わかってもらえないから家出した。もう疲れた。 共働き。基本給は同じくらいで、残業が多いから手取りは私の方が多い。 帰りはいつも私が2時間くらい遅い。なのに家事は全部私。 夕食を作らずに家を出ると、帰宅するなり夫が「メシまだ？」 これに疲れて冷蔵庫に必ず作り置きをするようになった。 掃除も洗濯も私。休日でも全部私。夫はパズドラをしている。もう嫌だ。 嫌だと伝えたら「え～、でも○○ちゃん、テキパキやれるじゃん」。 辛いものは辛いというと「わかった、ごめんね」それでも何も変わらない。 妹を思い出す。妹は小学校高学年の頃から宿題を私にやらせていた。 「おねえちゃん頭いいから宿題教えて！手伝って！お願い～！」 手伝ってといいながら、解き方の説明は聞かず私に全部解かせようとする。 文句を言うと「だっておねえちゃん頭いいじゃ～ん」 私はただ時間をかけているから成績をキープできているだけで、別に賢くも何と
政府が、女性を対象に１０代から身体のメカニズムや将来設計について啓発する「女性手帳」（仮称）の導入を検討していることが４日、わかった。医学的に３０代前半までの妊娠・出産が望ましいことなどを周知し「晩婚・晩産」に歯止めをかける狙いだ。６月に発表する「骨太の方針」に盛り込む方向で調整している。 政府は少子化対策として産休や育休を取りやすくする制度改正、子育て世帯中心の施策を優先してきたが、晩婚・晩産化対策も少子化解消には必須と判断した。安倍晋三内閣はこれを重点政策に位置づけており、骨太の方針に反映させた上で、来年度予算に調査費などを計上したい考え。 内閣府の「少子化危機突破タスクフォース」（議長・森雅子少子化担当相）は、妊娠判明時点で自治体が女性に配布する「母子健康手帳」よりも、早い段階からの「女性手帳」の導入が効果的とする見解を近く取りまとめる。子宮頸がん予防ワクチンを接種する１０代前半時点
提訴後、長男を抱いて記者会見する性同一性障害の男性（左）＝４月１７日午後、大阪市北区（写真：産経新聞） 性差別か、法の限界か。性同一性障害で性別を女性から変えた大阪府東大阪市の会社員の男性（３０）が４月、「第三者の精子による人工授精」（ＡＩＤ）で妻（３１）との間に生まれた次男（生後１１カ月）との親子関係の確認を求める訴訟を大阪家裁に起こした。会社員側は「血縁関係にこだわらず、親子と認められるべきだ」と主張。会社員を父と認めなかった自治体側は「法律上の親子ではない」との姿勢を崩さない。今回のケースは、出生届を見ただけでは自治体は「血のつながり」が判別できない、ということが背景にある。会社員の場合は戸籍に性別を変更したという“生殖能力のない証拠”があったためだ。一緒に暮らしている実態をどう判断するか。裁判所の示す「家族の形」が注目される。 ■性別変更という「証拠」 「一般的な夫婦の場合、第
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