなされず、この控除を受けられない。これとは別に、住民税が非課税になる条件も未婚のひとり親は寡婦よ
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